JR東海

JR東海名誉会長の葛西敬之氏（81歳）が死去した。「国鉄改革三銃士（葛西氏、JR東日本元会長の松田昌士氏、JR西日本元会長の井出正敬氏）」として知られ、若くして国鉄経営陣に反旗を翻して改革を先導。JR東海に転じてからは、リニア中央新幹線の開通に執念を燃やした。2014年に名誉会長に就いて以降も“JR東海の最高権力者”であり続けた。葛西氏にとって唯一にして最大の心残りはリニア開業の日を迎えられなかったことだろう。追悼の意を込めて国鉄改革の要諦、リニア建設の大義、自らの出所進退などについて葛西氏が語り尽くしたインタビューを再掲してお届けする。

JR東海は5月11日から観光キャンペーン「いざいざ奈良」を開始した。修学旅行の定番ではあるが、都道府県別訪問者数、消費単価とも下位で、大人の旅行先としての人気は高いとは言えない奈良の「本当の魅力」について、同社に聞いた。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年1～3月度の鉄道（JR）編だ。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJR東海、JR東日本、京王電鉄などの「鉄道」業界5社について解説する。

トヨタ自動車などが巨額の寄付金を投入して2006年に設立された海陽中等教育学校。英イートン校のような「エリート養成校」を目指すはずが、近年の志願者数は下降の一途。ところが、2022年入試では8年ぶりに増加。その理由と東海エリアの中学受験の最前線について、入りやすいがその後伸びるレバレッジ度ランキング【東海・その他エリア版】と共にお届けする。

東海3県で高い大学合格実績を上げている高校はどこなのか。東大、京大、名古屋大や早慶上理、関関同立といった主要難関大学への合格実績ランキングをお届けする。

名古屋には単に規模だけではない独自の企業序列が存在する。トヨタ自動車ですら一目置くのが、鉄鋼商社の岡谷鋼機だ。さらに、独自の成長を遂げている興和などが近年存在感を増している。

都道府県内総生産で全国2位に君臨する愛知県。独特な県民性や地域性から、産業、受験、マンション市場に至るまで、他地域とは一風変わった傾向を持つ。大名古屋経済圏の「現在地」にさまざまな視点からフォーカスする。

東海道新幹線「のぞみ」が、3月14日で運行30周年を迎える。その誕生の経緯と、実現までの苦難、そして、新幹線の歴史において果たした役割とは。

JR上場4社と大手私鉄15社は2021年度第3四半期決算を発表した。前年比で大きく改善した今回の決算で見えた、鉄道各社の現状と課題とは。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「物流・運輸」だ。

89歳で死去した石原慎太郎氏。大物政治家であり作家であり往年のスターの兄でもあり、その政治的な言動や差別発言をめぐって、称賛と批判が渦巻いた。運輸大臣や東京都知事として取り組んだ経済政策もまた、賛否と成否が大きく分かれた。

企業のイメージを維持するのは至難の業だ。みずほ銀行や日産などの不祥事だけでなく、大量生産、大量破棄が印象付けられたアパレル産業や、コロナ禍の行動自粛が呼び掛けられる中でマイナスのイメージが付いてしまった観光業などもある。しかし、中には逆境からリベンジできた企業もある。コロナ禍で業績悪化企業が増える中、リブランディング戦略によって勝ち抜いた企業を紹介する。

じりじり進む円安と、原油などの資源価格や穀物価格の高騰が、日本企業の原価を大きく圧迫している。その衝撃度を測るために、新型コロナウイルス感染拡大前と直近の四半期の売上高原価率を比較し、その上昇度でインフレ「採算悪化」ランキングを作成した。今回は非製造業編の上位50社を公開する。上位には鉄道会社がずらりと顔をそろえた。

鉄道各社は昨秋以降、業績が回復傾向にあるが、感染力が強いオミクロン株の影響で経営環境が再び不透明になりつつある。今年度、鉄道各社の黒字化は果たして可能なのか。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年7～9月度の鉄道（JR）編だ。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJR東海、JR東日本などの「鉄道」業界5社について解説する。

財務3表の理解でつまずく人は多いだろう。しかし、コツさえ掴めば簡単だ。ここでは、財務3表の読解に進む前に、絶対に身につけておくべき大事な一つのポイントを紹介する。それを事前に抑えてしまえば、決算書の理解のスピードが変わるはずだ。ダイヤモンド編集部の大人気企画「決算書100本ノック！」からエッセンスを凝縮して紹介する。

ダイヤモンド編集部ではJR4社で5年後に55歳以上の社員が大量退職した場合に、人件費の構造がどのように変化するのか初めて試算をした。JRにとって大規模リストラは鬼門のような存在で、手を付けずにきた。コロナ禍でも私鉄に比べリストラの歩みは遅い。果たして、大量退職でコストは改善するのか。意外にも、各社で差が生まれる結果となった。さらに、JR東海の営業利益を押し上げるカラクリについてもお伝えする。

JR東海は11月17日、今年で34回目となる総合事故対応訓練を実施し、報道陣に公開した。中でも注目されたのが、10月末に京王線で発生した刺傷事件を踏まえて行われた不審者対応訓練だ。その様子をリポートする。