NISAで買える“インフレに負けない株・投資信託”の選び方を解説！ インフレで値上がりが期待できる成長株や高配当株、低コストの投資信託の見極め方を伝授！

　インフレが家計を直撃し、あらゆるものが値上がりしています。「銀行にお金を預けているから大丈夫」と思っているなら要注意。インフレ時代には、お金の価値が目減りしてしまうため、現預金だけではどんどん貧乏になってしまうからです。

　大切な資産を守り、増やしていくためには、「新NISA」や「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」といった制度を上手に活用して、株や投資信託へ投資することが不可欠です。

　今回は、インフレに負けない株や投資信託の選び方を解説しましょう。
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インフレ時代にお金を普通預金に預け続けていると 
「1000万円」の価値は「452万円」まで減ってしまう!?

　インフレが進む時代には、お金を現預金だけで持っているとお金の価値が目減りしてしまいます。同じ金額で買えるものが減っていく（購買力が低下する）からです。

　大手銀行の普通預金金利は現在、年0.4％程度です。この普通預金に30年にわたって1000万円を預けた場合、物価上昇率が年０〜３％が続くとすると、1000万円の価値は以下のグラフのように変化します。

(株)Money&You作成
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　物価上昇率が0％だと、金利年0.4％の普通預金の1000万円は1127万円になっている計算ですが、今後、物価上昇率0％ということは考えにくいでしょう。

　仮に物価上昇率3％が30年続くと、金利0.4%が付いても預金の価値は452万円になってしまう計算です。お金そのものの価値が減り、買えるものが少なくなってしまうのです。これを防ぐには、物価上昇率以上に資産を増やす必要があります。つまり、投資・資産運用が欠かせません。

　2024年から始まった「新NISA」では、投資で得られた利益（値上がり益・配当金・分配金）にかかる税金をゼロにでき、新NISAで投資できる金額（非課税投資枠）は「年最大360万円、生涯で1800万円」と、旧NISAと比べて増額されました。また、2026年12月からは、節税しながら老後の年金の上乗せを作れる「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」の掛金額の上限が引き上げられ、加入できる年齢も70歳未満まで延長されます。
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　投資というと、「お金を増やす」ことを考えがちですが、インフレから「お金を守る」ためにも、こうした「新NISA」や「iDeCo」といった制度を活用しながら投資・資産運用をする必要がある時代になりました。
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　投資はお金が減る可能性がありますが、「長期・積立・分散」という投資の王道にのっとって、リスクを抑えながら取り組むことで、堅実にお金を増やし、守ることができます。

「株」や「投資信託」はインフレに強い！

　インフレに強い資産には、株や投資信託があります。

　企業は、インフレになると商品やサービスの価格を上げやすくなります。すると、企業の業績がアップし、株価の上昇が期待できます。さまざまな株を組み入れた投資信託も株と同様で、価額の上昇が期待できます。

　株式投資の名著として知られるジェレミー・シーゲル『株式投資 第6版 長期投資で成功するための完全ガイド』には、1802年から2021年までの200年以上にわたって1ドルを株（米国株）・長期債（長期米国債）・短期債（短期米国債）・金・米ドルの5つの資産に投資した場合の年次の実質トータルリターンの推移が示されています。

『投資の解像度を上げる 超インフレ時代のお金の教科書』頼藤太希著より
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　上のグラフを見てください。資産によって、実質リターンが大きく異なることがわかります。株の実質リターン（インフレ率を差し引いた純粋なリターン）は年率6.9％で、長期米国債（年率3.6％）・短期米国債（年率2.5％）・金（年率0.6％）を圧倒しています。足元は金が急騰して注目されましたが、歴史的に見れば、金はインフレ率と同程度の上昇しかないこともわかりますね。

「歴史的にみてお金を大きく増やせた投資先は“株”」なのです。まとまった資産を築きたいなら、株に投資することが必要不可欠です。

値上がりが期待できる「株」の銘柄の選び方を解説！

　NISAの「成長投資枠」では、投資信託のほか、株にも投資できます。NISAなら株式投資で得られた利益に税金がかかりませんから、値上がり益が見込める株に長期で投資すれば、NISAの非課税の恩恵を大きく受けられることになります。

　今後、インフレ時代に値上がりが見込める株の銘柄を選ぶにあたっては、次の３つのポイントを確認しましょう。

値上がりが期待できる「株」選びのポイント①
10年後、20年後もその商品・サービスは必要であり続けるか？

　その企業が提供する商品・サービスが、10年後、20年後も必要であり続けるかを考えましょう。たとえば、人口問題や食料問題、資源問題などの解決を手がける商品・サービスは今後も有望です。「農業」「健康」「ヘルスケア」「美容」「医療」「ゲーム」といったテーマのニーズも普遍的でしょう。社会情勢の潮流に乗り、かつ今後も必要とされるサービスを提供している企業には成長性があります。

値上がりが期待できる「株」選びのポイント②
生活を豊かで楽しいものにしているか？

　生活を豊かで楽しいものにする商品や役に立つサービスは、いつの時代も変わらずに売れ続けます。自分が「利用したい」「便利」と思える商品・サービスを提供している企業は投資のヒントになります。消費者目線で商品やサービスをチェックしましょう。

値上がりが期待できる「株」選びのポイント③
参入障壁の高い“強み”や、成長・進化し続けるDNAがあるか？

　他社にとって参入障壁の高い、真似できない強みが一つでもある企業は、成長の余地があります。たとえば、ある分野の商品・サービスのシェアが高い、特許を持っている、規模の大きいプラットフォームを持っているなどの特徴がある企業には成長性があります。また、人材育成、研究開発、設備投資、M&Aなどを行い、成長・進化し続けるDNAのある企業、未来に投資している企業も成長性の高い企業だと言えます。

　以上の3つのポイントを抑えた上で、企業が商品やサービスを売ることで稼いだ金額の合計を示す「売上高」と、本業で得た利益を表す「営業利益」をチェック。売上高や営業利益については、過去3〜5年分と将来の予測2年分を確認して、ともに右肩上がりであれば、今後の株価の成長期待も高まります。

NISAの非課税の恩恵をずっと受けられる
「高配当株」もおすすめ！

　株価の値上がり益（キャピタルゲイン）だけでなく、配当による利益（インカムゲイン）も株式投資の醍醐味の一つ。配当は、会社が得た利益の一部を株主に還元する仕組みです。株主は、保有している株数に応じて配当金を受け取ることができます。NISAの場合、配当金を非課税で受け取ることができます。
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　株価に占める配当金の割合（配当利回り）が高い銘柄のことを高配当株といいます。「配当利回りがいくら以上だと高配当株」という明確な基準はありませんが、一般的には3％を超えてくると高配当だと言われます。

　ただし、配当利回りは高ければ高いほどよいわけではありません。配当利回りは「年間予想配当金÷株価×100」という計算式で算出されるので、不人気な銘柄で株価が下がることで配当利回りが高くなってしまうのです。単に配当利回りが高いからと飛びついてしまうと、お金を大きく減らしてしまう可能性があります。

　高配当株を探すときには、次の３つのポイントをチェックしましょう。

投資していい「高配当株」選びのポイント①
配当利回り「2％以上」で検索しよう！

　一般に、高配当株の目安は配当利回り3％以上ですが、高配当株を証券会社の検索機能などで探すときには「2％以上」で検索しましょう。条件を3％以上にすると、3％近辺の優良銘柄を逃してしまう可能性があります。配当利回りは最初のフィルターとして活用し、2％程度に設定して、出てきた銘柄を精査するとよいでしょう。

投資していい「高配当株」選びのポイント②
「連続増配」「累進配当」の銘柄を選ぼう！

　毎年配当金を増やしている「連続増配」や、減配せず配当を維持する「累進配当」を続けている銘柄を選ぶとなおいいでしょう。配当金は業績が良ければ増え、悪ければ減ります。つまり、増配を続けているということは業績が右肩上がりで成長している可能性が高く、減配せず配当を維持できている企業は経営が安定していると考えられます。
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投資していい「高配当株」選びのポイント③
「配当性向」に注目！

「配当性向」とは、企業が稼いだ利益のうち何割を配当に回しているかを示す指標です。一般的には配当性向が30〜50％程度だと健全とされます。配当性向が80％を超えるような企業は、利益の大半を配当に回していて将来への投資が不足している可能性があり、成長性に不安が残ります。株価の急落を防ぐために無理して増配をしている企業もあるので、業績や財務データのチェックも必要です。
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投資初心者も始めやすい
「投資信託」はインデックス型一択！

　さて、ここまで株について解説してきましたが、株に投資する際には、業種の分散が大切です。同じような業種の銘柄は、同じような値動きをする傾向にあります。もし、投資先の銘柄の業種が偏っているようなら、別の業種の銘柄を選ぶようにすると、ある業種が値下がりしても他の業種の値上がりで資産の目減りをカバーできるかもしれません。

　とはいえ、投資の初心者や、投資資金が少ない人は業種の分散をするのも難しいでしょう。その場合は、投資信託を選ぶのがおすすめです。投資信託は、たくさんの投資家から集めた資金を一つにまとめて、株や債券、不動産などといった資産に投資して運用する金融商品です。投資信託を選ぶ際のポイントは、以下のとおりです。
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「投資信託」選びのポイント①
まずは「インデックス型」を選ぼう！

　投資信託には、運用方法の違いによって「インデックス型」と「アクティブ型」に分けられます。インデックス型は、目標とする指数（ベンチマーク）に連動することをめざす投資信託。アクティブ型は、指数を上回ることや、「年10％のリターン」など絶対収益を得ることをめざす投資信託です。

　こう聞くと、一見、アクティブ型のほうが儲かりそうに思えますが、運用実績がいいのはインデックス型です。

　上の表は、3年・5年・10年・15年運用した結果、市場平均に勝てなかったアクティブ型の投資信託の割合を示しています。おおむね、運用期間が長くなればなるほど市場平均に勝てないアクティブ型が増えます。運用期間が10年以上になると、グローバル株式ファンドと新興国株式ファンドは100％、米国株式ファンドでも9割以上、日本株ファンドでも7割以上が市場平均に勝てていないことがわかります。

　アクティブ型のなかにも、インデックス型を上回る運用実績のあるものもありますが、それを選ぼうとするよりも、素直にインデックス型を選んでおくのが無難でしょう。

「投資信託」選びのポイント②
「信託報酬」が安いものを選ぼう！

「信託報酬」は、投資信託の保有中ずっとかかり続ける手数料です。信託報酬は「年○%」と年率で記載されていて、投資信託の純資産総額の中から毎日一定の割合で差し引かれていきます。

　信託報酬は、安いに越したことはありません。「オルカン」の愛称で人気の「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」の信託報酬は年0.05775％と、とても低く設定されています。一方で、オルカンと同じ指数に連動することを目指す投資信託のなかには、信託報酬が年0.1％、年0.2%などと、オルカンより高くなっているものもあります。
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　同じ指数に連動を目指すインデックス型の投資信託なら、理論上、運用成績に差はほぼなくなります。となると、資産額に影響を与えるのは信託報酬の差です。同じ指数への連動を目指す投資信託ならば、その中で信託報酬ができるだけ安いものを選ぶのがよいでしょう。将来の市場の騰落はコントロールできませんが、信託報酬は自分で選べますので、安いものを選びましょう。
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「投資信託」選びのポイント③
「実質コスト」が安いかも確認！

　信託報酬に加えて、投資信託の「実質コスト」も確認したいところです。実質コストとは、実際に投資家が負担した手数料です。

　投資信託を保有しているときには、信託報酬以外にもファンドの監査費用、有価証券などの売買手数料や、海外での有価証券の保管料などのコストが発生します。これらのコストが、信託報酬よりもはるかに高いケースもあります。

　投資信託の実質コストは、運用開始から1年経過後に出される運用報告書でわかります。したがって、本当にコストの安い投資信託を選ぶときには、

(1)運用から1年以上経過しているものを選ぶ
(2)「信託報酬」が安いものを選ぶ
(3)運用報告書に記載の「実質コスト」が安いものを選ぶ

　という流れで探すとよいでしょう。
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「投資信託」選びのポイント④
「月次資金流入」が堅調で、
「純資産総額」と「基準価額」が右肩上がりかもチェック！

「純資産総額」とは、投資信託が組み入れている株式や債券などの資産の合計金額（時価総額）です。「基準価額」は、純資産総額を投資信託の総口数で割って算出した「投資信託の値段」です。これら、「純資産総額」と「基準価額」が右肩上がりの投資信託を選びましょう。

　投資信託の運用方針に沿った運用を行うためには、相応のお金が必要です。お金が集まらなければ、商品性を維持できなくなったり、効率的な運用ができなくなったりします。純資産総額の減少が続くと、「繰上償還」になる可能性もあります。

「繰上償還」とは、運用会社がその投資信託の運用を終了し、その時点での資産額で、投資家に資金が返還されることをいいます。「返還」といえば聞こえはいいですが、もしも繰上償還の時点で運用損を抱えていたら、その損が強制的に「実現損」になり、その後の回復や値上がりを待つことができなくなってしまいます。純資産総額と基準価額が右肩上がりならば、繰上償還のリスクは抑えられますし、何より資産が増えることにもつながります。
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「投資信託」選びのポイント⑤
「シャープレシオ」は高いほうがいい！

「シャープレシオ」は、リスクに見合ったリターンを得られているかを表す指標です。シャープレシオが高いほど、その投資信託が安定的に収益をあげてきたことを意味します。シャープレシオは「1」以上だと優秀だと評価されます。

　シャープレシオは、違う投資先（資産・地域）の投資信託で見比べてもあまり意味がありません。同じ投資先（資産・地域）に投資する投資信託で見比べるようにしましょう。

「投資信託」選びのポイント⑥
「トラッキングエラー」に注意！
ベンチマーク指数との乖離は大きくないか？

「トラッキングエラー」は、ベンチマークの指数の値動きと投資信託の値動きの差を数値で表したものです。トラッキングエラーが低い投資信託ほど指数とのずれが小さく、きちんと連動していることを示します。インデックス型の投資信託はベンチマークと連動することが目標なので、トラッキングエラーが低いものがよいでしょう。

「投資信託」選びのポイント⑦
運用会社の業績が安定しているか？

　コストの低い投資信託が増えているなか、運用会社の業績もチェックしておきましょう。運用会社であっても、利益が出なければ事業を終了することがあるからです。繰上償還は運用会社の懐事情でも起こりえます。お金の集まらない、かつ運用会社にとって儲からない（信託報酬の安い）ファンドを運用しつづけても、運用会社は赤字が続くだけなので、繰上償還して運用を打ち切るのです。

　運用会社のウェブサイトには、財務情報（決算公告）が掲載されています。これを見て、赤字になっていないか、事業継続に懸念がないのかを調べましょう。特に新興の運用会社は要注意です。

インフレ時代は「お金の増やし方」を再考するチャンス！
NISAやiDeCoなど非課税制度をうまく活用しよう

　インフレ下では、現金や預貯金だけで資産を保有していると購買力が低下し、実質的にお金が減ってしまいます。そこで、NISAやiDeCoといったお得な制度を賢く使い、インフレに強い株や投資信託で資産を守り・育てていきましょう。

　まずは、コストの低いインデックス型の投資信託や、成長性のある企業の株に少額投資することから始めましょう。インフレを味方につけるためにも、上手に投資と付き合っていきたいですね。
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	国内株	米国株
286本	無料	無料	1330本	0.73〜 3.1％
【マネックス証券の新NISA口座のおすすめポイント】 新NISA口座では日本株の売買手数料が無料なのに加えて、米国株と中国株の売買手数料も無料。マネックス証券は以前から米国株と中国株の取引に力を入れている証券会社で、新NISA口座でも米国株は約5000銘柄、中国株は2600銘柄以上が購入できる。「つみたて投資枠」の対象投資信託のラインナップも豊富。最低購入金額が原則100円で、少額からつみたてNISAを始めることができる。すべての投資信託の販売手数料が無料！ 投資信託を保有すると、ほとんどの投資信託で年率0.03〜0.26％の「マネックスポイント」や「dポイント」がもらえる​のも嬉しい。ポイントはAmazonギフト券などに交換できる。しかも、投資信託の積立購入のときに「マネックスカード」や「dカード」で支払うと最大3.1％分のマネックスポイントやdポイントが貯まる。また、JCBカードでもクレカ積立が可能で、最大1.0%がJ-POINTで還元される。単元未満株取引「ワン株」では買付手数料が無料。売却手数料も新NISA口座なら無料だ。2024年3月末から「ON COMPASS」がNISA成長投資枠での利用に対応した。「ON COMPASS」は2023年4月の金融庁公表調査、3年・5年リターンで1位を獲得したおまかせ資産運用サービスだ。投信の出口戦略に「投信定期売却サービス」が便利。NISA口座にも対応しており、毎月自動で一定額を受け取れる。
【関連記事】】 ◆NISAのクレジットカード積立は「dカード積立」がおすすめ！ ポイント還元率は最大3.1％とトップクラスで、｢dカード PLATINUM」ならお得な特典も満載！ ◆【マネックス証券の｢つみたて投資枠｣のメリットは？】｢つみたて投資枠｣対象の投資信託が286本もあり、初心者も安心の資産設計アドバイスツールが使える！ ◆【マネックス証券の特徴とおすすめポイントを解説】｢単元未満株｣の売買手数料の安さ＆取扱銘柄の多さに加え、｢米国株・中国株｣の充実度も業界最強レベル！
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
159本	137〜2200円 （約定代金による）	−	433本	−
【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】 ​​2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入（投信つみたてプラン）の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。 また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料で、100万円以下の買付ならばスプレッドも0％となっている（100万円超の買付時や売却時はスプレッド0.5～1.0％）。
【関連記事】 ◆【SMBC日興証券のおすすめポイントは？】信用取引完全無料、NISAや積立投資にも便利な株が小分けで買える「キンカブ」がおすすめ！ ◆IPOに当選して儲けたいなら「主幹事証券」を狙え！ 通常の引受証券の50～100倍も割当がある主幹事と、多くの割当が期待できる主幹事のグループ会社の攻略がIPOで勝つ秘訣！
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
46本	無料 ※電話注文を除く	−	132本	−
【GMOクリック証券の新NISA口座のおすすめポイント】 日本株、投資信託の取引手数料は、NISA、非NISAにかかわらず無料となっている（※電話注文を除く）。投信は100円から積立可能、ほとんどがNISA対象で、eMAXIS Slim、ひふみ、iFreeなど低コストで人気の銘柄を厳選。積立は、毎月、毎週、毎日から選べる。投信選びには「iツール」が役立つ。資産構成や積立シミュレーションなどが可能だ。新NISA対応ではないがFXやCFDなど商品ラインアップが豊富なので、新NISAを入口にさまざまな投資に挑戦したい人におすすめ！
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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