東急

2019年までの不動産業界は「超売り手市場」で我が世の春を謳歌したが、新型コロナウイルスで一気に暗転。東京・大阪でオフィス賃料が下落局面に突入し、インバウンド頼りのホテル、商業施設も大打撃を受けた。21年も厳しい状況が続くと見られる。

ホテルや百貨店、不動産などの事業が鉄道事業の収入を上回る事業構造になっているのが私鉄の特徴。関東最大の私鉄である東急はその代表格だ。コロナ禍でJRが運輸収入の激減にあえぐ中、東急はインバウンドの落ち込みと観光の需要減少に足を引っ張られた。非鉄道分野の落ち込みをいかに回復させるのか。

かねて、鉄道業界では人口減少で鉄道利用が先細りすることは予想してきた。しかし、コロナが変化のスピードを一変させ、JRも民鉄も今期は大赤字を抱える見通しだ。

コロナ禍で就職・採用を取り巻く環境が激変している中、学生たちの人気を集めている企業はどこか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」最終回では、理系学生の就職人気企業ランキングにおいて、昨年から今年にかけて順位を上げた企業の上昇度で、男女に分けてランキングを作成した。

コロナ禍で就職・採用を取り巻く環境が激変している中、学生たちの人気を集めている企業はどこか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」＃4では、文系学生の就職人気企業ランキングにおいて、昨年から今年にかけて順位を上げた企業の上昇度で、男女に分けてランキングを作成した。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かる。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、10月度のホテル編だ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、10月度の鉄道（私鉄）編だ。

東急不動産ホールディングスは、2021年3月期中間決算において不動産大手5社のうち営業利益率に最下位になった。加えて5社の中で唯一、通期予想を下方修正した。なぜこんな状況になったのか。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、9月度の鉄道（私鉄）編だ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かる。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、9月度のホテル編だ。

三菱地所や東急など17社が出資して設立された北海道エアポート。2020年1月から新千歳空港など北海道内7空港の運営を担っている。しかし、役員ポストなどを巡って17社で“内紛”が起きた。コロナ禍という乱気流に巻き込まれる中、蒲生猛社長が現状と打開策を明かした。

1月にスタートした新千歳空港など北海道7空港の民営化が、コロナ禍拡大という“乱気流”に見舞われている。そして浮上したのが民営化を担う企業連合17社の権力争いだ。とりわけ“東京組”の三菱地所の言動が、地元企業のひんしゅくを買っている。

鉄道アナリスト・川島令三氏の新刊書『思わず誰かに話したくなる鉄道なるほど雑学』の中から、鉄道に関するディープなウンチクをご紹介。今回は、昭和の世に大手私鉄でブームとなった「○○カー」のあれこれについてお教えしましょう。

私鉄大手14社の2020年4～6月期は全社で減収、全社で赤字となった。が、各社の減収率はずいぶんと差がある。私鉄は多角化が進んでおり、稼ぎ頭が何であるかによって、コロナ影響度が異なっているのだ。

三井不動産と東急不動産ホールディングスは2020年4～6月期で大幅減益に沈んだ。不動産大手5社決算において、なぜこの2社は大きく落ち込んだのか。各社にコロナ危機はどう影響したのか。

昨年10月の台風19号で甚大な被害を受け、箱根湯本～強羅間で運転を見合わせていた箱根登山鉄道が約9カ月ぶりに運転を再開した。約130年前の馬車鉄道をルーツとし、自然災害で度重なる被害を乗り越えてきた歴史を振り返ってみたい。

ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」企業ランキングを独自に作成。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。今回取りあげるのは、建設・不動産業界の229社。ベスト1位（ワーストランキングの最下位）には積水ハウスが入った。コロナ禍により、工事ストップや好立地とされてきた不動産の賃貸収入の激減が予想され、建設・不動産業績の悪化は確実視されている。

東京オリンピック・パラリンピックに向けた再開発や公共インフラの設備などの旺盛な建設需要によって、近年の建設業界は「我が世の春」を謳歌してきた。そんな業界をコロナ危機が襲った。建設工事の一時的な中断や閉所に追い込んだだけで終わらない発注者の設備投資の見直しは、ゼネコン間の受注競争に拍車を掛けることになる。そして業界再編は新たな局面に入る。

新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は不動産業界を取り上げる。71社が危険水域に入った。

新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に甚大な被害を与えている。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。