4月2日にトランプ大統領が相互関税を発表して以降、米株式市場は大きく揺れ動きました。発表直後は想定以上の内容から大きく調整しましたが、月後半には政権姿勢の柔和化とともに、ダウ平均とS&P500株価指数は8営業日続伸するなど、足元では落ち着きを取り戻しつつあります。こうした相場環境のもと、今回はS&P500株価指数を中心に4月の動向を振り返り、業種別パフォーマンスおよび構成銘柄の3月末比の上昇率トップ10・下落率ワースト10をまとめてみました。
まず、S&P500株価指数としては4月の騰落率(3月末比)は-0.8%と小幅な下落にとどまりましたが、セクター別では明暗が分かれました。最も上昇したのは「情報技術」で、月間+1.6%の上昇で指数をけん引しました。関税発表後は大きく下落したものの、反発も力強く、月間を通してはプラスで終えました。「生活必需品」も+1.1%と底堅く推移し、ディフェンシブ銘柄としての強さを発揮しています。一方で、「エネルギー」は原油価格の下落に直面し、-13.7%と大幅に下落。指数全体の重荷となりました。
個別銘柄では、パランティア・テクノロジーズ[PLTR]が+40.3%の急伸で上昇率トップに立ちました。そのほか、クラウドストライク・ホールディングス[CRWD]やネットフリックス[NFLX]なども+20%超の上昇を記録しました。ネットフリックスについては、リーマンショック期の2008年にも上昇しており、先行き不透明感の大きい局面での強さが意識されます。一方、ワースト銘柄にはエンフェーズ・エナジー[ENPH]やオクシデンタル・ペトロリアム[OXY]などのエネルギー企業のほか、医療保険大手のユナイテッドヘルス・グループ[UNH]が市場予想を下回る決算を受けて、大幅に下落しています。
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