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2013年4月25日 久保田正伸

「1000円ETF」を使って始めるお得な積立投資とは?

 株を買うにはある程度まとまった資金が必要だ。しかし、少額でも毎月の積立投資ならすぐに始められる。いままで「積立投資」といえば投資信託がメインだったが、最近では株式市場で取引できるETF(上場投資信託)を使い1000円からでも積立ができるようになった。今回は積立投資のメリットと、新商品を使った積立投資の方法を紹介しよう。

 投資信託(ファンド)の積立は、多くの金融機関がサービスを提供しており、便利な点が多い【図表1】。

 たとえば、SBI証券カブドットコム証券マネックス証券楽天証券などは月々500円、または1000円から積立が可能となっている。

SBI証券で現在人気が高く、積立もできる投資信託が【図表2】。日経平均やTOPIXに連動するインデックス型投信が買われているようだ。

【図表2】SBI証券で人気が高く、積立が可能な投信。4月15日時点

 日経平均に連動する商品という意味では、ETF(上場投資信託)もある。ETFには投資信託と比較しても優れている点が多い【図表1】が、これまでETFはある理由から積立にはほとんど使われてこなかった。その理由は後述する。

積立のメリットは3つある

 では、そもそも毎月定額で積み立てるメリットは、どこにあるかを考えてみよう。

 ひとつはリスクを低減できることだ。定額で買うため、価格が安くなれば買う口数が多くなり、高くなれば買う口数が少なくなる。つまり、安い時に多くの口数が仕込めるのだ。

 とはいえ、定額積立とて万能ではない。相場は時として上か下へ一方的に動く。上昇継続の場合は、最初に一括で資金を投じた方が利益が大きくなるし、一方的に下落した場合は、最初に大きく資金を投じれば損失が大きくなる。

 このような場合、定額買付ならば大きな利益は得られないが、損失も小さくなるためローリスク・ローリターンだといえる。ただし、積立投資でも、下げ続ける局面ではジリジリと損失が増えてしまう。

 もっともETFを使う場合は、市場でリアルタイムに売買ができるため、自分の裁量で、時として投じる資金を増やしたり、下落リスクが大きいと思う時は、一時的に市場から撤退したりと、機動的な取引が簡単にできる。

 2つめのメリットは、少額から始められる点だ。そもそも「自分の懐具合から考えて大きな資金はないけど、投資をしてみたい」という場合には、毎月積立が現実的だ。

 3つめのメリットは、売買タイミングに悩まなくていいこと。大きく上昇する前に一括で資金を投じれば、確かに利益は大きくなるが、それは結果論。投資する時点では、これから上昇か下落かは誰にもわからない。ヘタに自分の裁量で売買するより、毎月決まった日付で同じ金額を買い付けた方が、いいかもしれないのだ。

新登場!1000円で買える日経平均のETF

 「ETFが積立投資に向かない」とされた理由は、実は定額で買付が難しい点にあった。たとえば、「毎月2万円ずつ積み立てたい」という場合に、1単元が1万3000円のETFでは定額(2万円分)で買えない(ただし、カブドットコム証券の「ワンコイン積立、プチ株」、SMBC日興証券の「金額・株数指定取引、愛称:キンカブ」などのサービスを利用すれば、毎月、定額積立が可能だ)。

 最近ではETFの種類が増えて、今年3月には日経平均ETFが1単元約1000円で買える「上場インデックスファンド日経225(ミニ)(1578)」 が登場した。この商品ならば「毎月2万円積み立てたい」という場合に、ほぼ2万円に合った口数で買い付けができる。

 その他、数千円程度で買えるETFもいくつかある【図表3】。たとえば、最近、上場した中国株の指数に連動するETFなども3000円台からと、比較的お手軽に購入できる。

コストはどっちが安い?投資信託 VS ETF

 長期で積み立てる場合、コストは重要。手数料面では投資信託の場合、ノーロードファンドを使えばETFよりお得だ。

 ただしETFの場合も、松井証券を利用すれば現物株は1日の約定代金合計が10万円まで無料のため、毎月数万円分であれば実質無料。ただし、売却時に10万円超の取引をすれば手数料がかかる。

 積立買付のみで、5年、10年とETFを買い続けるつもりなら、松井証券がおすすめだ。なお、ネット証券の現物株手数料はこちらに比較表を掲載している。

 投資信託では信託報酬がかかる。ETFも投資信託の一種なので信託報酬はかかるが、通常の投資信託に比べると安いとされている。ただし、一概には言えない。

 最近、売買代金上位のETFと「上場日経225(ミニ)」の信託報酬を示したのが【図表4】。日経平均やTOPIXに連動するETFの信託報酬は0.2%台だ。

 一方、【図表2】では人気が高い投資信託の信託報酬が見られる。同じ指数に連動する投信でも0.2%台、0.4%台、0.8%台とバラバラだ。

 仮に100万円分の投信を10年間保有した場合、信託報酬は0.2%で2万円、0.8%で8万円。長期で見れば信託報酬によってかなり開きが出る。ただし、投資信託の中にも「ニッセイ日経225インデックスファンド 」のように、ETFレベルの信託報酬(0.2625%)の投信もある【図表2】。

 最近では、少額からコストをかけず、誰もが投資しやすい環境になりつつある。金融商品も進化し続け、便利になっている。新商品やネット証券の新しいサービスをうまく活用すれば、さらにパフォーマンスを上げることもやさしくなるだろう。