出光興産

大手石油元売り3社の2022年4～6月期の決算は、売上高と最終利益が同期で過去最高となった。石油流通が専門の筆者がよく聞かれる疑問点は主に三つ。「補助金を投入しているのに最高益、中身はどうなっているのか」「補助金はきちんと小売価格に反映されているのか」「石油業界は今後も高収益を維持するのか」である。それぞれ解説する。

東筑高校は福岡県北九州市の八幡西区にある。前身の福岡県東筑尋常中学校は、1898年に開校した。校是は文武両道、質実剛健だ。それを体現した卒業生を出している。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はINPEX、ENEOSホールディングス、出光興産の「エネルギー」業界3社について解説する。

みずほフィナンシャルグループは、度重なるシステム障害などで執行部トップの引責辞任という未曽有の危機に陥った。社外取締役が激論の末に決断したのが、旧体制との決別と3メガバンクで初となる「平成入行組」の新トップの起用である。社外取はどう動いたのか。混迷を極めた新トップ選定の舞台裏を明かす。

原油高騰の中で、2021年度の大手石油元売り3社の最終利益が、いずれも過去最高益を更新した。政府は高騰するガソリン価格を抑えるため、1月末から通称「ガソリン補助金」を実施してきた。予算規模1兆円もの税金を投じている補助金は、今年度上半期は継続する見込みだ。しかし、はたして本当に必要なものなのか。今のやり方のままでいいのか。3社の決算データの分析と複数の仮説に基づいて検証していく。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はINPEX、ENEOSホールディングス、出光興産の「エネルギー」業界3社について解説する。

ロシアによるウクライナ侵攻で、原油相場は2014年以来の高値水準に突入した。世界景気の減速を招きかねない原油価格の高騰は今後、落ち着くのだろうか。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「エネルギー」だ。

岸田政権が掲げる「新しい資本主義」は、従業員への分配を重視する。そこで上場企業が、株主への配当総額の半分をグループ従業員に分配した場合、どれくらい年収を上げられるかシミュレーションした。3位の任天堂は2011万円もアップできることが分かった。

石油輸出国機構（OPEC）と非OPEC加盟国でつくる「OPECプラス」は、毎月日量40万バレルを段階的に増産する従来の方針を2022年1月も維持することを決めた。原油高の恩恵を享受してきた石油元売り業界には二つの落とし穴が迫る。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はINPEX、ENEOSホールディングス、出光興産の「エネルギー」業界3社について解説する。

ENEOSホールディングスの脱炭素対応に絡んで、同社の上場子会社であるNIPPOの株式がTOB（株式公開買い付け）で非公開化を迫られることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。では、「次のNIPPO」はどこか？独自作成の「TOBしそうな子会社候補リスト【50社】」で探っていきたい。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はエネルギー業界の3社について解説する。

2030年度までにわが国は、2013年度対比で炭素排出量を46％削減する目標にチャレンジする。脱炭素によってわが国の技術が生かされる面はあるものの、わが国企業が脱炭素のコストアップで競争力がそがれ、厳しい状況に追い込まれる懸念も軽視できない。

「軽自動車の父」として知られる鈴木修・スズキ会長が会長職を退く。同時に公開した新たな中期経営計画では「軽自動車EV」の開発を掲げているが、その内実はかなり厳しい。これまで小さくてリーズナブルな車で勝負してきたスズキだが、「軽自動車EV」はEV市場の中でも最も攻略が難しいカテゴリーだからだ。EVシフト後の世界で、スズキは競争力を発揮できるのか。

にわかに、米アップルが手掛ける電気自動車（EV）プロジェクトの報道合戦が過熱している。世間の興味はアップルカーの製造委託先に集中しており、その候補として日系自動車メーカーの名も取り沙汰されている。アップルの「下請け」依頼を引き受ける自動車メーカーはどの企業になりそうなのか。これまでサプライヤー（自動車部品メーカー）ピラミッドの頂点に君臨してきた完成車メーカーの地位を脅かす「三つの危機」に迫る。

第二次世界大戦が終わり、戦地から1000人もの社員が復員してきたときに、常々「出光興産は人間が資本だ」と言っていた出光は、「資本は帰ってきたのだ」と考えた。当時は出光自身、無一文どころか借金を背負っている身で、しかも戦前同様に石油業を続けれる保証はなかったが、1人もクビを切らないことを誓い、ラジオの修繕業から再スタートした。

出光興産の創業者、出光佐三（1885年8月22日～1981年3月7日）による手記である。出光は『わが四十五年間』という自伝を1956年に著しているが、その2年前に当たる「ダイヤモンド」54年12月3日号に「理想の実現が私の仕事だ――首尾一貫の40年」と題して掲載されたものだ。

新型コロナウイルスの感染拡大により、原油価格の下落と大幅な石油製品の需要減少が石油元売り業界を直撃した。事業環境は全く同じなのに、再編によって“2強”となったENEOSホールディングスと出光興産の2021年3月期中間決算は、明暗が分かれた。財務諸表からその要因を徹底解明する。

新型コロナウイルスのパンデミックが契機となって、日本でも一気にデジタル化が加速し、多くの企業がデジタル・トランスフォーメーション（DX）に本腰を入れ始めている。ただし、DXは「企業変革プロジェクト」であり、デジタル化は必須ながら、それだけでは企業変革には至らない。DXの本質は、D（デジタル）ではなく、X（トランスフォーメーション）にある。では、そのトランスフォーメーションに向けて、企業はどのようにデジタル化を実践すべきなのか。100年超の老舗企業である「出光興産」と「味の素」のCDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）が、自社の具体的取り組みとポイントについて語った。