2016年の日経平均株価は、どうやら「終わりよければ全て良し」ということになりそうです。
大納会の終値が、今年の大発会の始値1万8818.58円を上回れば、年足は陽線となります。それが実現すれば、2012年から年足が5本連続陽線になります。これは、東証が取引を再開した1949年以降、78年から89年の12本連続に次ぐ記録です。
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また、前回指摘したように、5年移動平均線(26日現在1万6513.52円)が25年移動平均線(同1万4628.22円)を上抜き、ゴールデン・クロス状態です。年足ベースでは、非常に強い終わり方が見込まれます。
日経平均株価は順調に「バンドウォーク」を継続
さらに、足元の日経平均株価も、引き続き強い動きを続けています。具体的には、26週移動平均ベースのボリンジャーバンド・プラス2σ(26日現在1万9337.52円)~同プラス3σ(同2万0388.80円)の間を行き来する「バンド・ウォーク」を継続しています。
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ちなみに、同プラス2σを上回っているならば、それは「強烈な上昇トレンド」です。ただし、同プラス2σを、下回ったら、レンジは同プラス1σ(同1万8286.24円)と同プラス2σとの間での「バンド・ウォーク」に移行する見通しです。
なお、12月26日時点では、同プラス2σの攻防となりつつあります。それでも、足元の日経平均株価は強い動きを続けていると評価するべきでしょう。
東証マザーズ指数は、好調な日経平均株価とくらべて、
思うように伸びない期待はずれの1年
一方、期待外れだったのが、東証マザーズ指数の値動きでした。12月26日の終値は、前週末比15.23ポイント高の920.54ポイントでした。年初来高値圏で非常に強い動きを続ける日経平均株価とは対称的に、年初来高値の1230.82ポイントを大きく下回る水準で、今年の取引を終えることになりそうです。
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チャート的には、5日移動平均線(26日現在918.52ポイント)、25日移動平均線(同917.59ポイント)を僅かに上回っているものの、75日移動平均線(同924.74ポイント)を下回っています。本当に冴えない状況です。
また、東証マザーズ指数の売買代金は、1日当たり概ね500億円程度で推移しています。超閑散状況といっても過言ではありません。正直、多くの個人投資家は東証マザーズを無視しています。弄っている投資家は、ほぼ皆無です。
これでは、日経平均株価が強くても、多くのアクティブ個人の相場の体感温度は低い状況が継続していることでしょう。
市場は「トランプノミクス」で盛り上がるが、
一方では好調な市場に乗れなかった投資家も多い
市場関係者へのヒアリングでは、米大統領選挙以降、儲かっている個人は、やはり主力の大型株中心に売買している方がメインだそうです。新興市場中心に、小型材料株を中心に商いしている個人の多くは、「トランプノミクス」に上手く乗れていない方が多いそうです。
ある対面営業の証券マンの話では、「日経平均株価は強いけど、強いのは株価指数だけ。自分の顧客の活性度は非常に低く、12月中旬以降の手数料は節税売りによるものだけ……」と愚痴っていました。
また、5月のゴールデン・ウィーク明けから6月下旬にかけての東証マザーズを中心とした小型株のナイアガラで、投資元本を著しく毀損した信用個人が多く、その後も、それほど元本は回復していないようです。
例えば、「4月末に5000万円あった資金が、6月末に2000万円まで減少。その後、5割回復して現在は3000万円。しかし、4月末の5000万円からは、まだ2000万円ヤラレている」。そんな感じのようです。とりわけ、マザーズやジャスダックのバイオやゲーム関連で致命傷を負った信用個人が多いようです。
市場環境は好調なれど
万一の暴落リスクは常に警戒が必要
ところで、来年は2017年ですが、市場では、末尾に「7」が付く年は、10年周期で金融危機が起こるというアノマリーが囁かれています。具体的には、1987年の「ブラックマンデー」、1997年の「アジア通貨危機・山一證券自主廃業」、2007年の「パリバショック(サブプライム問題顕在化)」です。もちろん、現時点では、2017年に、そのような金融危機が発生する兆候は確認できません。
しかしながら、今後、様々な政治、経済、金融のイベントをきっかけに、いきなりマーケットを取り巻く環境が激変するリスクがあることは、常に、頭の片隅においておく必要があるでしょう。そして、環境が悪化したとあなたが確信したら、すぐに戦略を「命大事に!」に変更し、ジョージ・ソロス氏の、「まず生き残れ。儲けるのはその後だ。」という名言に沿った投資行動を取りましょう。
ただし、環境が悪化していない現状のような投資環境下では、もちろん、「強気」維持でよいでしょう。
現時点において、年明け後の東京市場で
弱気になる要素は見当たらない!
2017年の東京株式市場に関しては、「トランプノミクス」への期待が失望に変わらない限り、今年の11月以降の良好な投資環境が継続するとみています。
米国では、良好な雇用環境を背景にした着実な利上げの実施に加え、大型インフラ投資と大型減税による財政出動による景気刺激で、長期金利が上昇傾向を辿り続け、これがドル高要因として機能し続けるとみています。
また、産油国の減産効果で原油価格が高止まりする結果、資源価格が上昇し、世界的にインフレ期待が高まりそうです。これは世界の株式市場にポジティブに作用するでしょう。なぜなら、株式はインフレヘッジの主たる手段ですから。
さらに、期待通りドル高/円安になるようなら、わが国輸出企業の採算が一段と改善し、日経平均株価のバリュエーションも一段と上昇する見通しです。
つまり、現時点において、2017年の東京株式市場について、弱気になる要因は見当たりません。以上のことから、現時点では多くの投資家は明るい気分で年を越せそうです。
最後に、今回が年内最後のコラムになります。今年一年お世話になり、本当にありがとうございました。皆様、良い年末年始をお過ごしください。そしてまた、来年もどうぞよろしくお願いします。
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