この年末年始にザイ・オンラインで公開した「2014年の株式市場と為替市場の大予測」をまとめて掲載！ 藤井英敏さん、広瀬隆雄さん、保田隆明さんの3人の連載陣に加え、金融政策に詳しい第一生命経済研究所の主席アナリスト・永濱利廣さんの4人の識者による予測記事を参考に、2014年の投資戦略、NISA対策を考えよう！
◆2014年大予測まとめ記事（1）
2014年の日経平均高値が1万9500円になる理由
【藤井英敏の2014年大予測】
－2014年の株式市場は良好な環境が続く－
今年の株式市場と為替など相場の見通しをお伝えします。
米ＱＥ（量的金融緩和政策）縮小開始に伴う、米国景気拡大と米国金利上昇を背景に、外国為替市場では、ドル高・円安が一段と進行する公算が大きい。
また、消費増税への対応としての政府の経済対策の効果発現と、日銀による追加金融緩和期待を背景に、消費税引き上げによる国内景気の鈍化懸念は杞憂に終わるとみている。このため、2014年の株式市場は…続きはコチラ!
◆2014年大予測まとめ記事（2）
2014年の日経平均は1万8300円、米ドルは120円！
絶好調のアメリカ株が兜の緒を締める理由とは？
【広瀬隆雄の2014年大予測】
－日経平均の目標は1万8300円である－
日本株は2014年も引き続き好調になると予想しています。1年ほど前にアベノミクスという考え方が示されて以降、日本株の値動きの大部分は、ドル／円の動きで説明できました。このような連動は、今年も続くと思います。
2013年を通じてアメリカでは歳出一斉削減、政府機関の一部閉鎖、債務上限引き上げ問題を巡る議会の迷走など、景気の足を引っ張る政治問題が噴出しました。これらの雑音のせいで「米国経済って実際のところどれくらい成長しているの？」ということがきわめてわかりにくくなりました。
いま、その混乱が収まって、冷静に振り返ってみると、改めて米国の景気の腰が強いことが実感されています。先週商務省が発表した第3四半期のGDP成長率は+4.1%でした。これは2014年を通じて米国のGDPが+2.9%程度で成長するという最近の経済協力開発機構の予想が…続きはコチラ!
◆2014年大予測まとめ記事（3）
2014年、証券と建設業界に注目する理由
【保田隆明の2014年大予測】
－リスク要因は中国経済－
2014年はアベノミクス効果による株式市場へのプラス効果は期待できず（すでに2013年に反映済み）、消費税アップの反動をどの程度食い止めることができるかが最も重要な年になるだろう。
4月の給与ベースアップがどの程度かがカギを握る。消費税アップの悪影響は最低限にとどめ、海外（特に米欧）経済が順調に推移するということを前提として株価は比較的安定推移すると思われる。
特に、日本企業の業績がリーマン前を回復している企業が半分を超え、最高益をたたき出す企業も少なくない状況からは、必要以上に悲観的になる必要はなさそう。ただし、リスク要因は中国経済。為替に関しては、米国経済が順調に推移すれば円…続きはコチラ!
◆2014年大予測まとめ記事（4）
「大胆な金融緩和」は順調に進行中！
2014年も円安・株高トレンド継続で
日経平均1万8000円、１米ドル＝110円台！
【第一生命経済研究所の主席エコノミスト・永濵利廣の2014年大予測】
－アベノミクスの「大胆な金融緩和」の効力は？－
そもそも「アベノミクス」とは「大胆な金融緩和」「機動的な財政政策」「民間投資を喚起する成長戦略」という3つの方策、いわゆる「3本の矢」によって、長期にわたるデフレと景気低迷からの脱却を目指す経済政策だが、実際には「第1の矢」である「大胆な金融緩和」が安倍政権誕生後の円安・株高を招いている大きな要因となっているという。
「2013年に進行した円安・株高を『米国経済がよくなってきたからで、アベノミクスの効果ではない』という批判的な方もいらっしゃいますが、実際に為替と株価のチャートを見てみると、2012年11月14日に野田（佳彦）前首相が衆議院解散発言をしたときに劇的にマーケットが変わっている。では、そのときに米国経済が劇的に変化したかというと、そうではありません。では、なぜマーケットが劇的に変わったかというと、安倍（晋三）現首相が『従来とは異なる…続きはコチラ!
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