出光興産

JR東海が、「水素」でENEOS、日立製作所と連携すると発表した。取材を進めると、JR東海ならではの悩みや、ENEOSが描く青写真も見えてくる。一方、JR東海関係者からは、「国内外で事例のない技術開発にも挑戦する」との回答が得られた。「実現すれば世界初」となる車両の開発方針も含めて、鉄道×水素の将来像とプレーヤー勢力図を展望する。

電力大手12社の2024年3月期の平均年間給与では、意外な会社が唯一の1000万円の大台に乗せてトップとなった。ちなみに23年3月期に首位だった東京電力ホールディングスと中部電力の合弁会社JERAは2位に陥落した。首位はどこだったのか。

次世代エネルギーとして普及が期待される燃料の一つが「SAF（持続可能な航空燃料）」である。世界中で再生エネルギー企業やオイルメジャーが開発に取り組んでいる中で、日本にも技術力でSAF市場の開拓に動いている企業がある。中長期的な投資の観点からエネルギー業界の目利きが、SAFで最注目の日本企業6社を厳選した。

石油元売り大手3社の定時株主総会が終わり、各社は再任あるいは新任の取締役に対する株主からの賛成率を発表した。そこで大手3社の取締役29人の賛成率をランキングにした。経営トップの不祥事が続いたENEOSホールディングスの新社長、就任7年目の出光興産社長、岩谷産業の推薦でコスモエネルギーホールディングスの取締役候補となった関西電力元社長らの賛成率は？

電気・ガス料金の補助金が5月末で終了し、家計への負担は増えた。ガソリン補助金が終了した場合、家計の支出はいくら増えるのか。ランキング化すると実に面白い結果が分かった。

もうかっている企業は、従業員に還元できる余力があるはずだ。それなのに還元に消極的な「ドケチ」企業はどこか？人手不足で優秀な人材の確保が難しくなる中、従業員への投資をケチるような企業は次の成長、ひいては今後の株高もおぼつかなくなるだろう。ダイヤモンド編集部は、「超大幅増益」「大幅増益」「小幅増益」の三つに企業を分けて、独自ランキングで計75社の「ドケチ」企業をあぶり出した。

東京証券取引所が是正を求める中、株価の割高・割安感を示す株価純資産倍率（PBR）で1倍割れオンパレードなのが、電力・ガス・石油元売りセクターの主要企業だ。しかし出そろった2024年3月期決算で見ると、1社が抜け出した。この1社の実名を明かすとともに、その背景について解説する。

旧村上ファンドに追い詰められる“危機”から脱した石油元売り業界3位のコスモエネルギーホールディングス（HD）。旧村上ファンドからコスモエネルギーHD株を取得して持ち分法適用会社とした岩谷産業は、同社悲願の水素戦略での提携強化を狙う。だが、このディールは、元売り3社体制がほぼ固まっている保守的な「石油ムラ」の住人たちにとっては極めてショッキングな出来事だったようだ。

ガソリンスタンドは1994年度の約6万店をピークに、人口減、後継者問題、自動車の燃費向上などを背景にほぼ半減した。今後もガソリン補助金の打ち切りや電気自動車（EV）普及が見込まれ、1万店割れを予想する識者もいる。活路はあるのか。生き残るのは誰か。

セクハラで2代続けて経営トップが退任したENEOSホールディングス。系列のガソリンスタンドには醜聞による直接のダメージはなかったようだ。ただし、旧東燃出身の宮田知秀氏をトップとする新体制となった4月以降、特約店や販売店は戦々恐々としている。新体制発足以降、ENEOSで起きた三つの変化をレポートする。

石油元売り業界で最大手のENEOSホールディングスの混乱を横目に、したたかに再生可能エネルギー銘柄へと変貌を遂げつつあるのが業界2位の出光興産です。実は、同社も大きな転機を迎えています。それはトップ人事です。同社の木藤俊一社長は昭和シェル石油と経営統合する前年の2018年からトップを担い、約6年になります。「非主流」の候補にも注目が集まる次期社長レースをレポートします。

石油元売り業界で最大手のENEOSホールディングスの混乱を横目に、したたかに再生可能エネルギー銘柄へと変貌を遂げつつあるのが業界2位の出光興産だ。実は、同社も大きな転機を迎えている。それはトップ人事である。同社は昭和シェル石油と経営統合する前年の2018年から、木藤俊一社長が率いてはや約6年にもなる。次期社長レースでは「非主流」の候補が注目となっている。

石油元売り最大手のENEOSホールディングス（HD）では、旧日本石油出身者による支配が続いてきた。だが、まさかのトップが2代連続のセクハラ辞任で、非主流派の旧東燃出身、宮田知秀氏に社長の座が回ってきた。産業エネルギー販売部門、勤労部門経験者を示す隠語「黒バット」が出世の大条件となってきた日石カルチャーから同社は脱したのか。早くもうわさされる次期社長候補者の実名を明かすとともに、激変するENEOS HDの権力構造をひもとく。

2代続けてのセクハラでENEOSホールディングスは、旧日本石油からまさかの旧東燃出身者へトップが代わった。出光興産の6年ぶりのトップ人事では非主流派の起用も取り沙汰される。物言う株主に苦しめられたコスモエネルギーホールディングスは、異例の資本提携に踏み切った。石油元売り業界は、いつにない変革の荒波に放り込まれている。石油元売り業界の最前線を追う。

江崎グリコで起きた大規模システム障害で、原因となったシステム刷新のプロジェクトを手掛けた主幹ベンダーがデロイト トーマツ コンサルティングであることが分かりました。復旧には時間がかかる見通しで、主力商品の「プッチンプリン」などが出荷できなくなっています。プロジェクトの詳細や大幅遅延など混乱の様子に加え、大失敗を招いた内部要因を明らかにします。

最近、「GX」という言葉をよく耳にする。GXとはグリーントランスフォーメーションの略称であり、経済産業省によれば、「化石燃料をできるだけ使わず、クリーンなエネルギーを活用していくための変革やその実現に向けた活動」のことである。実は国内のGX拠点整備を巡り、地域間競争が激化しているのだ。

ある意味、サプライズのない結論となった石油元売り最大手、ENEOSホールディングスのトップ人事。旧日本石油出身者のトップが2代続けてセクハラで辞任した後、旧東燃ゼネラル石油出身の宮田知秀氏が4月から社長となることが発表された。

日本初の共通ポイント、Tポイントはスタートから丸2年たった2005年秋に存亡の機を迎える。ポイントサービスの中核を担う加盟店のローソンが電撃離脱を表明したのだ。新たなポイント連合構想も絡んだローソン脱退の舞台裏を明らかにする。

新電力全体の2023年度の電力販売量で、主に家庭向けを指す「低圧電力」のシェアが、主に法人向けを指す「高圧・特別高圧電力」のシェアを初めて逆転する見込みであることが分かった。Looop、九電みらいエナジー、東急パワーサプライ、出光興産、大和ハウス工業、楽天エナジーなど多くの新電力における低圧電力シェア伸長が寄与したが、業界で何が起きているのか。

2023年度（23年4月～）の新電力の電力販売量の最上位クラスで、序列変化の兆しが出ている。法人向けの高圧電力で圧倒的に強く、長年王者だったNTT系のエネットが販売量を減らし、王者陥落の危機にあるのだ。下剋上を果たして初の新電力1位の座を手中に収めそうな「あの大手新電力」の実名と、その実力を明かす。