貸株は、ほぼノーリスクで「年利0.1～10％超」を稼げるお得なサービス！　貸株の仕組みから活用法、貸株しながら株主優待や配当をもらう方法まで紹介！【2025年1月13日更新】

「貸株」は保有する現物株を証券会社に貸すことで
「貸株料（貸株金利）」がもらえるお得なサービス！

　最近「貸株サービス」に注目が集まっている。

「貸株」とは、個人投資家が保有する現物株式を証券会社に貸し出して、銘柄に応じた貸株料（貸株金利）を受取るサービスのこと。貸し出した株式は貸株市場で証券会社から機関投資家に貸し出され、そこで得た金利が貸株料として個人投資家に支払われるので、個人投資家にとってはほぼノーリスクで利益が得られるお得なサービスだ。

　そんな「貸株サービス」を開始した松井証券だが、実は2002年に「貸株サービス」の前身にあたる「預株」というサービスをいち早く導入していた。しかしその後、いくつものネット証券が「貸株」のサービスを提供し始め、現在ではSBI証券やマネックス証券など、ほとんどの大手ネット証券で「貸株」を利用できるようになっている。そこで今回、松井証券は従来の「預株」のサービスをバージョンアップして、より使い勝手のいい「貸株サービス」を改めてスタートさせた形になる。

　ちなみに、貸出の期間は特に設けられておらず、「貸株サービス」の利用中であっても、売り注文を出せば自動的に貸株が解除され、売却することができる。売却時に貸株を解除する手続きは特に必要ないので、貸株中であっても普段と同じように自由に売却することができるのは便利だろう。

　ただし、「貸株サービス」を利用中の証券会社が倒産した場合、一般的には貸した株が戻ってこない。「貸株サービス」を利用して貸し出された株式は、投資者保護基金による保護対象にはなっていないからだ。現時点では「貸株サービス」を提供しているネット証券は大手に限られているので、破綻リスクはかなり低いが、「貸株サービス」を利用するなら、念のために覚えておいたほうがいいだろう。

　なお、「貸株サービス」では株を他人に貸し出してしまうため、NISA口座で保有している株では「貸株サービス」を利用できない。また、信用取引口座を開いていると「貸株サービス」が利用できない証券会社があるので要注意だ。

　いまや大手ネット証券のほとんどで利用できる「貸株サービス」だが、個人投資家の中には実際に利用したことがない人も多いはず。そこで今回は、「貸株」の基本的な仕組みからメリット・デメリット、上手な活用法、さらには具体的な証券会社ごとの「貸株サービス」の違いなどを紹介していこう。

貸株金利は高いもので10％以上の高金利！
ただし、貸株金利の高さで銘柄を選ぶのはNG

　貸株で受け取れる貸株金利は、貸株市場での需要をもとに各証券会社が決めており、銘柄によって異なっている。ほとんどの場合は0.1～0.2％程度だが、高い銘柄になると、なんと年利10％を超える銘柄もある。

　一般的に、値動きの大きい新興市場銘柄のほうが貸株金利が高くなる傾向にある。大手ネット証券で貸株金利の高い順に3位までまとめた以下の表を見ると、高金利がもらえるのは新興市場銘柄が多いのがわかるだろう。ちなみに、各証券会社の貸株金利は毎週更新される。

■証券会社ごとの貸株金利の高い銘柄トップ3（2018年11月26日時点）
証券会社	1位	2位	3位
松井証券	PKSHA Technology 13％	イグニス 9%	ASJ、FFRI、 ブランジスタ 5%
楽天証券	PKSHA Technology 14％	イグニス 12%	JIG-SAW、 エムティジェネックス 10%
SBI証券	PKSHA Technology 15％	イグニス 12%	JIG-SAW 10%
マネックス証券	ダブルスコープ、歯愛メディカル、HEROZ、 中村超硬 、エムティジェネックス 10%
三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）	PKSHA Technology 13％	JIG-SAW、イグニス 10%
GMOクリック証券	PKSHA Technology 18％	イグニス 15%	JIG-SAW、ASJ、 アスカネット 11%

　ただし、貸株金利の高い銘柄は、値動きも大きく、株価も値下がり傾向にあることが多い。というのも、株を借りた投資家は、それを空売りに利用するため。つまり、「貸株金利が高い＝空売りしたい投資家が多い」ということで、それだけ売り圧力がかかっているというサインでもあるのだ。

　実際、上の表でもっとも高金利な銘柄はPKSHA Technology（3993）だが、チャートを見ると、1日の値動きだけで10％を超える日もあるハイボラティリティ銘柄であり、さらに株価も右肩下がりなことがわかる。

　いくら貸株金利が高くても、それ以上に株価が下落しては意味がない。貸株金利の高さだけに目を奪われて銘柄を選ぶと、貸株料以上に損失を被る可能性が高いことがあるので気をつけよう。

　つまり、「貸株金利が高いから、この銘柄を買おう」「どうせ買うなら、貸株金利の高い銘柄にしよう」という考えで銘柄を選ぶのは大間違いということ。保有する銘柄は、あくまでも値上がり期待や配当・株主優待狙いといった投資方針で選ぶのが大前提であり、その上で、「せっかく株を保有しているのだから、少しでもプラスαの利益も得よう」「保有銘柄の貸株金利が、たまたま高かったらラッキー」くらいの意識で貸株サービスを利用するのが正解だ。

貸株料は日割りで計算されるので、貸出期間は自由！
短期間でも貸株金利の高い銘柄ならそれなりの利益に

　では、貸株サービスを利用をすると、どのくらい儲かるのだろう。100万円分の株を貸株したときに受け取れる貸株料を、貸株金利と期間ごとに試算してみた（貸株料は税引前）。

■100万円相当の株を貸し出した場合に受け取れる貸株料
貸株金利	受け取れる貸株料（税引前）
	1年間	1日
0.1％	1000円	2円
0.5％	5000円	13円
1％	1万円	27円
10％	10万円	273円
※貸株の期間、株価の値動きがなかったと仮定して計算。1円未満は切り捨て。

　当然、長期にわたって貸株するほど受け取れる貸株料は多くなるので、例えば、配当・株主優待狙いで株式を長期保有している人、株に含み損が出たまま塩漬け株を持ち続けている人にとって、貸株サービスはうってつけだ。

　とはいえ、貸株は長期保有の投資家のためだけのサービスではない。貸株料は日割りで計算されるので、仮に1日しか貸株をしなくても、その分はきちんと支払われる。例えば、貸株金利10％の株100万円分を5日間貸した場合、受け取れる金額は1369円になる（税引前）。

　100万円×10％×（5日÷365日）＝1369円（※1円未満切り捨て）

　株の貸し出しや返却は自動的に行われるので、数日単位の短期間で売買を繰り返す人でも、なんの手間もなく貸株のメリットを享受できる。

「貸株サービス」の利用手続きはネット申し込みで完結！
あとは普通に売買するだけで、自動的に株が貸し出される

　貸株の申し込み方法は簡単で、基本的には各証券会社の公式サイトから貸株サービスのいくつかの設定を決めて申し込み手続きをするだけだ。証券会社によって異なるが、「保有している株をすべて貸し出す」「新規に買った株は自動的に貸し出す」などの設定のほか、「特定の銘柄だけ貸し出す」「複数単元の一部だけを貸し出す」など、さまざまな設定もできる。

　そして、最初に設定をしておけば、あとは何も考えずに、従来どおりに株を売買するだけで「貸料」という“プラスα”の利益を手にすることができるようになるのだ。

　貸株サービスは申し込み終了後、証券会社によっては即日、あるいは翌営業日から貸株サービスが利用可能になる。下には一例として、SBI証券の貸株サービスの申込画面を掲載しておこう（画面の中の「優待優先」「金利優先」の設定については後述）。

「株主優待や配当が受け取れない」という貸株のデメリットは
証券会社のサービスを利用すれば回避できる！

　そんな貸株にもデメリットがある。それは、貸株をすると株の名義が貸出先に移るため、株を貸し出した状態で権利確定日を迎えると、配当や株主優待がもらえないことだ。株主総会の議決権もなくなるので、株主総会に出席してお土産物をもらったりすることもできない。

　配当に関して言えば、配当の権利確定日に貸株をしていた場合、配当金の代わりに、税引後の配当金と同額の「配当金相当額」というお金を受け取ることができる。ただ、一見、配当と配当金相当額は同じようだが、税金の扱いの面で異なっている。

　貸株料や配当相当額は「雑所得」となり、他の所得と合算のうえ、総合課税の対象となる。一方で、配当金は「配当所得」。配当控除が受けられ、さらに上場株式等の譲渡損失（株取引で確定した損失）との損益通算ができるため、確定申告をすれば節税になる場合がある。また、配当金相当額は、税引後の配当金と同額が支払われたあと、所得税も取られるので、そのまま申告すると2重課税になって余計な税金を納めることになるリスクもある。

　配当でも配当金相当額でも金額的な違いはそれほど大きくはないが、少しでも損をしないためには配当金として受け取りたいところだ。

■「配当金」と「配当金相当額」の違い
	配当金	配当金相当額
税区分	配当所得	雑所得
株式などの譲渡損との損益通算	できる	できない
配当控除	対象	対象外
※配当金相当額で支払われる金額は、所得税が源泉徴収された配当金の額と同額となります。

　実際、こうしたデメリットを嫌がって「私は貸株はやらない！」と考える個人投資家もいるようだ。しかし、こうした貸株のデメリットは、証券会社のサービスを利用することで回避することができる。

　具体的には、各証券会社で用意された「優待取得設定」とか「配当取得設定」といった設定を利用すればOKだ。

　例えば、松井証券で貸株をする場合、以下のような設定を選ぶことができる。

■松井証券の「貸株サービス」で利用できる設定
設定の種類	内容
貸株金利優先	権利確定日でも、貸株を継続。配当は、すべて配当金相当額として受け取る。
株主優待優先	株主優待の権利確定日※の前に貸株を一時的に解除し、株主優待を受け取れるようにする。配当のみの権利確定日は、貸株を継続。
権利取得優先	株主優待の有無にかかわらず、権利確定日前は貸株を一時的に解除。株主優待だけでなく、配当もすべて受け取れる。
※ 株主優待の有無は、QUICK社の優待情報をもとに判断。

 「貸株金利優先」を選ぶと、権利確定日など関係なく貸株を続けるため、配当金も株主優待も受け取れず、配当金相当額を受け取ることになる。ただし、権利確定日も貸株料が発生するので、受け取れる貸株料は3つの設定の中でもっとも多くなる。

 「株主優待優先」を選ぶと、株主優待がある権利確定日になると貸株が一時的に解除され、株主優待を受け取ることができる。配当については、株主優待と配当の権利確定日が同じケースでは、貸株サービスが停止され、配当金が受け取れる。優待と配当の権利確定日が異なるケースでは、配当権利確定日に貸株サービスが停止されないので、配当金は配当金相当額として受け取ることになる。

 「権利取得優先」は、株主優待の有無に関わらず、すべての権利確定日で自動的に貸株が解除される。そのため、株主優待はもちろん配当金や株主総会での議決権など、株主としてのすべての権利を受けることができる。

　つまり、「株主優待優先」や「権利取得優先」を選んでおけば、「株主優待が受け取れない」「配当金を配当金相当額として受け取ることになるので、税金的に不利」といった貸株のデメリットを回避することができるのだ。一時的に貸株が解除される分、受け取れる貸株料は少なくなるが、1年間に数日程度なので金額的にはそれほど気にすることもないだろう。

　もちろん「自分の保有銘柄は株主優待のない銘柄ばかりだし、配当金相当額で受け取ってもまったく問題ない」という人は、少しでももらえる貸株料を増やすため「貸株金利優先」を選んでもいいだろう。

　こうした設定は銘柄ごとに選択できるので、株主優待銘柄や配当がある銘柄は「株主優待優先」か「権利取得優先」に、どちらもない銘柄は「貸株金利優先」を設定することもできる。

　なお、「優待取得設定」は貸株サービスを提供しているすべての証券会社で利用できるが、「配当金取得設定」は松井証券、マネックス証券、楽天証券、SBI証券の4社で提供されている。「配当金取得設定」を利用したい人は、4社の中から自分がメインで使う証券会社を選ぶといいだろう。

「一部だけ貸し出ししない」など、細かく設定すれば
株主優待の長期保有優遇制度も受け取れる！

 「優待取得設定」や「配当取得設定」を利用するときに注意したいのが、株主優待の取得に条件がある場合だ。

　例えば、サッポロホールディングス（2501）は、「3年以上の継続保有で受け取れる株主優待が5割増し」という長期継続保有優遇制度がある。しかし貸株をすると、その間は株の名義が貸出先に移ってしまうため、「優待取得設定」や「配当取得設定」で権利確定日だけ貸株を解除しても、長期継続保有とは認められない。

　こうした銘柄の場合、株主優待を受けるのに必要な株数を残して貸株をすればいい。貸株では、銘柄ごとに「一部だけ貸し出しをしない」という設定ができるのだ。

　例えば、株主優待を受けるのに必要な株数が100株で、1000株保有している場合は、900株だけ貸株をして、100株は貸し出さない設定にすればOK。そうして保有を続ければ100株はずっと保有していると見なされるので、長期保有の優遇を受けながら、残り900株で貸株料を受け取ることができる。

　なお、信用取引と併用できる証券会社の場合は、「一部だけ貸し出しをしない」という設定ができないケースがあるので、証券会社ごとにチェックしておこう。

証券会社ごとの貸株サービスの違いを発表！
米国株で貸株のできる証券会社も登場

　貸株サービスは証券会社ごとにそれぞれ特徴がある。各社の特徴を下の表にまとめた。

■大手ネット証券の「貸株サービス」比較　（※2025年1月13日時点）
証券会社	貸株金利1％以上 の銘柄数	優待取得設定 ／配当取得設定	信用口座併用	公式サイト
松井証券	84銘柄	○ ／ ○	×
	貸株金利が最低0.2%と他社より高い分、対象銘柄は約1300銘柄に絞られる。株主優待と配当金両方を受け取ることができる「権利取得優先」が便利。
楽天証券	603銘柄	○ ／ ○	○
	「金利優先」設定では、権利確定日の貸株金利が通常の5倍に。その場合、配当金ではなく配当金相当額が支払われる。株主優待を取得しながら貸株金利も享受できる「一部貸出しない設定」が便利。
SBI証券	633銘柄	○ ／ ○	○
	日本株に加えて、米国株約1400銘柄の貸株（米国貸株サービス＝カストック【Kastock】）も利用可能。
マネックス証券	69銘柄	○ ／ ○	×
	株主優待設定は銘柄ごと設定できるが、配当金自動取得サービスは銘柄ごとの設定ができず、全銘柄に設定される。
三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）	275銘柄	○ ／ ×	○
	信用取引で代用有価証券の貸株ができる「代用貸株」を提供。
GMOクリック証券	690銘柄	○ ／ ×	○
	貸株金利が高く、金利1%以上の銘柄数が他社より目立って多い点が特徴。

◆貸株金利が高い証券会社は？

　前出の「証券会社ごとの貸株金利の高い銘柄トップ3」を見ると、全体的にGMOクリック証券は貸株金利が高い傾向にあることがわかる。また、「金利1％以上の銘柄数」の表を見ても、GMOクリック証券が一歩抜きんでて多い。

　また楽天証券の場合、「金利優先」の設定にしていると、配当の権利確定日（1日分）の貸株金利が通常の5倍となるのでお得だ。1日分の金利が5倍になっても投資額が少なければ大した額にならないかもしれないが、「貸株金利の高い銘柄を権利確定日前後だけ短期保有する」といった投資アイデアはあるかもしれない。

　最低金利が高いのは、松井証券だ。多くの証券会社の貸株サービスは、整理銘柄などを除くほとんどの銘柄（国内3000銘柄以上）が貸株の対象銘柄で、最低金利は0.1％となっている。それに対して松井証券は、最低金利が0.2％以上だが、貸株の対象銘柄は約1300銘柄に限定される。つまり、メジャーな大型株で少ない貸株金利をコツコツ稼ぐ作戦は取れない。ただし、金利1％以上の銘柄数はGMOクリック証券に次いで多い。

　なお、松井証券では、貸株サービスの開始を記念して、マザーズ・JASDAQに上場する貸株サービス対象銘柄の最低金利(年利)を2％まで引き上げるキャンペーンを実施している。お得なキャンペーン期間は2018年12月28日(金)までだ。

◆貸株サービスと信用取引を併用できたり、米国株で貸株ができる証券会社は？

　貸株サービスを利用したいと思っても、松井証券とマネックス証券は、信用取引口座を開設していると貸株サービスが利用できないので注意が必要だ。

　一方、信用取引と併用した場合の貸株サービスを進化させたのが三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）で、「代用貸株」というサービスを提供している。貸株と信用取引が併用できる場合でも、一般的に信用建玉の保証金の代わりとして利用する「代用有価証券」は貸株サービスに利用できない。しかし、「代用貸株」を利用すれば、信用取引の代用有価証券の貸株が可能となるのだ。また、SBI証券は、保有株式を信用取引の担保としながら貸株金利の受取ができる「担保貸株サービス」の提供を2023年1月から開始した。

　また、SBI証券は「カストック（Kastock）」の名称で米国貸株サービスを提供。さらに、楽天証券の「米国貸株サービス」は、貸出す期間に応じて貸株金利が上昇する特徴がある。金利の一例として、テスラやエヌビディア、アップルをチェックしたところ3社とも同様で、SBI証券の場合は0.01%。楽天証券の場合は「金利優先コース」で0.02%、「配当優先コース」で0.01%となっていた（2025年1月時点）。

貸株はノーリスクで利益を増やせるお得なサービス
「値上がり益」「配当」「株主優待」に次ぐ4番目の収入源を確保しよう！

　以上、今回は貸株の仕組みからメリット・デメリット、上手な活用法、そして証券会社ごとの貸株サービスの違いなどを解説した。

　繰り返しになるが、貸株金利の高さで銘柄を選ぶと株価の下落で大損するリスクが高くなるので、貸株サービスは「せっかく株を持っているのだから、貸株料ももらっておこう」という程度、つまり、“おまけの利益”という感覚で利用するのがいいだろう。

　こうしたスタンスで貸株をするのであれば、貸株をすることで増えるリスクは証券会社の倒産リスクくらいで済む。しかも、株主優待や配当が受け取れないデメリットは、「配当優先設定」などでたいていは回避できる。つまり、実質的にはほぼノーリスクで貸株料だけをもらうことができるのだ。

　株式投資で得られる利益と言えば、一般的に「値上がり益」「配当金」「株主優待」の3つが挙げられるが、ここに加わる株式投資4番目の収入源が貸株サービスで得られる「貸株料」だ。貸株料は、ほかの3つにくらべると儲けが少ないのは確かだが、実質的にはほとんどノーリスクという大きなメリットがある。少しでも株式投資での利益を増やすため、貸株サービスを利用しない手はないだろう。