JR東海

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJR東海、JR東日本、JR西日本の鉄道（JR）3社について解説する。

JRや大手私鉄の2020年度決算が出そろった。新型コロナによる移動自粛の影響で全社が最終赤字に転落。今後は非鉄道事業であるホテル・レジャー部門での整理統合や再編が進む可能性が高まっている。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の鉄道（JR）編だ。

JR東日本は切符の対面販売などを行う「みどりの窓口」を約7割減らすと発表した。なぜ今、このような大幅な削減に乗り出すことを決断したのか。

JR東海の2021年3月期予想売上高は前期から半減。JR東日本よりも、JR西日本よりも、JR九州よりも、そして私鉄大手よりも落ち込みが大きい。それでも最も強気でいられるのはなぜか。各社が大打撃を受けたホテル事業から「強者の論理」が見て取れる。

新型コロナウイルスの感染拡大に翻弄された2020年。多くの企業は大打撃を受け、戦慄の決算発表が近づいている。今回の決算を象徴するキーワードは「K字」だ。コロナ禍からの回復は一律ではなく、回復できる企業と落ち込む企業へと二極化するK字を描く。始まったK字経済の世界で生き残る企業はどこか。明暗を分けるポイントは何か。K字経済の最前線を追った。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の鉄道（JR）編だ。

鉄道会社の21年3月期決算は大幅な売り上げ減の見込みだが、コロナ後も「新しい日常」で、企業ではテレワークが増え出張が減り、鉄道会社の売り上げは1割程度は落ち込むと見込まれる。

JR上場4社と大手私鉄15社は2月下旬から3月上旬にかけて第3四半期決算を発表した。新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、中間決算に引き続いて各社とも大幅な減収減益となった。しかし、第3四半期だけで見ると黒字に転換した事業者も出始めており、コロナ禍による事業環境の悪化は底を打ちつつある。

新幹線の運賃・料金は他の交通機関に比べて格段に高い。飛行機のように新幹線でも価格競争が起こればもっと安くなるのではと考えている人もいるのではないだろうか。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の鉄道（JR）編だ。

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が、“女性蔑視”発言で引責辞任に追い込まれた。そのことは、日本の社会は依然、男性中心の体質が根深く残っているのではないかという疑念を深めた。そこで今回は「女性役員ゼロで時価総額が大きい企業ランキング」を作成。上位2位に信越化学。そして高年収で有名な、あの企業が1位に浮上した。

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が、“女性蔑視”発言で引責辞任に追い込まれた。そのことは、日本の社会は依然、男性中心の体質が根深く残っているのではないかという疑念を深めた。そこで今回は「女性役員ゼロで時価総額が大きい企業ランキング」を作成。上位2位に信越化学。そして高年収で有名な、あの企業が1位に浮上した。

JR本州3社の2020年10～12月期（21年3月期第3四半期）の純損益は赤字組と黒字組に分かれた。ポストコロナの戦略で進む道は、赤字組と黒字組とで異なる。

今春、特急「踊り子」号で使われているJR185系電車が、定期運用から離脱する。JRに残った数少ない国鉄型の車両だ。その惜別のため、最後にこの電車に乗ろうと、伊豆・修善寺に出かけた。道中で触れることができた、伊豆箱根鉄道の意外な「深い歴史」とは。

ANAホールディングス、日本航空、そしてJRや私鉄各社はコロナ禍の直撃を受けて大赤字に陥っている。コロナ禍の非常事態を乗り越えても、旅客ビジネスはもう元には戻らない。では各社はどう動けばいいのか。すでに崩壊の危機にある地方交通を守りたい自治体はどうすればいいのか。この世界で働く社員たちの内実とは？航空・鉄道の「最終シナリオ」に迫る。

緊急事態宣言の発出は鉄道各社をさらに苦しめることになりそうだ。利用者の減少で業績の低下は避けられない。また、1都3県と国からの要請を受け、首都圏の大手鉄道各社は1月20日から終電を最大30分程度繰り上げる方針だが、それによる鉄道各社の負担は小さくない一方で、外出抑制の効果は限定的とみられる。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、11月度の鉄道（JR）編だ。

JR東海はリニア中央新幹線の2027年開業を目指してきたが、静岡県の水問題がこじれ、開業時期の延期が濃厚になっている。問題を深刻化させた原因は、表に出ているものだけではない。JR東海の「体質」が少なからず影響している。

鉄道の運行エリアがすみ分けされている大手私鉄16社では、事業が競合することはあまりない。それどころか、16社は部門や階層別に定期的に情報交換の場を設けるほど仲が良い。16社が集う「民鉄16社会」の内実と序列を説き明かす。