NEC

量子コンピューターを開発する“実力”を示す有力な指標の一つが特許数だ。過去15年間の量子コンピューター関連技術の特許を調べると、2014年以降に特許出願が急増している。特許出願数を基にランキングを作成すると、米国勢が世界トップ20の過半を占め、日本勢もそれに続く。しかし、中身を見ていくと日本の“危うい”実態が浮かび上がる。

デンソーとNECが農業に本格参入した。両社共に農家支援ビジネスをデジタル化のソリューション事業の柱にしようとしており、千億円単位の事業目標を掲げる。農業界は肥料の高騰によって大淘汰時代を迎えており、生き残りに向けた農家の投資意欲は強い。この追い風を受けてチャンスをものにできるのか――。両社の野心的プランの成否に迫った。

連載「ダイヤモンド決算報」では、44業界の主要企業について2021年11月～22年3月における直近四半期の決算における売上高を基に各社が置かれた状況を分析してきた。今回は、中でも反響の大きかった記事をピックアップして紹介する。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は富士通、NTTデータなど「システム／ソフトウエア」業界4社について解説する。

足元はデジタルトランスフォーメーション（DX）の追い風が吹くものの、この先を見通せばITベンダー業界の中で二極化が進むことは避けられそうもない。大手ベンダーや新興DX企業が入り乱れる業界の5年後を徹底予測した。

日本取引所グループ（JPX）は清田瞭最高経営責任者（CEO）が8年目の長期政権を迎えた。だが、上場企業の“総本山”といえる存在でありながら、ガバナンスの「ガバガバ」ぶりが際立つ。その緩み切った実態を数々のエピソードとともにレポートした。

特集『円安・金利高・インフレで明暗くっきり！ 株価・給料・再編 5年後の業界地図』では、注目13業種の先行きを大分析。業界内序列や格差の行方を展望するとともに、気になる年収の比較や成長株ランキング、「テンバガー企業」の経営者インタビューなどを併せてお届けする。

日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。

社外取締役は株主総会で選任される必要がある。だが、その選任議案で反対が多かった社外取ワースト50を紹介する。メガバンクの三井住友フィナンシャルグループの首脳や三菱UFGフィナンシャル・グループの元首脳といった大物がまさかの上位に名を連ねた。

全国約8万社の神社を傘下に置く宗教法人、神社本庁。6月3日に満期を迎える、その巨大宗教法人のトップ人事が目下、前代未聞の大混乱。新総長を自認する2人が併存しかねない事態に陥っている。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は富士通、NTTデータなど「システム／ソフトウェア」業界4社について解説する。

米国、日本、韓国に周回遅れ。そんな台湾が48年をかけ、半導体産業の最強国になった。世界の半導体戦争でなぜ台湾が圧勝しているのか。現地の有力経済メディア「財訊」とのコラボレーションで、台湾の半導体48年全史を詳報。そこには日本が負けた理由も透けて見える。

今や世界の半導体産業で最重要企業となった、台湾のTSMC。その創業者の張忠謀（モリス・チャン）氏が、TSMCと台湾の勃興の理由から日本の半導体メーカーの没落の理由までを語り尽くした。台湾の有力経済メディア、「財訊」による半導体のゴッドファーザーのロングインタビューをお届けする。

かつての電子立国が見る影もなく、日本はエレクトロニクス産業で後退する一方だ。それと裏腹に、今まさに日の昇る勢いで産業力を見せつけているのが台湾である。半導体から電池、EVへとウイングを広げつつある電子強国・台湾の全貌を解明する。

公正取引委員会が全国約1000の自治体を対象に初めて「ベンダーロックイン」の調査を敢行。今後は官公庁のみならず民間についても独占禁止法上の摘発強化の可能性がある。ITベンダーにも影響は及びそうだ。

DXの成功に欠かせないのが、組織と推進役になる人。DXプロジェクトが全社を巻き込み、うまく連携するものでなければならないし、さらにそれを引っ張る人も必要。じゃあ、どんな会社や人がいたらDXは成功するの？

あなたの会社のDXプロジェクト、ブームに踊らされるだけになっていませんか？プロジェクト現場で目撃された、ウソのような本当にあったダメDX事例を、楽しいかるたにしました。

産業構造が激変する中、ホンダやフジテレビなど超優良とされてきた大企業でもリストラの嵐が吹き荒れています。そこで、これからの働き方のヒントにしてもらうため、「ダイヤモンド・プレミアム」で会員読者の反響が大きかったリストラ記事とその関連記事をお届けします。今回は過去2年間で有料会員獲得が多かったリストラ関連記事ランキング6位の『ソニー“黒字リストラ”のドライっぷりを当事者が告白、「退職勧奨は突然に」』と関連のおすすめ記事を取り上げます。

国や自治体のITシステムをクラウド上で運営する「ガバメントクラウド」。最大手クラウドベンダー3社のAWS、マイクロソフト、米グーグルがしのぎを削り、国産ITベンダーたちもこの争いに割って入ろうとしている。業界ではいくつかの重要人事に憶測が渦巻いている。

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