三菱商事
社名の中の「三菱」は、その創業といわれている「九十九(つくも)商会」が船の旗印として使っていた“三角菱”のマークに由来する。
関連ニュース
年収が高い商社・卸売企業ランキング2023【188社完全版】双日や豊田通商は何位?
ダイヤモンド編集部,柳澤里佳
大好評企画、「年収が高い会社ランキング」。今回は、卸売業のみが対象だ。トップ5は大手商社が独占し、三菱商事と伊藤忠で首位が逆転した。卸売業ゆえ一般的な知名度はあまり高くない企業が多いものの、188社の中には、キャラクターグッズ販売のサンリオや、カー用品店チェーンのイエローハット、モスバーガーを展開するモスフードサービス、カラオケの第一興商など、B to Cビジネスを手掛ける企業もある。どんな企業が何位にランクインしているのか、ぜひチェックしてみてほしい。

【総合商社「ジェンダーギャップ」ランキング】女性管理職比率1位は三菱商事、働き方改革先行イメージの伊藤忠は何位?
ダイヤモンド編集部,猪股修平
総合商社は今、人材確保のために女性が活躍できる職場づくりに力を入れている。しかし、男性社会だった商社が一挙に働き方などを改めるのは困難だ。現状はいかなるものか。公開情報を基に、七大商社のジェンダーギャップを明らかにするとともに、男女格差解消に向けた課題に迫った。

#7
【総合商社株の見極め方】株主還元の三菱・三井か、業績必達力の伊藤忠か…「バーベル戦略」で挑む
ダイヤモンド編集部,篭島裕亮
この数年、「上方修正」「増配」を繰り返して、業績、株価共に絶好調の総合商社セクター。だが、第1四半期決算を細かく分析すると、その勢いに陰りも見え始めている。“投資の神様”バフェット氏が保有し、個人投資家や就活生にも人気のセクターだが、今後も外部環境に頼ることなく「実力値」を底上げできるのか。「株主還元力」と「業績必達力」という二つのキーワードを中心に、商社セクターの今後を分析した。

#11
元事務次官の社外取締役「報酬」ランキング【全40人】トップ10の半数を占めた“引っ張りだこ”官庁とは?
ダイヤモンド編集部,清水理裕
各省の官僚で最高位の事務次官は、霞が関の役人の中でもエリート中のエリート。上場企業の社外取締役に就いている元事務次官は40人いた。その推計報酬額ランキングを見れば、上場企業による各省への評価が分かるはずだ。トップ10の半数を占める官庁もあったが、それは一体どこか?元事務次官の実名と推計報酬額を確認していこう。

予告
暴落後の日本株は「最強株」で勝つ!【注目9セクター予測&逆境に負けない銘柄ランキング付き!】高値奪還か、二番底か?
ダイヤモンド編集部
7月末から8月5日にかけての「歴史的急落」の後も乱高下が続く日本株。「円高」「もしトラ」など不透明要素も多いが、逆風の中でも強い銘柄は何か。注目セクターの個別銘柄の動向はもちろん、「暴落をチャンスに変えてきた」有名投資家によるパニック相場のセオリーや、波乱相場に強いランキングも紹介する。

伊藤忠が年収530万円アップの賃上げ案を労組に提示!部長級の年収は最大4000万円超でも社員の反応はイマイチの理由
ダイヤモンド編集部,猪股修平
ダイヤモンド編集部は、伊藤忠商事の賃上げを巡る内部資料を入手した。同資料には、財閥系商社に肩を並べるための意気込みと、来年度の部長級の年収を最大4000万円超に引き上げる旨が記してあった。社外からは羨望(せんぼう)のコメントが寄せられているが、恩恵を受けるはずの社員からは冷ややかな声も上がっている。

#8
【独自】日本パレットレンタルで社長解任の「クーデター」勃発!メガ銀や商社も関与、外資の買収提案巡り取締役対立
ダイヤモンド編集部,重石岳史
物流パレット(荷役台)のレンタルで国内最大手の日本パレットレンタル(JPR)が、欧州系投資ファンドのEQTから買収提案を受けていたことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。だが、この提案にJPR取締役の過半数が反発し、2023年9月に当時の社長が事実上解任された。メガバンクや商社も絡む「クーデター」が一体なぜ、突然勃発したのか。その真相が判明した。

#2
経産省出身の社外取締役「報酬」ランキング【全75人】2位は三菱商事等の社外取、1位の総報酬額は3社で9904万円!
ダイヤモンド編集部,清水理裕
「経産省内閣」ともいわれた第2次安倍政権下で、存在感が高まった経済産業省。産業振興を担う官庁だけに、社外取締役に就いているOB・OGの人数は財務省に次いで多く75人だった。役員報酬額が高いことも特徴だ。2000万円を超えたのは財務省を上回る8人、トップの金額は9904万円に上った。

富士通、エムスリーが高シェア「電子カルテ」市場に異変!・7大商社平均年収ランキング・日興アセットマネジメントで利益相反疑惑!
ダイヤモンド編集部
「医療DX」を掲げて病院やクリニックでもDXが進んでいます。中でも最大のものが、厚生労働省がスタートさせている電子カルテの標準化事業です。これまで仕様がバラバラだった病院・クリニック向けの電子カルテを、データの融通が可能な形に置き換えるという大掛かりなもの。厚労省が打ち出した強制力のある方針の影響で、電子カルテベンダーのビジネスモデルの一部は大きく変わることが必至です。これまで高シェアを握ってきたベンダーはどうなるのでしょうか。

三菱商事は年収2000万円超!【7大商社平均年収ランキング】総合商社間で給与格差広まる
ダイヤモンド編集部,猪股修平
過去最高レベルの純利益をたたき出し、なおも勢いが止まらない総合商社業界は、年収も年々増加傾向にある。一方で商社間の格差拡大や「高給取り」のイメージが先行するが故の悩みも。七大商社(三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日)の平均年収ランキングを公開し、採用や給与制度の問題点も明らかにする。

#9
伊藤忠・岡藤会長が語る「自身の引き際」と期待する「社員像」、さらにデジタル時代を生きる「令和の商社論」も激白
ダイヤモンド編集部,猪股修平
伊藤忠商事の岡藤正広会長は、経営手腕や発信力で存在感を放つ。成長を続けるための考えや、総合商社が将来生き残るために必要な改革とは。希代の経営者が「次代の商社論」を語る。

#8
伊藤忠社長「三菱、三井超え」に自信あり!利上げ局面こそ「か・け・ふ」を徹底し、地道に商機を捉えていく
ダイヤモンド編集部,猪股修平
伊藤忠商事の純利益は直近の3年間、8000億円台で推移したが、今年度は一気に9000億円近くに目標を据えた。同社の石井敬太社長に働き方改革の肝を聞いた。利益目標を達成するための戦略を聞いた。

#7
新卒人気No.1・伊藤忠のキーパーソンが「人事の秘密」を披露!今後はフェムテックなどで女性の活躍に注力
ダイヤモンド編集部,猪股修平
「朝型勤務」をはじめ、伊藤忠商事は斬新な働き方改革を進める。就活生からの人気も高い。小林文彦CAO(最高総務責任者)に働き方改革の肝を聞いた。

ローソンに楽天ポイント導入へ「幻の包括提携構想」の中身!合意前にシステム開発にまで着手
ダイヤモンド編集部,名古屋和希
楽天(現楽天グループ)は2015年、Tポイントと熾烈(しれつ)なファミリーマート争奪戦を繰り広げていた。実は、楽天は同時並行でローソンとの提携も模索していた。ライバルであるPontaの主力加盟店であるローソンも楽天との連携には前向きで、ポイントやECなど幅広い分野で包括提携を結ぶ方向で議論は煮詰まっていた。だが、大型ディールは合意寸前で破談に至る。ローソンと楽天で進んでいた提携交渉の中身を明らかにする。

#5
伊藤忠のDX事業は競合のアクセンチュア、富士通にどう対抗!?CTC非公開化で狙う「デジタルバリューチェーン」の課題
ダイヤモンド編集部,猪股修平
戦略コンサルティングからシステム開発まで――。伊藤忠商事は、川上から川下までを一気通貫で手掛ける「デジタルバリューチェーン」構想に注力する。DX(デジタルトランスフォーメーション)で稼ぐ力を高められるとの期待もあるが、ライバルのアクセンチュアに対してどう優位性を発揮するかや、認知度をどう高めるかといった課題がある。伊藤忠のデジタル戦略の課題に迫る。

【無料公開】平均年収1500万円超の総合商社「セレブ待遇」のリアル、三菱商事・伊藤忠・三井物産…
ダイヤモンド編集部
「年収の勝者」の筆頭である総合商社。三菱商事や伊藤忠商事などの直近の年収は、大手5社平均で1500万円超に上る。本稿では、商社の超高年収のメカニズムをひもとくとともに、キャリアや待遇の実像に迫った。

#2
出遅れるスズキの「軽商用EV」開発が暗礁に…トヨタグループの認証不正が直撃!
ダイヤモンド編集部,宮井貴之
トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV(電気自動車)開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商用EVの開発が加速している背景と、スズキが競合会社に勝つための秘策に迫る。

#4
伊藤忠の名物CFOが語る、今後の「事業ポートフォリオ改革」と「M&A決断の肝」
ダイヤモンド編集部,猪股修平
伊藤忠商事は、新経営計画で1兆円を上限とする成長投資を行うとぶち上げた。既存のビジネスの知見を生かすのか、それとも新たな「飛び地」に商機を見いだしていくのか。鉢村剛CFO(最高財務責任者)に投資の肝を聞いた。

#3
伊藤忠「蓄電池ビジネス」の勝算に迫る!大阪ガス、JERA、関電、東京都、Googleがこぞって伊藤忠と組む理由
ダイヤモンド編集部,金山隆一
変動が激しい再生可能エネルギーの有効活用策として蓄電池が脚光を浴びている。政府の補助金もあり、電力・ガス、石油元売り、情報通信、鉄道、不動産、商社、金融リース、新電力などの企業が日本各地で大型蓄電所の開発に乗り出した。伊藤忠商事も大型蓄電所や太陽光発電、秋田県沖での大型洋上風力発電を計画。パートナーはJERA、大阪ガス、関西電力、カネカ、東急不動産、東京都、グーグルと多岐にわたる。彼らは伊藤忠の何に期待しているのか。実は伊藤忠は1990年代から蓄電池の可能性を見越して事業を広げてきた。安部泰宏電力・環境ソリューション部門長に課題とリスクを聞いた。

#1
伊藤忠の総合商社トップ奪還の鍵を握る「1兆円投資の使い道」と「もう一段の改革」とは?
ダイヤモンド編集部,猪股修平
伊藤忠商事の岡藤正広現会長が社長に就任した2010年度以降、同社は期初に掲げた利益目標を着々とクリアし、その達成・未達成の実績は13勝1敗を誇る。純利益で、財閥系の三菱商事、三井物産を上回り、総合商社でトップに立ったこともあった。ただ、恒常的にトップの座を占めるには、もう一段の経営改革が必要だ。利益水準を8000億円から1兆円に引き上げようとしている伊藤忠の死角に迫った。
