「フライヤー」のIPO情報総まとめ！ スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、他のサブスクリプション型コンテンツサービス企業との比較や予想まで解説！［2025年2月20日 情報更新］

会社名	フライヤー
市場・コード／業種	グロース・323A／情報・通信業
上場日	2月20日
申込期間（BB期間）	2月3日～2月7日
おすすめ証券会社	SMBC日興証券、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、岩井コスモ証券、岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券）、DMM.com証券
フィスコ分析による 市場の注目度	★★★（最高★5つ）

初値（初値騰落率）	1178円（+73.24%）
最新チャート	【クリックで最新チャートへ】

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フライヤーが2月20日にIPO（新規上場）！

　フライヤーは、2025年1月17日、東京証券取引所に上場承認され、2025年2月20日にIPO（新規上場）することが決定した。

　フライヤーは2013年6月4日に設立された。同社の運営する「本の要約サービス flier(フライヤー)」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービスとして生まれた。年間6000冊以上発刊されるビジネス書から厳選された本の要約コンテンツや動画、特集記事などを提供するサービスとして運営している。

 「flierは、クラウドサービスの形で提供される。法人あるいは個人から継続的に対価を受領するサブスクリプション(月額課金)モデル。法人向けには、社内利用促進や利用状況確認のための機能を合わせて提供するクラウドサービス「flier business」で、課金形態はサブスクリプションのSaaS(Software as a Service)型のビジネスモデルとなっている。

 

フライヤーのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する？
（ブックビルディング期間、上場日など）

■スケジュール
仮条件提示	1月31日
ブックビルディング（抽選申込）期間	2月3日～2月7日
公開価格決定	2月10日
購入申込期間	2月12日～2月17日
払込日	2月19日
上場日	2月20日

フライヤーのIPOは、どこの証券会社で申し込める？
（主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など）

■取り扱い証券会社（2025年2月12日時点。割当は変更になる場合があります）
証券会社名 （※青文字はクリックで詳細ページへ）	引受シェア	口座開設
SMBC日興証券 ［最短即日で取引可能］	6.1％
SBI証券 ［最短翌日に取引可能］	1.3％
楽天証券 ［最短翌日に取引可能］	1.3％
マネックス証券 ［最短翌日に取引可能］	1.3％
松井証券 ［最短翌日に取引可能］	1.3％
岩井コスモ証券 ［最短翌日に取引可能］	0.2％
岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券） ［最短2日後に取引可能］	―％
DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止	―％
みずほ証券（主幹事証券）	87.0％
岡三証券	0.9％
水戸証券	0.4％
極東証券	0.2％

フライヤーのIPOは、いくらで買える？ 割安／割高？
（仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など）

■価格情報
想定発行価格（※1）	660円
仮条件 ［予想PER（※2）］	590～680円 ［244.8倍～282.2倍］
公募価格	680円
初値	1178円
初値騰落率	+73.24%
予想トレーディングレンジ（※3）	300～1800円
最新チャート	【クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS＝今期（IPO時）予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※3 期間は上場後1年を想定。

■類似会社4社の予想PER（2025年1月29日終値の株価と会社側予想から計算）
会社名 ※クリックで最新チャートへ	予想PER
【4社平均】	22.5倍
Aoba-BBT<2464>	14.2倍(連)
インソース<6200>	24.4倍(連)
Schoo<264A>	33.5倍
リスキル<291A>	17.8倍

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社4社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は割高と判断できる。

フライヤーの発行株数・単元数・公開規模は？

■株数などに関する情報
発行済株式数（上場時）	331万8760株（予定）
公開株式数	公募27万5000株  売出38万1800株 （オーバーアロットメントによる売出9万8500株）
想定公開規模（※1）	6.8億円（OA含む）
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

フライヤーはビジネス書要約サービスを展開するメディアドゥ子会社

　ビジネス書の要約サービス「flier」・「flier business」の開発・運営を行う。「flier」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービス。信頼性の高い媒体である本を元に、関係者の確認を経た要約を提供していることが特徴。

　公開規模に軽量感があり、需給主導での初値上昇が期待されそうだ。ただ、親子上場はIPOで不人気要素であるほか、ベンチャーキャピタルらの保有する株式が公開価格の1.5倍でロックアップ解除となるなど需給面に気がかりなところもあるため、上値追いはしづらいところがあるか。

　公開規模は5億円前後と非常に軽量感のある大きさとなる見込み。

◆「フライヤー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券［最短即日で取引可能］
SBI証券［最短翌日に取引可能］
楽天証券［最短翌日に取引可能］
マネックス証券［最短翌日に取引可能］
松井証券［最短翌日に取引可能］
岩井コスモ証券［最短翌日に取引可能］
岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券）［最短2日後に取引可能］
DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
⇒IPOで比較した証券会社ランキングはこちら！

フライヤーの業績データ

■業績推移（単位：百万円・％ ）
決算期	売上高 （伸び率）	経常損失 （伸び率）	純損失 （伸び率）
2021/2	415 （65.6%）	▲ 114 （―）	▲ 117 （―）
2022/2	516 （24.4%）	▲ 267 （―）	▲ 278 （―）
2023/2	634 （22.7%）	▲ 271 （―）	▲ 272 （―）
2024/2	785 （23.8%）	▲ 136 （―）	▲ 136 （―）
2025/2予	946 （20.5%）	▲ 5 （―）	8 （―）
2024/8 2Q	458 （―）	▲ 17 （―）	▲ 18 （―）
2024/11 3Q	701 （―）	▲ 12 （―）	▲ 12 （―）
予想EPS（※） ／配当	単独：2.41円／0.00円
※予想EPSは「今期（IPO時）予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの。

フライヤーの業績コメント

　2025年2月期の業績は、売上高が前期比20.5％増の9.4億円、経常損失が500万円（前期は1.3億円）と増収・赤字幅縮小の見通しとなっている。

　前期は、エンタープライズ事業セグメントにおいて、本の要約サービスflierを人材育成に活用したいという法人需要に応えるため、営業体制の拡充とともに法人利用促進を図るカスタマーサクセス部門の強化を継続した。加えて、法人向け機能の拡充を図りつつ、契約単価の高い大企業向けの案件への注力を進めた。コンシューマ事業セグメントでは、個人向けのサブスクリプションサービスの市場が成熟しつつある中、安定的な成長を目指すべくサービス改善に注力した。個人向けの入会までのフローを簡略化するとともに、新たな決済手段を加えるなど、ユーザの利便性の改善に取り組んだ。また、オンライン読書コミュニティのflier book labo、および、厳選された講師によるオンライン・リアルタイムの研修としてのflier book campを運営した。

　今期は、エンタープライズ事業セグメントにおいて、人材育成および人的資本経営のニーズがより強い従業員500名以上の大企業に注力するために営業費用を強化した。また、大企業向けの利用用途や全社導入に対応可能な機能拡充を順次行い、サービス基盤の整備を行っている。コンシューマ事業セグメントでは、リスキリングおよびタイムパフォーマンス（学習時間の効率化）のニーズの高まりが見られる中、細かなサービス機能改善によりユーザの利用価値向上に努めるとともに、新たな収益源としてYouTubeを介した広告事業にも取り組んできた。通期計画に対する第3四半期末時点での進捗率は、売上高が7.0億円で74.1％となっている。

フライヤーの詳細情報

■基本情報
所在地	東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号
代表者名（生年月日）	代表取締役CEO 大賀 康史（昭和53年12月1日生）
設立	平成25年6月4日
資本金	4億9778万円（令和7年1月17日現在）
従業員数	57人（令和6年12月31日現在）
事業内容	ビジネス書の要約サービス「flier」・「flier business」の開発・運営

■売上高構成比率（2024/2期 実績）
品目	金額	比率
エンタープライズ事業	495 百万円	63.1％
コンシューマ事業	289 百万円	36.9％
合計	785 百万円	100.0％

■大株主上位10位
順位	株主名	保有株数	保有シェア
1	(株)メディアドゥ	199万6200株	65.58％
2	(株)マイナビ	25万8760株	8.50％
3	大賀 康史	22万1800株	7.29％
4	XTech2号投資事業有限責任組合	18万3940株	6.04％
5	みずほ成長支援第4号投資事業有限責任組合	6万3380株	2.08％
6	(株)インソース	5万5440株	1.82％
6	(株)CARTA VENTURES	5万5440株	1.82％
8	大分VCサクセスファンド6号投資事業有限責任組合	4万5280株	1.49％
9	(株)ケイプランニング	2万7160株	0.89％
9	エッグフォワード(株)	2万7160株	0.89％
合計		293万4560株	96.41％

■その他情報
手取金の使途	更なる事業拡大に向けた人員増強および銀行からの借入金返済に充当する予定
関係会社	(株)メディアドゥ (親会社) 電子書籍流通事業
VC売却可能分（推定）	－社 －株（売出し・保有期間などの制限があるもの以外）
直近有償第三者割当	年月日	2023年7月31日
	割当先	大分VCサクセスファンド6号投資事業有限責任組合、 三菱UFJキャピタル9号投資事業有限責任組合
	発行価格	1103円 ※株式分割を考慮済み

◆「フライヤー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券［最短即日で取引可能］
SBI証券［最短翌日に取引可能］
楽天証券［最短翌日に取引可能］
マネックス証券［最短翌日に取引可能］
松井証券［最短翌日に取引可能］
岩井コスモ証券［最短翌日に取引可能］
岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券）［最短2日後に取引可能］
DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
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フライヤーの銘柄紹介

　2013年に東京都渋谷区にて設立し、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を提供開始。2016年よりメディアドゥ<3678>グループに参画した。同社の運営する本の要約サービス「flier」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービスとして生まれた。年間6000冊以上発刊されるビジネス書から厳選された本の要約コンテンツや動画、特集記事などを提供するサービスとして、創業時より一貫して継続運営している。

　要約は1冊約10分で読める分量としていて、読むだけでなく、音声再生にも対応している。通勤時間、休憩時間、就寝前などのすきま時間を有効活用し、教養やビジネススキルを身につけることができる。全ての要約コンテンツは出版社や著者などの本の作り手の許諾を得たのち、できあがった原稿も全て出版社などの確認を受けている。信頼性の高い媒体である本を元に、関係者の確認を経た要約を提供していることは、同社の独自性を特徴づけている。

 「flier」は、クラウドサービスの形で提供しており、法人あるいは個人から継続的に対価を受領するサブスクリプション（月額課金）モデルである。法人向けには、社内利用促進や利用状況確認のための機能を合わせて提供するクラウドサービス「flier business」で、課金形態はサブスクリプションのSaaS（Software as a Service）型のビジネスモデルとなっている。

　2025年2月第3四半期において全社売上高の2/3超を占める法人顧客向けの事業（エンタープライズ事業セグメント）が同社の事業の中核を担っている。また、個人顧客向けの事業（コンシューマ事業セグメント）はビジネスパーソンを中心とした個人の自己研鑽に資するサービスとして安定的な成長を実現するとともに、同社ブランドの認知度向上に大きく貢献している。

　エンタープライズ事業セグメントでは、企業における人材育成や福利厚生などを目的として従業員向けに提供する法人向け事業が中核となっている。そのほかにもインターネットカフェや公共図書館などの施設向けの事業、法人向けの研修事業、組織の人材投資に対する成果を見える化するスコアリングサービス「flier成長組織ナビ」等の新規サービスも積極的に展開している。売上高は直近の2年で約2倍となっており、全体の2/3以上を占めるまでに拡大している。累計法人契約社数は1152社となっている（2024年11月末時点）。

 「本の要約サービスflier」を活用した人材育成サービス「flier business」、施設のWi-Fiにスマートフォンを接続することによりその施設内での要約閲覧が可能になるサービスを提供する施設向け事業、flier business利用企業向けの研修なども提供している。

　コンシューマ事業セグメントでは、話題のビジネス書や名著・ベストセラーを1冊約10分の要約で楽しめる自己研鑽サービスとして個人向けに「flier」を提供しているほか、コンシューマ向けに読書好きが集まるオンライン読書コミュニティ「flier book labo」の運営、本を軸にしたディープなインタビュー番組「flier 公式チャンネル」での動画コンテンツ配信などを行っている。

フライヤーの投資のポイント

　公開規模に軽量感があり、需給主導での初値上昇が期待されそうだ。ただ、親子上場はIPOで不人気要素であるほか、ベンチャーキャピタルらの保有する株式が公開価格の1.5倍でロックアップ解除となるなど需給面に気がかりなところもあるため、上値追いはしづらいところがあるか。2024年に上場したIPOのうち、公開規模が10億円以下だったのは23社で、平均初値騰落率は＋45.0％となっている。ただ、5月以降に上場した15社に絞ると平均初値騰落率は＋24.0％まで低下する。

　2013年設立。同社の運営する「本の要約サービス flier（フライヤー）」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービスとして生まれた。信頼性の高い媒体である本を元に、関係者の確認を経た要約を提供していることが特徴。コンシューマ事業セグメントは学習欲の高いアーリーアダプター層に向け、コンテンツの質をさらに磨き続けていく方針。エンタープライズ事業セグメントは学習欲の高い層に加え中程度のボリュームゾーンも対象に加え、サービスの裾野を広げていくとしている。

　2024年9-11月期における全社MRRは7800万円。flier businessにおけるMRRは5100万円、契約社数は615社、ARPAは8.4万円、Net Revenue Churn Rateは1.06％。2024年2月期の相手先別売上高構成比率は(株)ゼウス向け16.2％、Apple Japan向け9.0％。従業員は57名。

　業績面について、2025年2月期の業績は、売上高が前期比20.5％増の9.4億円、経常損失が500万円（前期は1.3億円）と増収・赤字幅縮小の見通しとなっている。上場関連費用を営業外費用に計上しているため、経常利益は赤字となっているが、営業利益は200万円（前期は1.3億円の損失）、また、純利益は800万円（前期は1.3億円の損失）と黒字転換する見通し。エンタープライズ事業セグメントの売上高は主に「flier business」の堅調な成長により6.6億円（前期比33.5％増）、コンシューマ事業セグメントの売上高は主に新規課金の伸び悩みに伴う「本の要約サービス flier」の売上減少により2.8億円（同1.7％減）を見込んでいる。

　想定仮条件水準の今期予想PERは200倍台後半と黒字転換したばかりの段階で見た目は高め。

　公開規模は5億円前後と非常に軽量感のある大きさとなる見込み。ベンチャーキャピタルらの保有する39万5920株（上場時発行済株式総数の11.9％）については上場日から90日後もしくは公開価格の1.5倍でロックアップが解除されるため、株価上昇局面では意識されてきそうだ。ただ、これらの有償第三者割当時の発行価格は1株1103.95円（株式分割を考慮）となっているため、想定発行価格の1.5倍水準（990円程度）では売り急がない可能性もある。

◆「フライヤー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券［最短即日で取引可能］
SBI証券［最短翌日に取引可能］
楽天証券［最短翌日に取引可能］
マネックス証券［最短翌日に取引可能］
松井証券［最短翌日に取引可能］
岩井コスモ証券［最短翌日に取引可能］
岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券）［最短2日後に取引可能］
DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
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