日経平均が2万円を一度超えたあたりから、日本株に対して加熱感が出ていると指摘する人も少なくない今、個人投資家は上昇への期待だけでなく下落への対応策も考えておくべきだ。そうしたときに、下落をただ眺めているのではなく、下落をプラスに変える売買がある。それが信用取引の売りなのだ。
高値で株を借りて売って買い戻す！
上昇より下落相場が急角度で稼ぎやすい
信用取引のメリットの一つが「空売り」を使って、相場の下落局面でも儲けられること。自己資金や株券を保証金にするのは、信用買いと同じだが、信用売りなら「高値で売って安値で買い戻す」ことで利益を獲得できるのだ。
「保有していない銘柄をどうやって売るの？」と思う人もいるかもしれないが、その仕組みはシンプル。株価が割高すぎるなど、これから下落しそうと思う銘柄を見つけたら、「証券会社からその株を借りて、その時点の株価で売る」（信用売り）。そして読み通りに株価が下がったら、今度は下がった価格で買い戻す。
最初に売った時点よりも安い値段で買い戻した株券は証券会社に返還し、貸し借りの関係はチャラに。その結果、「株を借りて売って得たお金－返却するための買い戻しにかかったお金＝利益」となるのだ。
現物取引では安値で買って高値で売ることでしか儲けられないが、信用取引ならその逆も可能になる。
「値下がりを狙って売りから入る選択肢が加わることで収益チャンスが倍増します。しかも、一般に株価は上昇よりも下落のほうが急角度になりやすい」（SBI証券・藤本誠之さん）
つまり、買いよりも売りのほうが、短期で大きな値幅が取れ、効率的に儲けられるのだ。なお、信用取引で買ったり売ったりすることを「ポジションを建てる」という。これに対し、買った銘柄を売ったり、売った銘柄を買い戻したりして取引を完結（決済）することは「ポジションを閉じる」と表現する。そして、信用取引で売りから入る手法こそが「空売り」と呼ばれるものだ。
業績が悪く株価が割高の株や、チャートで過熱感がある株、下落トレンドの株などを見つけたら、「空売り」の好機。信用取引で株価の下落をチャンスに変えよう。
信用売りは保有している現物株を売りたくはないが、株価に過熱感があり、短期的には下落しそうだというときにも使える。
「保有株と同じ銘柄を信用取引で売るのです。想定通り、株価が下落したら信用売り分の儲けで、現物株の下落分をカバーできます。最悪、読みが外れて株価が上昇したとしても、現物株は儲かっているので損は出ません。長期では強気、短期では弱気、という読みのときに使えるワザです」（松井証券・窪田朋一郎さん）
追加の資金を入れなければならない追証を
避けるためにも｢損切り｣を徹底せよ！
もちろん、「空売り」に失敗することもある。株価が下がると思っていたのに、逆に上がってしまった場合だ。最初に売った値段よりも高値で買い戻すことになれば、その差額が損失となってしまう。
だが、上昇しているのにいつかは下がると望みを託して辛抱し続けるのはＮＧ。上値は青天井だし、特にレバレッジをかけていたら、損失の拡大にもテコの力が加わる。ここでも速やかな「損切り」が鉄則だ。
これは「空売り」に限った話ではなく、買いから入った場合も同様だが、含み損が大きくなっていくと、「追証（おいしょう）」と呼ばれる追加資金を預ける必要も生じる。
「追証」とは、追加で預ける「委託保証金」のこと。含み損が発生すると、その分が保証金から差し引かれるのが信用取引のルール。そして残った保証金が所定の割合（最低保証金維持率）を下回ってしまうと、不足分を追加で入金しなければならない。
この不足分を差し入れることを「追証」と呼び、追証の宣告は、投資家にとって最悪な状況といえる。その後の選択肢は、取引先の証券会社が定めた所定の期限（翌々日など）までに不足分を支払うか、ポジションを決済するかの二者択一だ。後者をチョイスした場合は、買っていた銘柄を売るか、売っていた銘柄を買い戻すことになる。
ただし「追証」を払って延長戦に臨んでも、挽回できるとは限らない。「特に初心者のうちは泥沼にはまるより、潔く負けは負けとして認めて、新たなトレードに挑みましょう」（藤本さん）。
追証のルールは証券会社により異なるが、上図のように「最低保証金維持率」が25％の証券会社において、300万円のポジションを建てたとしよう。この場合、追証が発生するラインは300万円×25％の75万円。
レバレッジ2倍の150万円の保証金の場合、25％の損まで耐えることが可能。これがレバレッジ3倍の100万円の保証金の場合、8.3％超の含み損を抱えると一気に保証金から評価損を引いた金額でポジションを割った比率である保証金率が25％を割り込んで、「追証」が発生する。
1日で8％株価が動くことはよくあること。午前中に3倍のレバレッジをフルにかけて目一杯のポジションを建てて、帰宅して株価を見たら追証がかかっていたということもありえるのだ。
信用取引において無理は絶対に禁物だ。
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