株式投資で儲ける方法&注目銘柄を大公開!
2017年9月23日 ザイ編集部

TOKYO BASE(3415)の株価はまだまだ上昇余地あり!
他社がマネできない強みを持ち、長期的に成長が続く
「いま買うべき10倍株」の銘柄発掘法をプロが解説!

長期で好業績が続く、アパレル業界の「TOKYO BASE(3415)」に注目! 競合他社にマネできない強みを持ち、長期で高成長が続きそうな株を発掘して「株価10倍」を狙え!

ダイヤモンド・ザイの大特集「今買う10倍株 ベスト67」では、相場に負けない成長力を持った、個人投資家がいま本当に買うべき銘柄を厳選して紹介している。

今回はその中から、20年以上も好成績を上げているスゴ腕のファンドマネジャーが実践する、高成長が続いて株価が数倍になる銘柄の選び方を紹介! さらに、他社がマネできない強みを持つ「稼ぎ続ける株」の具体例として「TOKYO BASE」をピックアップして徹底解剖!

競合がマネできない「強み」があるかをチェック!

 「株価数倍を狙うためには、利益率が高い企業から、長期で成長が続きそうな高成長株を探すべきだ」

 こう語るのは、著名ヘッジファンドなどのファンドマネジャーとして、運用歴が20年以上ある、イノベーターズ・フォーラム(個人投資家のリテラシー向上を目的にした無料の人気株式メルマガ「億の近道」の発行などを行なう)の山本潤さんだ。

 「2~3年で株価が数倍になるためには、利益が急伸する必要があります。そのためには、利益率が高い事業を行なっている企業の中でも、しっかり収益を上げ、その利益を自らの事業に再投資し、さらに高い利益を生み出すという好循環ができている企業を狙うべきなのです」

 チェックすべき指標は、3年間の売上高成長率とROEだ。売上高の高成長が続いていれば、企業が生み出す製品やサービスが好調な証拠になる。さらに、利益率が高ければ、他の企業がマネできない強みを持っている可能性があるのだ。

 「利益率が高い状態が続くのは、儲かるビジネスだとわかっていても、他の企業が参入できない何らかの理由があるからです。その中でも技術的に優れていたり、先行優位性を持っている企業が、数倍株の候補になります」

 成長率とROEが高い企業の多くは、時価総額が小さい中小型株だが、こういった株を、個人投資家は狙うべきだと山本さんはアドバイスする。

 「人工知能やビッグデータ、クラウドなどが安価で利用できるようになり、人件費などの固定費が低い中小企業のほうが、有利な時代になったのです」

 ダイヤモンド・ザイ11月号では、高成長&高利益率企業の中でも、長期で成長できる25の企業を選抜してもらっているが、ここではそのうちの1社「TOKYO BASE(3415)」をピックアップして紹介しよう!

利益率重視の経営と、日本ブランドで急成長するTOKYO BASE

 「TOKYO BASE」は、アパレル業界の不振が続く中、今期は32%増収、営業利益は36%の増益予想と絶好調。同社は日本生産のオリジナル商品を販売する「UNITED TOKYO」と、日本国内のブランドに特化したセレクトショップ「STUDIOUS」を展開している。

 現在、国内のアパレル各社は原価率を少しでも下げるために、中国での大量生産に依存し、個性のない、質が低い製品が多くなっている。

 一方で同社のオリジナル商品は、国内工場と直接取引しており、発注から販売までの期間が2~3カ月と中国での生産の半分程度。このため、質が高く、シーズン直前の流行を取り入れた商品展開が可能なのだ。

長期で好業績が続く理由は、
店舗評価システムやEC化率の高さ!

 アパレルの店舗は、一般的には売上高によって評価されることが多い。そのため、無理な仕入れや、極端な投げ売りが行なわれがちだ。しかし、「TOKYO BASE」の店舗評価基準は、利益ベースなので、定価販売される比率が高い。

 これが可能なのは、仕入れや販売、PR、採用、教育と多くの権限や裁量を店長に与えているから。また、店長の給与は業績連動で評価され、正社員の平均年収が513万円と、他のアパレル企業と比べて高いため、優れた人材が集まりやすい。さらに、成績次第でアルバイトでも、わずか半年で正社員に登用される実力主義の企業なのだ。

 アパレル全体では、売上に占めるECでの販売比率が平均11%なのに対して、同社は34%と高い。これも、店舗スタッフが、インスタグラムやLINE、WEARなどのSNSを積極活用しており、店舗からEC、ECから店舗への流れが上手く作れているからだ。自社サイトに加え、日本最大級のファッション通販サイト「ZOZOTOWN」でも、積極展開しており、EC化率はさらに高まる可能性が高い。

 EC化率が高まると、実店舗での販売よりも、人件費などのコストが下がるため、同社の利益率がさらに高まる見通しだ。