IPO株の銘柄分析&予想

「フライヤー」のIPO情報総まとめ! スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、他のサブスクリプション型コンテンツサービス企業との比較や予想まで解説![2025年3月3日 情報更新]

2025年1月17日公開(2025年3月3日更新)
ザイ・オンライン編集部
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会社名 フライヤー
市場・コード/業種 グロース・323A/情報・通信業
上場日 2月20日
申込期間(BB期間) 2月3日~2月7日
おすすめ証券会社 SMBC日興証券SBI証券楽天証券マネックス証券松井証券岩井コスモ証券岡三オンライン(旧:岡三オンライン証券)DMM.com証券
フィスコ分析による
市場の注目度
★★★最高★5つ
初値(初値騰落率) 1178円(+73.24%)
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】

その他のIPO銘柄の情報はこちら!

フライヤーが2月20日にIPO(新規上場)!

「フライヤー」の公式サイトより

 フライヤーは、2025年1月17日、東京証券取引所に上場承認され、2025年2月20日にIPO(新規上場)することが決定した。

 フライヤーは2013年6月4日に設立された。同社の運営する「本の要約サービス flier(フライヤー)」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービスとして生まれた。年間6000冊以上発刊されるビジネス書から厳選された本の要約コンテンツや動画、特集記事などを提供するサービスとして運営している。

 「flierは、クラウドサービスの形で提供される。法人あるいは個人から継続的に対価を受領するサブスクリプション(月額課金)モデル。法人向けには、社内利用促進や利用状況確認のための機能を合わせて提供するクラウドサービス「flier business」で、課金形態はサブスクリプションのSaaS(Software as a Service)型のビジネスモデルとなっている。

【目次】(クリックで該当する情報へ移動します)
▼いつ申し込んで、いつ購入する?(ブックビルディング期間、上場日など)
▼どこの証券会社で申し込める?(幹事証券会社)
▼いくらで買える?(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)
▼発行株数・単元数・公開規模は?

▼どんな会社?
▼業績データ/業績コメント
▼企業の詳細情報/銘柄紹介
▼投資のポイント

 

フライヤーのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する?
(ブックビルディング期間、上場日など)

■スケジュール
仮条件提示 1月31
ブックビルディング(抽選申込)期間 2月3日~2月7日
公開価格決定 2月10日
購入申込期間 2月12日~2月17日
払込日 2月19日
上場日 2月20日

フライヤーのIPOは、どこの証券会社で申し込める?
(主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など)

■取り扱い証券会社(2025年2月12日時点。割当は変更になる場合があります)
証券会社名
(※青文字はクリックで詳細ページへ)
引受シェア 口座開設
SMBC日興証券
[最短即日で取引可能]
6.1
公式サイトはこちら!
SBI証券
[最短翌日に取引可能]
1.3
公式サイトはこちら!
楽天証券
[最短翌日に取引可能]
1.3
公式サイトはこちら!
マネックス証券
[最短翌日に取引可能]
1.3
公式サイトはこちら!
松井証券
[最短翌日に取引可能]
1.3
公式サイトはこちら!
岩井コスモ証券
[最短翌日に取引可能]
0.2
公式サイトはこちら!
岡三オンライン(旧:岡三オンライン証券)
[最短2日後に取引可能]
公式サイトはこちら!
DMM.com証券
※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
みずほ証券(主幹事証券) 87.0  
岡三証券 0.9  
水戸証券 0.4  
極東証券 0.2  

フライヤーのIPOは、いくらで買える? 割安/割高?
(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)

■価格情報
想定発行価格(※1) 660
仮条件
[予想PER(※2)
590~680円
244.8倍~282.2倍]
公募価格 680円
初値 1178円
初値騰落率 +73.24%
予想トレーディングレンジ(※3) 300~1800
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS=今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※3 期間は上場後1年を想定。
■類似会社4社の予想PER(2025年1月29日終値の株価と会社側予想から計算)
会社名 ※クリックで最新チャートへ 予想PER
【4社平均】 22.5倍
Aoba-BBT<2464> 14.2倍(連)
インソース<6200> 24.4倍(連)
Schoo<264A> 33.5倍
リスキル<291A> 17.8倍

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社4社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は割高と判断できる。

フライヤーの発行株数・単元数・公開規模は?

■株数などに関する情報
発行済株式数(上場時) 331万8760株(予定)
公開株式数 公募27万5000株  売出38万1800株
(オーバーアロットメントによる売出9万8500株)
想定公開規模(※1) 6.8億円(OA含む)
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

フライヤーはビジネス書要約サービスを展開するメディアドゥ子会社

 ビジネス書の要約サービス「flier」・「flier business」の開発・運営を行う。「flier」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービス。信頼性の高い媒体である本を元に、関係者の確認を経た要約を提供していることが特徴。

 公開規模に軽量感があり、需給主導での初値上昇が期待されそうだ。ただ、親子上場はIPOで不人気要素であるほか、ベンチャーキャピタルらの保有する株式が公開価格の1.5倍でロックアップ解除となるなど需給面に気がかりなところもあるため、上値追いはしづらいところがあるか。

 公開規模は5億円前後と非常に軽量感のある大きさとなる見込み。

◆「フライヤー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券[最短即日で取引可能]
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SBI証券[最短翌日に取引可能]
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楽天証券[最短翌日に取引可能]
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マネックス証券[最短翌日に取引可能]
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松井証券[最短翌日に取引可能]
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岩井コスモ証券[最短翌日に取引可能]
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岡三オンライン(旧:岡三オンライン証券)[最短2日後に取引可能]
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DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
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フライヤーの業績データ

■業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常損失
(伸び率)
純損失
(伸び率)
2021/2 415
(65.6%)
▲ 114
(―)
▲ 117
(―)
2022/2 516
(24.4%)
▲ 267
▲ 278
2023/2 634
(22.7%)
▲ 271
▲ 272
2024/2 785
(23.8%)
▲ 136
▲ 136
2025/2予 946
(20.5%)
▲ 5
8
2024/8 2Q 458
(―)
▲ 17
(―)
▲ 18
(―)
2024/11 3Q 701
(―)
▲ 12
(―)
▲ 12
(―)
予想EPS(※)
/配当
単独:2.41円/0.00円
※予想EPSは「今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの。

フライヤーの業績コメント

 2025年2月期の業績は、売上高が前期比20.5%増の9.4億円、経常損失が500万円(前期は1.3億円)と増収・赤字幅縮小の見通しとなっている。

 前期は、エンタープライズ事業セグメントにおいて、本の要約サービスflierを人材育成に活用したいという法人需要に応えるため、営業体制の拡充とともに法人利用促進を図るカスタマーサクセス部門の強化を継続した。加えて、法人向け機能の拡充を図りつつ、契約単価の高い大企業向けの案件への注力を進めた。コンシューマ事業セグメントでは、個人向けのサブスクリプションサービスの市場が成熟しつつある中、安定的な成長を目指すべくサービス改善に注力した。個人向けの入会までのフローを簡略化するとともに、新たな決済手段を加えるなど、ユーザの利便性の改善に取り組んだ。また、オンライン読書コミュニティのflier book labo、および、厳選された講師によるオンライン・リアルタイムの研修としてのflier book campを運営した。

 今期は、エンタープライズ事業セグメントにおいて、人材育成および人的資本経営のニーズがより強い従業員500名以上の大企業に注力するために営業費用を強化した。また、大企業向けの利用用途や全社導入に対応可能な機能拡充を順次行い、サービス基盤の整備を行っている。コンシューマ事業セグメントでは、リスキリングおよびタイムパフォーマンス(学習時間の効率化)のニーズの高まりが見られる中、細かなサービス機能改善によりユーザの利用価値向上に努めるとともに、新たな収益源としてYouTubeを介した広告事業にも取り組んできた。通期計画に対する第3四半期末時点での進捗率は、売上高が7.0億円で74.1%となっている。

フライヤーの詳細情報

■基本情報
所在地 東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号
代表者名(生年月日) 代表取締役CEO 大賀 康史(昭和53年12月1日生)
設立 平成25年6月4日
資本金 4億9778万円(令和7年1月17日現在)
従業員数 57人(令和6年12月31日現在)
事業内容 ビジネス書の要約サービス「flier」・「flier business」の開発・運営
■売上高構成比率(2024/2期 実績)
品目 金額 比率
エンタープライズ事業 495 百万円 63.1%
コンシューマ事業 289 百万円 36.9%
合計 785 百万円 100.0%
■大株主上位10位
順位 株主名 保有株数 保有シェア
1 (株)メディアドゥ 199万6200株 65.58%
2 (株)マイナビ 25万8760株 8.50%
3 大賀 康史 22万1800株 7.29%
4 XTech2号投資事業有限責任組合 18万3940株 6.04%
5 みずほ成長支援第4号投資事業有限責任組合 6万3380株 2.08
6 (株)インソース 5万5440株 1.82%
6 (株)CARTA VENTURES 5万5440株 1.82%
8 大分VCサクセスファンド6号投資事業有限責任組合 4万5280株 1.49%
9 (株)ケイプランニング 2万7160株 0.89%
9 エッグフォワード(株) 2万7160株 0.89%
合計   293万4560株 96.41%
■その他情報
手取金の使途 更なる事業拡大に向けた人員増強および銀行からの借入金返済に充当する予定
関係会社 (株)メディアドゥ (親会社) 電子書籍流通事業
VC売却可能分(推定) -社 -株(売出し・保有期間などの制限があるもの以外)
直近有償第三者割当 年月日 2023年7月31日
割当先 大分VCサクセスファンド6号投資事業有限責任組合、
三菱UFJキャピタル9号投資事業有限責任組合
発行価格 1103円 ※株式分割を考慮済み
◆「フライヤー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券[最短即日で取引可能]
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SBI証券[最短翌日に取引可能]
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マネックス証券[最短翌日に取引可能]
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岩井コスモ証券[最短翌日に取引可能]
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岡三オンライン(旧:岡三オンライン証券)[最短2日後に取引可能]
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DMM.com証券 ※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
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フライヤーの銘柄紹介

 2013年に東京都渋谷区にて設立し、本の要約サービス「flier(フライヤー)」を提供開始。2016年よりメディアドゥ<3678>グループに参画した。同社の運営する本の要約サービス「flier」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービスとして生まれた。年間6000冊以上発刊されるビジネス書から厳選された本の要約コンテンツや動画、特集記事などを提供するサービスとして、創業時より一貫して継続運営している。

 要約は1冊約10分で読める分量としていて、読むだけでなく、音声再生にも対応している。通勤時間、休憩時間、就寝前などのすきま時間を有効活用し、教養やビジネススキルを身につけることができる。全ての要約コンテンツは出版社や著者などの本の作り手の許諾を得たのち、できあがった原稿も全て出版社などの確認を受けている。信頼性の高い媒体である本を元に、関係者の確認を経た要約を提供していることは、同社の独自性を特徴づけている。

 「flier」は、クラウドサービスの形で提供しており、法人あるいは個人から継続的に対価を受領するサブスクリプション(月額課金)モデルである。法人向けには、社内利用促進や利用状況確認のための機能を合わせて提供するクラウドサービス「flier business」で、課金形態はサブスクリプションのSaaS(Software as a Service)型のビジネスモデルとなっている。

 2025年2月第3四半期において全社売上高の2/3超を占める法人顧客向けの事業(エンタープライズ事業セグメント)が同社の事業の中核を担っている。また、個人顧客向けの事業(コンシューマ事業セグメント)はビジネスパーソンを中心とした個人の自己研鑽に資するサービスとして安定的な成長を実現するとともに、同社ブランドの認知度向上に大きく貢献している。

 エンタープライズ事業セグメントでは、企業における人材育成や福利厚生などを目的として従業員向けに提供する法人向け事業が中核となっている。そのほかにもインターネットカフェや公共図書館などの施設向けの事業、法人向けの研修事業、組織の人材投資に対する成果を見える化するスコアリングサービス「flier成長組織ナビ」等の新規サービスも積極的に展開している。売上高は直近の2年で約2倍となっており、全体の2/3以上を占めるまでに拡大している。累計法人契約社数は1152社となっている(2024年11月末時点)。

 「本の要約サービスflier」を活用した人材育成サービス「flier business」、施設のWi-Fiにスマートフォンを接続することによりその施設内での要約閲覧が可能になるサービスを提供する施設向け事業、flier business利用企業向けの研修なども提供している。

 コンシューマ事業セグメントでは、話題のビジネス書や名著・ベストセラーを1冊約10分の要約で楽しめる自己研鑽サービスとして個人向けに「flier」を提供しているほか、コンシューマ向けに読書好きが集まるオンライン読書コミュニティ「flier book labo」の運営、本を軸にしたディープなインタビュー番組「flier 公式チャンネル」での動画コンテンツ配信などを行っている。

フライヤーの投資のポイント

 公開規模に軽量感があり、需給主導での初値上昇が期待されそうだ。ただ、親子上場はIPOで不人気要素であるほか、ベンチャーキャピタルらの保有する株式が公開価格の1.5倍でロックアップ解除となるなど需給面に気がかりなところもあるため、上値追いはしづらいところがあるか。2024年に上場したIPOのうち、公開規模が10億円以下だったのは23社で、平均初値騰落率は+45.0%となっている。ただ、5月以降に上場した15社に絞ると平均初値騰落率は+24.0%まで低下する。

 2013年設立。同社の運営する「本の要約サービス flier(フライヤー)」は、本を読みたいけれども読み切れない、自分に本当に合った本が見つけられないという2つの課題の解決を支援するサービスとして生まれた。信頼性の高い媒体である本を元に、関係者の確認を経た要約を提供していることが特徴。コンシューマ事業セグメントは学習欲の高いアーリーアダプター層に向け、コンテンツの質をさらに磨き続けていく方針。エンタープライズ事業セグメントは学習欲の高い層に加え中程度のボリュームゾーンも対象に加え、サービスの裾野を広げていくとしている。

 2024年9-11月期における全社MRRは7800万円。flier businessにおけるMRRは5100万円、契約社数は615社、ARPAは8.4万円、Net Revenue Churn Rateは1.06%。2024年2月期の相手先別売上高構成比率は(株)ゼウス向け16.2%、Apple Japan向け9.0%。従業員は57名。

 業績面について、2025年2月期の業績は、売上高が前期比20.5%増の9.4億円、経常損失が500万円(前期は1.3億円)と増収・赤字幅縮小の見通しとなっている。上場関連費用を営業外費用に計上しているため、経常利益は赤字となっているが、営業利益は200万円(前期は1.3億円の損失)、また、純利益は800万円(前期は1.3億円の損失)と黒字転換する見通し。エンタープライズ事業セグメントの売上高は主に「flier business」の堅調な成長により6.6億円(前期比33.5%増)、コンシューマ事業セグメントの売上高は主に新規課金の伸び悩みに伴う「本の要約サービス flier」の売上減少により2.8億円(同1.7%減)を見込んでいる。

 想定仮条件水準の今期予想PERは200倍台後半と黒字転換したばかりの段階で見た目は高め。

 公開規模は5億円前後と非常に軽量感のある大きさとなる見込み。ベンチャーキャピタルらの保有する39万5920株(上場時発行済株式総数の11.9%)については上場日から90日後もしくは公開価格の1.5倍でロックアップが解除されるため、株価上昇局面では意識されてきそうだ。ただ、これらの有償第三者割当時の発行価格は1株1103.95円(株式分割を考慮)となっているため、想定発行価格の1.5倍水準(990円程度)では売り急がない可能性もある。

◆「フライヤー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SMBC日興証券[最短即日で取引可能]
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楽天証券[最短翌日に取引可能]
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マネックス証券[最短翌日に取引可能]
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岡三オンライン(旧:岡三オンライン証券)[最短2日後に取引可能]
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[データ提供・銘柄分析]フィスコ 

■「IPO株が当たらない!」という人は、まずこちらの記事へ!
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【2025年2月1日時点】


【2025年版】本気でIPO当選を狙うなら、真っ先に押さえておきたい!
IPO[主幹事]の多いおすすめ証券会社

◆SMBC日興証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
23社
52社
19社
52社
24社
47社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
397万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、例年、主幹事数・取り扱い銘柄数ともに全証券会社中でトップクラス! また、国内五大証券会社のひとつだけあり「キオクシアホールディングス」や「日本郵政グループ3社」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねることも多い。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」も提供。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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SMBC日興証券の公式サイトはこちら
◆SBI証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
11社
76社
21社
91社
13社
89社
60%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジポイント」順に配分
10%:知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分
1367万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2024年は多少数が減ったものの全86社中76社と約88%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、ほとんどのIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる。当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。また、スマートフォン専用サイトでIPOの申し込みや情報確認ができるのも便利。
※SBIネオトレード証券、FOLIOの口座数を含んだSBIグループ全体の口座数。
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◆「株初心者&株主優待初心者が口座開設するなら、おすすめのネット証券はどこですか?」桐谷さんのおすすめは松井、SBI、東海東京の3社!
SBI証券の公式サイトはこちら
※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2024年12月末時点。
【2025年2月1日時点】


【2025年版】数多くのIPO株に申し込める!
IPO[取扱銘柄数]の多いおすすめ証券会社

◆楽天証券 ⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
0社
54社
0社
61社
0社
65社
100%:1単元1票の平等抽選 1200万
【ポイント】
ここ数年、IPO取扱数は年々増加しており、2024年には54社と全証券会社のなかで第3位にランクインを果たした。楽天証券に配分されたIPO株は、基本的に100%が抽選に回されるのも個人投資家にはメリット。ただし、抽選方法は「1単元1票」なので、資金を用意して多くの単元数を申し込んだ人ほど有利になる。株の売買手数料が1日100万円までの取引なら手数料0円になったのものメリット大。IPO当選後に売る際の手数料もお得だ。2022年10月にみずほ証券と業務提携したことで、みずほ証券が引き受けるIPOの一部ついて楽天証券が販売委託するとしており、今後ますます取扱銘柄数が増えることが期待できる。
※口座数は2025年1月末時点
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◆【楽天証券おすすめのポイントは?】トレードツール「MARKETSPEED」がおすすめ! 投資信託や米国や中国株などの海外株式も充実!
◆「日経テレコン」「会社四季報」が閲覧できる証券会社を解説! 利用料0円ながら、紙媒体では読めない独自記事や先行情報を掲載し、記事の検索機能も充実
楽天証券の公式サイトはこちら
◆松井証券 ⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
0社
55社
0社
70社
0社
55社
70%以上:1人1票の平等抽選 162万
【ポイント】
年々IPOの取扱数を増やしており、2024年には55社と全証券会社中で2番目に多くのIPOを取り扱った。事前入金なしにブックビルディング申し込み&抽選が受けられるので、手持ち資金の心配をすることなく手軽にIPOに申し込むことができるのは大きなメリット! ただし、抽選結果が「当選」となっても購入申込をしなかった場合などは、その後6カ月間、IPO・POの抽選対象外となるので注意しよう。 配分予定量の70%以上で「1人1票」の平等抽選が行われるので、限られた資金しかない個人投資家でも当選が期待できる。
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◆IPOの当選確率を上げるための「証券会社の選び方」と「申し込む優先順位」を解説! IPOの当選確率を上げるには「資金繰り」と「抽選配分」をチェックしよう!
◆「株初心者」におすすめの証券会社を株主優待名人・桐谷広人さんに聞いてみた! 桐谷さんがおすすめする証券会社は「松井証券」と「SBI証券」!
松井証券の公式サイトはこちら
マネックス証券 ⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
1社
50社
0社
53社
0社
61社
100%:1人1票の平等抽選 268万
【ポイント】
毎年多くのIPO銘柄を取り扱っており、2024年の取扱銘柄数は50社と全証券会社中で第5位にランクインした。マネックス証券に割り当てられたIPO株は、100%すべてが1人1票の平等抽選で配分される。取引実績や資金量に当選確率が左右されないのは、個人投資家にとっては大きな魅力だ。
【関連記事】
◆マネックス証券のNISA口座は手数料が一番お得! 国内株は無料、外国株も買付は実質無料。外国株やIPOの銘柄数も多いので、投資初心者にはおすすめ!
マネックス証券の公式サイトはこちら
【IPOだけでなく「米国株」の銘柄数もトップクラス!】
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◆岡三オンライン ⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
0社
49社
0社
49社
0社
38社
10%以上:1人1票の平等抽選
90%以下:取引実績による優遇抽選
46万
【ポイント】
以前は独立したネット証券だったが、2022年1月からグループ会社の岡三証券と合併。基本的に岡三証券が主幹事・幹事証券に入ったIPO銘柄はすべて岡三オンラインでも取り扱う使うようだ。IPOには力を入れており、ここ数年は取扱銘柄数が急増している。また、割当の100%をネット投資家に配分するのも魅力。取引実績が多いほど優遇されるステージ制が導入されているが、全体の10%以上は取引実績によらず全員を対象とした抽選で割り振られる。買付資金は当選後に入金すればOKなので、資金余力を気にせず申し込めるのも大きなメリットだ。
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◆「岡三オンライン証券」の「IPO(新規公開株)」取扱数が急増中で、IPO投資に必須のネット証券へ!岡三証券との連携強化で、全IPOの7割が申込可能に!?
◆「岡三オンライン証券」は1日最大40万円の取引まで「売買手数料が無料」!資金の少ない投資初心者や株主優待狙いの投資家には、圧倒的にお得!
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◆大和コネクト証券 ⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
0社
37社
0社
44社
0社
42社
70%:1人1票の平等抽選
30%:優遇抽選
【ポイント】
大和証券グループのスマホ証券で、大和証券が幹事証券となっているIPO銘柄は基本的にすべて取り扱っている。全割当のうち100%すべてがネット配分で、そのうち70%が1人1票の平等抽選に配分されるのがメリット。また、優遇抽選の対象条件は「39歳以下」「NISA口座を開設済み」「信用取引口座を開設済み」「信用取引の建玉を保有」「投資信託を保有」の5つで、該当する項目が多いほど当選確率はアップする。どの優遇条件も比較的ハードルが低いのはメリットだ。
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◆岩井コスモ証券 ⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
0社
35社
0社
42社
0社
37社
10%以上:1人1票の平等抽選 34万
【ポイント】
IPOの取り扱い銘柄数は2023年が42社、2024年が35社と大手証券会社に引けをとらない実績を持つため、IPO投資家であれば口座を持っておきたい証券会社のひとつ。入金のタイミングはブックビルディング後の購入申込期間。その後抽選が行われ、当選すれば約定・受渡となる。また、1人1票の平等抽選で、申し込み単元数は10単元まで。NISA口座でのIPO株の購入も可能。
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◆三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)⇒詳細情報ページへ
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2024 2023 2022
0社
20社
0社
26社
0社
23社
10%以上:1人1票の平等抽選 178万
【ポイント】
五大証券会社のひとつである「三菱UFJモルガン・スタンレー証券」は毎年複数のIPO銘柄で主幹事を受け持っているが売買手数料が高めなのがネック。しかし、同じグループ会社のネット証券「三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)」なら「三菱UFJモルガン・スタンレー証券」が引き受けるIPO銘柄に申し込み可能(一部銘柄を除く)なうえ、売買手数料が安めなので使い勝手が良い。ちなみに複数単元を申し込んでも当選確率は変わらないので、資金量が少ない人でも不利にならない。なお、2025年2月1日から「三菱UFJ eスマート証券」に名称が変更される。
※2025年2月1日から名称変更。
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※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2024年12月末時点。
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2024年には23社のIPOの主幹事を務めた
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