ロケットスタートの日本株。大発会は1493円高で5万1000円の壁を突破
日経平均株価は1493円高、5万1000円の壁をあっさり突破―。
今年の初取引となる大発会。1月5日（月）の日経平均は3.0%上昇し、1493円高の5万1832円で終えた。チャート上では昨年秋から「三角もちあい」の状況が続いており、5万1000円の壁を破れなかったが、大発会であっさりと抜き去った。翌日はさらに685円高の5万2518円まで買い進まれ、10月31日の最高値5万2411円をも更新した。まさにロケットスタートの幕開けとなった。
前回のコラムでは『辰巳天井、午尻上がり～2026年のマーケットを展望する』と題して2026年の相場展望が明るいことを解説した。干支の相場格言は次の如し。
「辰巳（たつみ）天井、午（うま）尻下がり、未（ひつじ）辛抱、申酉（さるとり）騒ぐ。戌（いぬ）は笑い、亥（い）固まる、子（ね）は繁栄、丑（うし）はつまづき、寅（とら）千里を走り、卯（うさぎ）は跳ねる」。
相場アノマリーでは軟調な午年だが、今年は好調となる６つの要素とは？
マーケット参加者ならぜひとも暗記して欲しい内容だ。辰巳天井でいったんピークを付けた後、軟調なマーケットとなるのが相場アノマリーの示唆するところである。実際の数字で見ても午年は十二支の中で最もパフォーマンスが悪い。1950年からの日経平均の記録を辿ると-5.0%と唯一のマイナスである。第1位の辰年+26.7%、第2位の子年+22.5%、第3位の卯年+18.0%というトップパフォーマーの干支と比較しても明白に劣後している。
だが、それは1990年と2002年という特殊な要因に支配されており、6回のちこの2回が午年のパフォーマンスに痛撃を与えていることが分かる。いわゆるバブル崩壊（-38.7%）とネットバブル崩壊（-18.6%）という要素だ。今の日経平均は当時より株価水準は高いが、決してバブルではない。日本企業の利益水準が当時と比べものにならないぐらい高まっているからだ。そうした点を踏まえれば、2026年が同じ轍を踏むシナリオは想像しづらい。
2026年は「午尻上がり」になるというのが私の見方だ。それを裏付ける6つの要素がある。①インフレ時代が定着、②金融相場が継続、③割安感はまだ強い、④資本効率改善が進む、⑤株主還元が加速、⑥魅力的な利益成長、である。3年連続で日本株は米国株をアウトパフォームしたが、2026年も日本株の年になる。大発会からのわずか2日間で日経平均は三角もちあいの壁をぶち破り、過去最高値を更新したのは「午尻上がり」を予感させる。
米国のベネズエラ攻撃も地政学リスクの高まりとはならず、市場には無風
だが、その裏で米国によるベネズエラ攻撃という地政学リスクが起こっていた。勃発したのは1月2日午後10時46分（米国東部標準時）、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の拘束をもって終結したのが翌日3日午前3時29分。まさに大納会が始まる前の出来事であり、東京市場での初動がどうなるのかが注目されていた。ところが、こうした地政学リスクがまるでなかったかのような勢いでマーケットは猛烈に上昇した。日本だけではなく、米国市場でもNYダウとS&P500も揃って最高値を更新しており「どこ吹く風」である。
米国によるベネズエラ攻撃は用意周到な準備によって決行されたものである。マドゥロという独裁者の排除、ベネズエラと中国との悪しき関係の断絶、さらにはベネズエラの更生を図るのが目的である。今回の奇襲攻撃がマドゥロ大統領と中国特使との会談の数時間後に実行されたのが象徴的だ。
中国に台湾進攻の口実を与えたとの論調が目立つが、むしろ抑止力になる
日経新聞を始めとする大手メディアは「中国の強硬的な行動を正当化する」「台湾侵攻への口実を与えたことになる」との論調が目立つが、全く逆である。「米国の奇襲攻撃は中国への大きな見せしめとなり、抑止力となった」と私は考えている。今日のマーケットは明らかに潜在的地政学リスクが後退したことを示していると、私は解釈している。
中国はベネズエラの大きな後ろ盾であり「反米」をキーワードに結びついた関係だ。中国はベネズエラの原油欲しさに1000億ドル超もの資源担保型融資を行ってきた。だが、今回の政権崩壊で原油の確保が困難になったばかりか、政権崩壊で融資回収不能の可能性も出てきている。また、麻薬で結びついた両国の関係も分断された。さらには、米国からの攻撃を抑止するためにベネズエラが中国から大量購入した最強防空システムが全く役立たなかったことも判明している。奇襲攻撃作戦の数時間前、米軍は強力な電磁干渉でベネズエラの中国製レーダー監視網を無力化した後、レーダーミサイルで防空網の対ステルス機能も無効化。ロシア製の防空システムもほぼ壊滅状態で機能しなかった。一方、米国側は部隊に一人の死傷者も出さずに作戦を完遂。マドゥロ大統領を急襲して拘束し、スムーズにアメリカに移送した。驚くほど機敏で優秀な軍事的能力である。
メディアの論調を鵜呑みにせず、事象を見極める力が投資家には必要
「国際法違反はけしからん」との大義名分の表層的議論が息巻いているようだが、悪だくみをたくらむベネズエラと中国との関係に決定的な打撃を与え、かつ中国の台湾有事に対して大きなクギを刺した。マーケットの反応はもちろんポジティブになるのが当然だ。
2025年の流行語大賞は「働いて、働いて、働いて、働いて、働いてまいります」という高市早苗首相の言葉が選ばれたが、トップテン入りしたのが「オールドメディア」である。このオールドメディアは「偏向、反日、真実を捻じ曲げる」ことが最近のさまざまな政治・経済・軍事イベントで明らかになった。若い世代のオールドメディア不信はすさまじいものがあるのは周知の事実。高市政権が大いに支持されているのとは裏腹な関係だ。マーケット参加者もきちんと真実を見抜く力量を持たないと、真実から離れた情報で間違った投資行動を取りかねない。重々、気をつけていただきたいと思う。
推奨ポートフォリオも絶好調。設定来戦績は+149.5％と最高値を更新！
さて、太田忠投資評価研究所とダイヤモンド・フィナンシャル・リサーチ（DFR）がコラボレーションして投資助言を行う「勝者のポートフォリオ」。おかげさまで快進撃を続けており、連日での最高値更新となっている。2021年10月のサービス開始以来5年目に突入したが、1月6日時点での累計パフォーマンスは+149.5%と最高値を更新。一昨年来+95.2%、昨年来+47.8%といずれの期間でもマーケット指標を圧倒している。マーケット分析力と個別銘柄選択力で「市場に打ち克つ」を実践している成果が大きく出ているものと自負している。2025年の目標+100%を7月に突破。次の目標として+150%を掲げているが、達成寸前まできた。
「勝者のポートフォリオ」の設定来パフォーマンスの推移と主要指数との比較
「勝者のポートフォリオ」は日本株を中心とした個人投資家向けの投資助言サービスであり、毎週のマーケット解説・投資戦略のメルマガ配信に加え、毎月恒例のWebセミナーの開催とスキルアップを目的とするスペシャル講義を提供している。Webセミナーでは米連邦準備理事会（FRB）や日銀の金融政策、日米の景気動向、トランプ関税政策といったホットな話題を取り上げながら現状の投資戦略や今後株価上昇が期待できる個別銘柄の話、さらには参加者からの全ての質問に答えるQ&Aコーナーを設けて毎回2時間のロングランとなっている。毎回300名を超える参加者で盛り上がり、投資のヒントが満載である。
14日開催のWebセミナーに参加し、あなたもロケットスタートを切ろう！
次回のWebセミナーは1月14日（水）20時より開催。テーマは『2026年のマーケット展望と投資戦略～辰巳天井、午尻上がり～日経平均7万円を目指して』である。会員限定だが10日間の無料お試期間を使えば誰でも参加が可能である。奮ってご参加願いたい。
スペシャル講義は投資スキルを身につける場として62本もの講義動画をリリースしている。個人投資家にとって必須のリスク管理、運用力を上げるためのマーケットサイクル投資法、恐怖指数の活用、システマティックリスクの対処法、ヘッジファンドの実態などを詳しく解説。ぜひとも参考にしていただきたい。
●太田 忠 DFR投資助言者。ジャーディン・フレミング証券(現JPモルガン証券)などでおもに中小型株のアナリストとして活躍。国内外で6年間にわたり、ランキングトップを維持した。現在は、中小型株だけではなく、市場全体から割安株を見つけ出す、バリュー株ハンターとしてもDFRへのレポート提供による「勝者のポートフォリオ」メルマガ配信などで活躍。
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