IPO株の銘柄分析&予想

「マテリアルグループ」のIPO情報総まとめ!
スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、
他のデジタルによるPR支援企業との比較や予想まで解説![2024年4月5日 情報更新]

2024年2月22日公開(2024年4月5日更新)
ザイ・オンライン編集部
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会社名 マテリアルグループ
市場・コード/業種 グロース・156A/サービス業
上場日 3月29日
申込期間(BB期間) 3月13日~3月18日
おすすめ証券会社 SMBC日興証券SBI証券楽天証券岩井コスモ証券SBIネオトレード証券(旧:ライブスター証券)DMM.com証券
フィスコ分析による
市場の注目度
★★★最高★5つ
初値(初値騰落率) 1085円(-8.05%)
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】

その他のIPO銘柄の情報はこちら!

マテリアルグループが3月29日にIPO(新規上場)!

「マテリアルグループ」の公式サイトより

 マテリアルグループは、2024年2月22日、東京証券取引所に上場承認され、2024年3月29日にIPO(新規上場)することが決定した。

 マテリアルグループは2014年8月18日に設立された。同社グループは、マーケティングコミュニケーション領域の専門事業集団として、PR発想/ストーリーテリングをコアとして顧客のブランドの成長を支援している。中核子会社と位置付けている株式会社マテリアルが属するPRコンサルティング事業を中心に、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の3つの事業を展開している。

【目次】(クリックで該当する情報へ移動します)
▼いつ申し込んで、いつ購入する?(ブックビルディング期間、上場日など)
▼どこの証券会社で申し込める?(幹事証券会社)
▼いくらで買える?(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)
▼発行株数・単元数・公開規模は?

▼どんな会社?
▼業績データ/業績コメント
▼企業の詳細情報/銘柄紹介
▼投資のポイント

 

マテリアルグループのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する?
(ブックビルディング期間、上場日など)

■スケジュール
仮条件提示 3月12
ブックビルディング(抽選申込)期間 3月13日~3月18日
公開価格決定 3月19日
購入申込期間 3月21日~3月26日
払込日 3月28日
上場日 3月29日

マテリアルグループのIPOは、どこの証券会社で申し込める?
(主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など)

■取り扱い証券会社(2024年3月28日時点。割当は変更になる場合があります)
証券会社名
(※青文字はクリックで詳細ページへ)
引受シェア 口座開設
SMBC日興証券
[最短即日で取引可能]
1.3%
公式サイトはこちら!
SBI証券
[最短翌日に取引可能]
1.3%
公式サイトはこちら!
楽天証券
[最短翌日に取引可能]
0.3
公式サイトはこちら!
岩井コスモ証券
[最短翌日に取引可能]
0.3%
公式サイトはこちら!
SBIネオトレード証券(旧:ライブスター証券)[最短3日後に取引可能]
公式サイトはこちら!
DMM.com証券
※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
野村證券(主幹事証券) 95.3  
みずほ証券 1.3%  
あかつき証券 0.3%  

マテリアルグループのIPOは、いくらで買える? 割安/割高?
(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)

■価格情報
想定発行価格(※1) 1040
仮条件
[予想PER(※2)
1100~1180円
14.5倍~15.5倍]
公募価格 1180円
初値 1085円
初値騰落率 -8.05%
予想トレーディングレンジ(※3) 600~2300
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS=今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※3 期間は上場後1年を想定。
■類似会社4社の予想PER(2024年3月8日終値の株価と会社側予想から計算)
会社名 ※クリックで最新チャートへ 予想PER
【4社平均】 10.5倍
サニーサイド<2180> 10.9倍(連)
共同PR<2436> 11.0倍(連)
プラップJ<2449> 8.0倍(連)
ベクトル<6058> 12.0倍(連)

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社4社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は類似会社より割高と判断できる。

マテリアルグループの発行株数・単元数・公開規模は?

■株数などに関する情報
発行済株式数(上場時) 987万7197株(予定)
公開株式数 公募5万株  売出483万7100株
(オーバーアロットメントによる売出73万3000株)
想定公開規模(※1) 58.4億円(OA含む)
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

マテリアルグループは中堅~大手企業向けPRコンサルがメイン

 PR・デジタルを中心としたマーケティングコミュニケーション支援を手掛ける。2019年にアドバンテッジパートナーズの出資を受け入れ新経営体制に。事業拡大と収益性の向上のために、積極的な新規事業開発やM&Aを行っている。

 アドバンテッジパートナーズ運用ファンドからの売出がメインの案件となっており、IPOでは人気が出づらそうだ。ファンドの出口案件ということもあり、公開規模は大きく、価格水準も割安感を感じづらい設定となっている。一方、グループ全体では順調に増収増益が続いており、前期まで実施していなかった配当を今期から開始するなど評価を受けそうなポイントもある。

 公開規模は52~64億円台と荷もたれ感のある大きさとなる見込み。3/29はグリーンモンスター<157A>が同時上場する。

⇒グリーンモンスター<157A>のIPO情報はこちら!

◆「マテリアルグループ」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券[最短即日で取引可能]
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SBI証券[最短翌日に取引可能]
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楽天証券[最短翌日に取引可能]
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岩井コスモ証券[最短翌日に取引可能]
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SBIネオトレード証券(旧:ライブスター証券)
[最短3日後に取引可能]
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DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
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マテリアルグループの業績データ

■業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常損益
(伸び率)
純損益
(伸び率)
2020/8 206
(-28.2%)
166
(188.5%)
99
(-82.1%)
2021/8 276
(33.8%)
53
(-67.8%)
11
(-88.8%)
2022/8 360
(30.4%)
327
(513.3%)
350
(3026.9%)
2023/8 396
(10.0%)
▲ 20
(―)
▲ 29
(―)
2024/8予
(―)

(―)

(―)
■連結業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2022/8 4,177
(―)
397
(―)
208
(―)
2023/8 4,655
(11.4%)
695
(74.8%)
437
(110.2%)
2024/8予 5,772
(24.0%)
1,037
(49.2%)
750
(71.3%)
2023/11 1Q 1,283
(―)
197
(―)
125
(―)
予想EPS(※)
/配当
単独:-円 連結:75.94円/25.06円
予想EPSは「今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの

マテリアルグループの業績コメント

 2024年8月期の業績は、売上高が前期比24.0%増の57.7億円、経常利益が同49.2%増の10.3億円と増収増益の見通しとなっている。

 第1四半期(2023年9-11月)については、主にPRコンサルティング事業における継続的な人員採用による取引規模拡大及び同事業とデジタルマーケティング事業の連携によるデジタル広告運用支援・広告クリエイティブ制作含むデジタル領域を起点としたコンサルティング業務へ注力した。

 PRコンサルティング事業では、代理店を通した取引、直接販売取引ともに堅調に推移し、既存顧客からのリピート発注に加え、様々な業種の新規顧客の獲得が進んだ。デジタルマーケティング事業では、引き続きWeb接客ツール「Flipdesk」の販売にも注力した。なお、通期計画に対する第1四半期末時点における進捗率は、売上高12.8億円で22.2%、経常利益1.9億円で19.1%となっている。

 今期は、特にPRコンサルティング事業及びデジタルマーケティング事業において引き続き人員数を拡大することで取引規模を拡大するとともに、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携をさらに深め、顧客のマーケティング課題全般に対してデジタル領域を起点としたコンサルティング業務、デジタル広告運用支援及び広告クリエイティブ制作業務を拡大する見込み。

マテリアルグループの詳細情報

■基本情報
所在地 東京都港区赤坂一丁目12番32号 アーク森ビル35階
代表者名(生年月日) 代表取締役CEO 青崎 曹(昭和62年12月3日生)
設立 平成26年8月18日
資本金 9000万円(令和6年2月22日現在)
従業員数 新規上場会社29人 連結会社267人(令和6年1月31日現在)
事業内容 PR・デジタルを中心としたマーケティングコミュニケーション支援
■売上高構成比率(2023/8期 実績)
品目 金額 比率
PRコンサルティング事業 3,993 百万円 85.8%
デジタルマーケティング事業 409 百万円 8.8%
PRプラットフォーム事業 262 百万円 5.6%
調整額 ▲ 9 百万円 -0.2%
合計 4,655 百万円 100.0%
■大株主上位10位
順位 株主名 保有株数 保有シェア
1 戦略PR投資事業有限責任組合 695万1145株 70.73%
2 10X Investment Ltd. 224万1184株 22.81%
3 Retweet and Share Ltd. 58万3095株 5.93%
4 青崎 曹 7339株 0.07%
4 関 航 7339株 0.07%
4 吉田 和樹 7339株 0.07%
4 伍 卯 7339株 0.07%
4 小林 恒有 7339株 0.07%
4 川口 真司 7339株 0.07%
10 竹中 久貴 5871株 0.06%
合計   982万5329株 99.98%
■その他情報
手取金の使途 連結子会社である(株)マテリアル及び(株)マテリアルデジタルへの投融資として充当する予定
関係会社 (株)マテリアル (連結子会社) PRコンサルティング事業
(株)ルームズ (連結子会社) PRコンサルティング事業
(株)マテリアルデジタル (連結子会社) デジタルマーケティング事業
他、連結子会社2社
VC売却可能分(推定) 株(売出し・保有期間などの制限があるもの以外)
直近有償第三者割当 年月日 2021年6月30日
割当先 伍 卯
発行価格 545円
◆「マテリアルグループ」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券[最短即日で取引可能]
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SBI証券[最短翌日に取引可能]
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楽天証券[最短翌日に取引可能]
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岩井コスモ証券[最短翌日に取引可能]
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SBIネオトレード証券(旧:ライブスター証券)
[最短3日後に取引可能]
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DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
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マテリアルグループの銘柄紹介

 同社グループは、同社及び連結子会社6社で構成され、マーケティングコミュニケーション領域において、PR発想/ストーリーテリングをコアとして顧客のブランドの成長を支援する専門事業集団である。同社グループは、中核子会社と位置付けている(株)マテリアルが属するPRコンサルティング事業を中心に、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の3つの事業を展開している。

(1)PRコンサルティング事業

 PRコンサルティング事業には、(株)マテリアル、(株)ルームズ、キャンドルウィック(株)(2023年11月子会社化)が属しており、同社グループのコア事業として位置づけられている。主に国内大手企業と取引を行っており、PRに関する知見・経験を持つプロフェッショナル人材が同事業の価値提供の源泉となっている。

 具体的には、PRの各種手法(情報番組やドラマへ露出を目指すテレビPR、新商品・サービス等の紹介・発信を行うイベントの実施、SNSを用いたキャンペーン等)を中心に、広告を含むマーケティングコミュニケーションの各種施策を用いて、企業等のブランド・商品・サービス等の情報をメディア・SNSを通じて消費者/生活者等のステークホルダーに届け、認知度の向上や認知の変容を起こすための戦略設計から施策の実行までを支援している。

(2)デジタルマーケティング事業

 デジタルマーケティング事業には(株)マテリアルデジタルが属しており、同社グループにおける準コア事業として位置づけている。主に国内の中堅~大手企業と取引を行っており、デジタルマーケティングにおける知見・経験を持つプロフェッショナル人材及び顧客の課題を解決するプロダクトが同事業の主な価値提供の源泉となっている。

 具体的には、デジタル領域におけるマーケティングコミュニケーションの戦略設計、実行の支援(主にデジタル広告運用支援)及び広告クリエイティブ制作業務を主として行っている。加えて、Web接客ツール「Flipdesk(フリップデスク)」の提供を通して、主にECサイトを含むウェブサイトを運営する事業者が、サイトへ訪問した消費者/生活者等のステークホルダーに対して、1人ひとりに合わせた最適なコミュニケーションをサイト上で行い、より良い顧客体験を生み出すための支援をしている。

(3)PRプラットフォーム事業

 PRプラットフォーム事業には主に(株)CONNECTED MATERIALのクラウドプレスルーム事業、(株)PRASのフリーランサーを活用した広報・PR支援事業が属しており、同社グループにおける育成事業として位置づけている。主に中小/スタートアップ企業と取引を行っており、顧客の課題を解決するプロダクトが同事業の主な価値提供の源泉となっている。具体的には主として中小企業が、メディアとリアル・Web上でつながるためのプラットフォーム「CLOUD PRESSROOM(クラウドプレスルーム)」の提供及びスタートアップに特化したPR・広報支援を行うフリーランサープラットフォームの運営を行っている。

マテリアルグループの投資のポイント

 アドバンテッジパートナーズ運用ファンドからの売出がメインの案件となっており、IPOでは人気が出づらそうだ。ファンドの出口案件ということもあり、公開規模は大きく、価格水準も割安感を感じづらい設定となっている。一方、グループ全体では順調に増収増益が続いており、前期まで実施していなかった配当を今期から開始するなど評価を受けそうなポイントもある。

 2005年にテレビPRを専業に扱う会社として事業を開始したのがはじまり。2019年にアドバンテッジパートナーズの出資を受け入れ新経営体制となる。同社グループは、マーケティングコミュニケーション領域において、PR発想/ストーリーテリングをコアとして顧客のブランドの成長を支援する専門事業集団である。事業拡大と収益性の向上のために、積極的な新規事業開発やM&Aを行っている。

 PRコンサルティング事業では、特に(株)マテリアルのサービスは、顧客からの需要が強いため、サービス提供体制及び生産性の状況を把握・管理するため、(株)マテリアルにおけるPRパーソン数(平均従業員数)及びPRパーソン1人あたり粗利を算定し、重要な指標と考えている。2023年8月期におけるPRパーソン数は139人(前期比26人増)、PRパーソン1人あたりの粗利額は128.9万円(同7.6万円減)。2023年8月期は博報堂DYグループ向けの売上高が15.7%を占める。従業員は連結で267名。

 業績面について、2024年8月期の業績は、売上高が前期比24.0%増の57.7億円、経常利益が同49.2%増の10.3億円と増収増益の見通しとなっている。今期の人件費は、17.7億円(前期比22.0%増)となる見通し。これは、主にPRコンサルティング事業における継続的な採用による人員数の増加及び2023年11月末にキャンドルウィック(株)を完全子会社化したことによる影響、デジタルマーケティング事業におけるデジタル領域におけるマーケティングコミュニケーションの戦略設計、実行の支援による収益拡大を見込んだ人員の採用による影響である。広告宣伝費については、主にWeb広告、オフラインのイベント出展に係る費用等によるものであり、今期は0.6億円(同3.0%増)となる見通し。

 想定仮条件水準での今期予想PERは12~15倍台で、他のPR会社と比較してやや高水準となっている。今期配当は1株当たり25.06円となる予定で、予想配当利回りは1.5%前後。上場後は配当性向33%をメドに安定的かつ継続的な配当を実施する方針。

 公開規模は52~64億円台と荷もたれ感のある大きさとなる見込み。アドバンテッジパートナーズが保有するファンドの売出がメインとなっており、上場後も同ファンドが全体の5割を占める見通し。既存株主には上場日後180日間のロックアップがかかっているが、段階的にファンド売出が行われる可能性は残る。なお、公開株の一部は海外販売される予定。3/29はグリーンモンスター<157A>が同時上場する。

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[データ提供・銘柄分析]フィスコ 

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IPO[主幹事]の多いおすすめ証券会社

◆SMBC日興証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2023 2022 2021
19社
52社
24社
47社
26社
80社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
341万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、例年、主幹事数・取り扱い銘柄数ともに全証券会社中でトップクラス! また、国内五大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねることも多い。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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SMBC日興証券の公式サイトはこちら
◆SBI証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2023 2022 2021
21社
91社
13社
89社
21社
122社
60%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジポイント」順に配分
10%:知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分
1169万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2023年は全96社中91社と約95%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、ほとんどのIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。また、スマートフォン専用サイトでIPOの申し込みや情報確認ができるのも便利。
※SBIネオモバイル証券、SBIネオトレード証券、FOLIOの口座数を含んだSBIグループ全体の口座数。
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※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2023年12月末時点。
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