【2025年IPO予想】大型IPOの｢JX金属｣のほか｢ソニーFG｣｢ポケトーク｣など事業再編によるIPOが増加！ 2024年の初値騰落率や主幹事数のランキングも発表！

　2024年の日本株は1年を通してみると堅調で、日経平均株価は7月11日に史上最高値4万2426.77円（取引時間中）をつけた。ただ、日経平均株価が年間で＋19.2％、東証株価指数（TOPIX）が＋17.7％となる一方、新興株中心の東証グロース市場250指数は－8.8％に沈んだ。

　新興企業のIPO（新規株式公開）にとってもやはり好環境とは言いづらかったが、「東京メトロ」のような注目企業の上場が市場の内外で話題となるなど、大いに盛り上がる場面もあった。そこで今回は、2024年のIPOをデータで振り返ると同時に、2025年にIPOが予測される企業を挙げ、今年のIPO株投資はどのように取り組むべきか考えていこう。

2024年のIPOは、「86社」と前年より件数が減少する一方、
「東京メトロ」「キオクシアHD」など大型IPOが相次いで登場

　まずは年間のIPO件数だが、2024年は86社と2023年の96社に比べて10社減った。月別では12月が17社（2023年は15社）と最も多く、次いで3月が15社（同15社、なお2023年に最も多かったのは6月の18社）となった。年間のIPO件数が90社を下回るのは2019年以来となり、一見すると企業の上場意欲が後退したように感じられる。

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　　ただ、2023年は公開規模が1000億円超の大型IPOがKOKUSAI ELECTRIC（6525：公開規模1245億円）の1社のみだったのに対し、2024年は東京地下鉄（東京メトロ、9023：同3486億円）、リガク・ホールディングス（268A：同1291億円）、キオクシアホールディングス（285A：同1204億円）の3社が登場した。また、IPO全体の公開規模も2023年は6418億円だったが、2024年には9736億円と大幅に増加。IPO件数こそ減少したが、投資家にとってIPO株を取得するチャンスはむしろ増したと言えそうだ。

　一般的に市場流通株の多い大型IPO銘柄は、株式需給の緩みから初値が軟調となりやすい。ただ、10月23日上場の東京メトロは、公開価格1200円を35.8％上回る1630円で初値をつけると、11月26日には一時1830円まで上昇した。また、12月18日上場のキオクシアホールディングスは、公開価格1455円に対し、初値こそ1440円（－1.0％）とやや軟調だったが、2025年1月9日には一時2180円まで上昇した。

　こうした注目株の値上がりが、IPO株に対する投資意欲を高めることにつながったと考えられる。

新興株の値上がりを期待しにくい市況の影響もあり、
初値の平均騰落率は「31％」と平年より大きく低下

　次に、公開価格に対する初値の騰落状況を見てみよう。

　2024年のIPOでは初値の平均騰落率が＋30.9％となり、2023年の＋63.2％から大きく低下した。もちろん銘柄ごとに強弱は分かれたが、新興株の値上がりを期待しにくい市況を考慮して、フェアバリュー（適正と判断される株価）と目される「公開価格の3割高」がいったんの落ち着きどころとして意識された可能性はありそうだ。

　IPOの公開価格は「IPOディスカウント」といってフェアバリューから3割前後を割り引いた金額に決められることが多い。つまり「初値の平均騰落率が＋30％程度に低下」したのは、「大きな値上がりは期待しづらいので、初値はフェアバリューあたりが妥当」と考える取引参加者が増えた影響もあるだろう。

　また、初値が公開価格を上回った銘柄の割合は74.4％（86社中64社）となり、2023年の69.8％から大きく改善したとは言いづらい。かつてのようにIPOに当選さえすればほぼ確実に儲けられるような状況ではなく、「IPOで初値が公開価格を上回るのか」を含め、銘柄選別の重要性を再確認しておきたい。

2024年の初値騰落率トップは「ジンジブ」の＋127％と、
前年トップの「アイデミー」の＋429％に比べると控えめな印象

　続いて、2024年の初値騰落率のトップ10を見てみよう。

　2024年に初値がもっとも上昇したのは3月22日上場のジンジブ（142A）で、公開価格1750円の約2.3倍となる3980円まで初値を伸ばした。もっとも2023年トップのアイデミー（5577）の約5.3倍と比較すると、やはり控えめな値上がりだった印象だ。

　また、初値が公開価格の2倍を超えたのは7社だったが、3月28日上場の情報戦略テクノロジー（155A）の次は12月26日上場のフォルシア（304A）まで待つ必要があった。年後半は「2倍」のハードルが非常に高く、夏場に日経平均株価が乱高下した影響などがあったと考えられる。

　しかし、フォルシアの躍進に見られるように、年末はIPO株の売買がかなり活発だった印象だ。2025年もこうした流れを引き継ぐことに期待したい。

主幹事数のトップは「インターメスティック」などで主幹事を務めた
「SMBC日興証券」。ネット証券では「SBI」が5位と健闘！

　IPOの当選確率を上げるには、主幹事証券を狙うのが基本的な戦略となる。主幹事証券はIPO株の割当数が多く、その分ブックビルディングでの当選が期待できるからだ。

　2024年のIPOの主幹事数のトップ10は下表のとおり。

　主幹事数が23社でトップとなったのはSMBC日興証券。10月18日に上場したメガネ店「Zoff」で知られるインターメスティック（262A）などで主幹事を務めた。

　2位のみずほ証券（19社）は、IoT（モノのインターネット）ベンチャーで3月26日上場のソラコム（147A）などの主幹事証券。3位の大和証券（18社）は、3月21日上場でディスカウント店のトライアルホールディングス（141A）や、7月26日上場でスキマバイトアプリのタイミー（215A）が目を引く。4位の野村證券（11社）は東京メトロやリガク・ホールディングス、5位の三菱UFJモルガン・スタンレー証券（11社）はキオクシアホールディングスといった大型IPOの主幹事を獲得した。

　また、同率5位にはSBI証券（11社）がランクイン。初値騰落率でトップだったジンジブなどの主幹事を務めた。2024年1月に受けた行政処分の影響か、件数は前年から減少したが、引き続きネット証券勢のなかで健闘している。

2025年は「JX金属」「ソニーFG」「ポケトーク」などが上場予定！
沖縄の「オリオンビール」や新素材開発の「TBM」の上場にも期待

　2024年のIPOは、前述したように全体的に好調だったとまでは言えないが、東京メトロなどの大型上場が話題となり、年末にかけて再びIPO株物色が活発となる場面もあった。では、気になる2025年のIPO環境はどうなりそうか？

　2025年に入ってからの東証グロース市場250指数はもみ合い。大型株が伸び悩む場面では新興株が物色されることもあるが、日銀の利上げや米国金利の先高観が意識されてか、新興株の本格的な復調を予想する声は少ない。金利高になると、新興株のようなグロース（成長）株は株価の割高感が意識されやすいためだ。

　そのため、IPOをしても高い企業価値評価が期待できず、他社による買収など上場以外の選択肢を模索するベンチャー企業も増えているという。

　一方で、東証が「資本コストや株価を意識した経営」を要請していることもあり、本業に集中することを目的とした事業再編の一環でのIPOが増えそうだ。

　例えば、ENEOSホールディングス（5020）は、2025年3～4月にも傘下のJX金属を上場させる計画を明らかにしている。銅製錬大手のJX金属だが、上場を機に半導体材料企業として飛躍を目指すという。なお、JX金属の想定時価総額は7000億円超とされており、2025年も大型IPOが市場内外で話題となりそうだ。

　また、ソニーグループ（6758）は、2025年10月に金融子会社のソニーフィナンシャルグループをスピンオフ（分離・独立）し、上場させる予定となっている。

　その他、ソースネクスト（4344）傘下で携帯翻訳端末を手掛けるポケトークや、暗号資産（仮想通貨）取引所のビットバンクなどが2025年中の上場を目指しているようだ。また、沖縄のオリオンビールや新素材開発のTBMなども、以前から上場観測が出ている。

　全体的に見ると企業の上場意欲はさほど衰えているようには見えず、2025年も80～90社程度の上場が期待できる。

　前述した通り、最近のIPOは「当選さえすればほぼ確実に儲けられる」といった環境ではないため、IPO投資には銘柄選別のうえで臨む必要があるだろう。

　ただ、IPO株でも、新興ベンチャーとしての成長性や「IPOディスカウント」による割安感だけでなく、配当の厚さや株主優待などで人気を博すケースも出てきている。例えば、東京メトロは上場承認とともに株主優待の導入を発表し、注目を集めた。また、2024年12月17日上場の黒田グループ（287A）は、公開価格ベースの配当利回りが8％を超えたことで話題となった。こうしたIPO株も出てきているので、従来とは異なる角度から銘柄の魅力を見出す目を養っていくことが大切だ。

　2025年のIPO環境を考えるうえでのポイントをまとめると以下の通り。

（1）2024年はIPO件数こそ減少したが、東京メトロなど大型IPOが相次いで賑わいを見せた

（2）2024年後半に初値パフォーマンスは大きく低下したが、年末にかけてIPO株の売買が活発化する場面も

（3）2025年はJX金属、ソニーフィナンシャルグループ、ポケトークなどが上場を予定するなど、事業再編の一環でのIPOが増加見込み

　これらを踏まえ、2025年もIPO投資を積極的に検討してほしい。

小林大純（こばやし・ひろずみ）
ダイヤモンド・フィナンシャル・リサーチ アナリスト。早稲田大学法学部卒、早稲田大学大学院ファイナンス研究科（現経営管理研究科）修了（MBA）。独立系金融情報会社を経て現職。市場動向から個別株まで、日本株全般を分析。特に新興市場で豊富な調査歴を持つ。現在、ダイヤモンド・ザイで『IPO株研究所』、メルマガ「デイリーZAi」でコラム『IPO株ココだけの話』を連載中。

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