【新NISA】20～30年で｢1億円｣を目指す投資プラン公開！ 非課税枠1800万円を短期で使い切ったあとは“ほったらかし”でいいので、50歳からでも間に合う！

【新NISA】20～30年かけて「資産1億円」を達成するためのロードマップを公開！

発売中のダイヤモンド・ザイ4月号の大特集は「“買い”の株は55銘柄！【新NISA】で1億円！」。資産運用をするうえで、ひとまずの目標金額を「1億円」に設定する人は多いだろう。そこで、この特集では新NISAで1億円を達成するための運用プランを、ファイナンシャルプランナーなどの専門家や、実際に1億円を超える資産を築いた個人投資家に聞いている。新NISAで投資したい、値上がりに期待できる割安株や成長株もピックアップしているので、銘柄選びの際にも役立つはずだ。

今回はこの特集から、20～30年かけて「資産1億円」を目指すためには、毎月いくら、どんな金融商品に投資すればいいのか、具体的なプランを公開！
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運用期間30年で資産1億円をじっくり目指すプランを公開！
運用期間＝投資期間ではないので、50歳から始めても間に合う！

　2024年1月から新NISAがスタートした。そこで、ダイヤモンド・ザイ編集部では、新NISAで積立投資をしながら「1億円」を達成するためのロードマップを、ファイナンシャル・プランナーの藤川太さんに聞いている。

　運用の中身は、1億円を達成するまでにかけられる期間や、毎月積み立てる金額などによって大幅に変わる。今回は「毎月10万円、もしくは30万円積み立てながら早めに投資枠を使い切り、30年後までに資産1億円を目指すプラン」と「毎月5万円、もしくは30万円を積み立て、20年後までに資産1億円を目指すプラン」を紹介していこう！
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　まずは「運用期間30年」で1億円を目指すプランを2つ取り上げる。

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　上の2つのプランは、運用期間は同じ30年だが、月々の投資額が10万円と30万円で大きく違う。新NISAの最大利用可能額は1800万円なので、月10万円だと15年、30万円だと5年で投資期間は終了。その後は放っておくだけでOKだ。

　運用期間30年というと、今50歳の人は「定年まであと10～15年。自分はもう間に合わない」と思うかもしれない。しかし、投資期間が終了した後は新たに資金を投入しなくてもいいので、実は十分間に合う。

 「月10万円ずつ積み立てるプラン」から見ていこう。こちらの場合、年率7.4％が目標となり、比較的リスクを抑えた投資対象でも、30年後に資産1億円達成を期待できる。投資先としては、日本株のインデックス型投資信託やETFが選択肢に入る。株式比率が70％以上のバランス型投資信託や、日米の高配当株に注目するのもおすすめだ。

　続いて「月に30万円投資するプラン」。短期集中で投資を終わらせ、時間をかけて資産を育てられるため、月10万円プランよりもさらにリスクを抑えて、年率6.2%の運用で1億円達成を見込める。投資先は、日本株のインデックス型投資信託やETF、株式比率が70％以上のバランス型投資信託、日米の高配当株、国内リートなどに注目してみよう。
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運用期間20年で資産1億円達成を目指す2つのプランを公開！
少額の積立で1億円を目指すなら、個別株への投資も視野に！

　続いて「運用期間20年」で1億円を目指すためのプランを2つ紹介しよう。

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　上の2つのプランは、いずれも運用期間は20年。投資額は月5万円と月30万円となっている。

　最初に「月5万円ずつ積み立てるプラン」から見ていこう。月5万円の積立だと、20年で投資金額は1200万円なので、新NISAの枠をすべて使い切ることができない。

　これで1億円を達成するには年率17.4％を目標とする必要があり、リスク高めの運用が求められてくる。たとえば、米国のNASDAQ100に連動する投資信託や、日米の成長株（個別株）あたりがターゲットになるだろう。

　一方「月30万円ずつ積み立てるプラン」になると、投資先の選択肢は増えてくる。5年で新NISAの枠を使い切り、後はほったらかしておけばよく、年率9.85％の目標で十分だ。投資先は全世界株型のインデックス型投資信託や、先進国株型のインデックス型投資信託、S＆P500インデックス型投資信託などが候補になり、個別株に投資するよりはハードルがグンと下がる。

　なお、月30万円のハードルが高ければ、月々の積立額を減らし、ボーナス時にまとまった金額を入れて年間の枠を埋めていくのも手だろう。
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【関連記事】 ◆【SMBC日興証券のおすすめポイントは？】信用取引完全無料、NISAや積立投資にも便利な株が小分けで買える「キンカブ」がおすすめ！ ◆IPOに当選して儲けたいなら「主幹事証券」を狙え！ 通常の引受証券の50～100倍も割当がある主幹事と、多くの割当が期待できる主幹事のグループ会社の攻略がIPOで勝つ秘訣！
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※1 年会費無料のクレジットカードの場合。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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