原油を売ったのは誰だ!?「OPECの米シェールガスつぶし」説は本当か？原油価格急落の真相と関連投資商品をまとめて紹介！

原油価格急落の原因として、まことしやかに流れる「OPECによる米国シェールオイルつぶし」説は本当か。実は真の売り手がいたことが、ネット証券各社が提供するレポートからわかってきた。そして、原油関連銘柄やETF、原油急落に関連して投資のチャンスが来ている金融商品についても紹介する（各レポートの出所、レポート番号は、記事最後の【図表6】にまとめた）。

原油下落の原因はシェールオイルつぶしではない!?

 昨年7月頃から始まった原油急落の原因として、メディアでまことしやかに流れている情報が、OPECによる「米国シェールオイル産業つぶし」説だ。その他、原油価格下落の原因を以下にまとめた（SBI証券「レポート4」、三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）「レポート7」より）。

（1）新興国、欧州の景気鈍化による需要減退
（2）低燃費車の普及による原油需要停滞
（3）米国の量的緩和縮小から、投機資金への資金流入減少
（4）中東産油国が減産の意向見せず
（5）米国のシェールオイル生産量増
（6）地政学的問題の膠着

 ところが、昨今のレポートの中で、もっとも納得できそうな原油急落の原因は、OPECの米国シェールオイルつぶし説には否定的だ。

 WTI原油価格は、昨年1月には1バレル90ドル台だったが、6月には107ドル近辺まで上昇して年間の高値をつけた。「この間、米国の原油生産量は増加の一途をたどっていた。供給増を完全に無視した価格の上昇だった」（マネックス証券、レポート11）。

 もしも原油価格が、需給バランスで動くなら、もっと前から原油価格は下げていたはず。原油急落の直接的な要因は、値動きのチャートにヒントがあった。

 「価格の動きに着目して売りが売りを呼ぶ状態というのは実需主導というよりも明らかに投機的な動き」（レポート11）。

 「昨年央以降の原油下落は、過剰に積み上がった投機筋の買い残高の投げ売りとも言える売却が主導する展開となったため、ほぼ一本調子かつ急ピッチな下落になったとみられる」（SMBC日興證券、レポート1）

原油先物を売ったのは誰か？

 ここに原油価格と逆相関を描くチャートがある【図表1】。NY原油とドルインデックスだ。その点については、2つのレポートが指摘している（マネックス証券「レポート11」、楽天証券「レポート17」）。

 昨年、投機筋の「原油売り」が始まった時期と、ドルの上昇トレンドが始まった時期が符合しており、「ドル高トレンドが鮮明になるにつれて原油の下落トレンドが加速している。ほぼ逆相関を描いている」（レポート11）。

 実際に、原油価格を売り崩した投機筋がCTA（コモディティ・トレーディング・アドバイザー：商品先物投資顧問業者）を含むマクロ系ヘッジファンドだという。投機筋は「ドル高は国際商品市況にとって下落要因」というセオリー（定石）を利用し、米ドル買い・原油売りのペア・トレードをしかけた。「過去3年、CTAのパフォーマンスはぼろぼろだったが、「これで息を吹き返したファンドは多い」（レポート11）という。

 この原油とドルの逆相関を見て、「少々行き過ぎた発想かもしれないが……」と前置きしつつ、ひとつの可能性を示唆した次のレポートが興味深い（楽天証券、レポート14）。

 「米国はドル高によって意図的に原油安を起こしているのではないか？」というシナリオだ。OPECの動向や新興国需要について米国はどうすることもできない。ただ、「ドル高は米国の金融政策いかんで、ある程度操作できる」。ドル建て商品においてドルが強含めば、原油は下落する。

 原油価格の下落は、米国側の視点では、次のように見えている。

・米国自身のエネルギーコスト削減
・ロシア、親ロシア国家の牽制
・敵対するテロ国家の収益削減
・日・欧の景気回復基調が米国の景気向上を支援
・ガソリン価格下落で個人消費好転

 原油安は、米国内のシェールオイル産業縮小という面はあるにしろ、実は米国にとって「いいこと尽くし」の現象。だとすれば「米国が意図した原油安」説が真実味を帯びてくる。

原油価格の安値メドと反発のタイミング

 原油価格は最近1月30日頃から反発したが、本当に下げ止まったと言える段階ではないだろう。今後の反転時期や価格のメドについてのレポート上での言及を【図表2】にまとめた。

【図表2】原油価格の今後に関する予想
レポート番号	需給・投機筋に注目した予想	米国景気に注目した予想	価格に関する予想
◆SMBC日興証券
3			足元の反発で60ドル処のフシを明確に上抜くなら、44.45ドル(15/1/28)で底入れした可能性。失速なら2月中に40.8ドル処までで下げ止まり
◆SBI証券
4	需給調整の効果が表れるのは2015年後半（商社系リサーチ機関）。もうしばらく原油価格下落への備え必要
◆三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）
7	反転材料は、米国のシェールオイル減産。年央あたりから、米国の原油生産量の減少が確認されるとともに、緩やかに原油相場は持ち直すと予想
7		原油相場は底ばい圏の動きが予想される。米国を中心に世界経済のファンダメンタルズが良好なことが確認されるとともに原油相場の下げに歯止めがかかる
◆東海東京証券
9	早期のOPEC減産はあり得ないと見るのが妥当。従って、今回の低原油価格は長期化する可能性		今後1～2年を大胆予測すると40ドル/バレル～70ドル/バレル
◆マネックス証券
11	シェールオイル掘削用ドリルの数（リグカウント）は、「原油価格が横ばいで安定していた時期の水準に戻り、目先、調整一巡感が台頭
◆楽天証券
14		居心地のよいドル高＝原油安で、実質GDP成長率4％だった2000年（当時の原油価格は40ドル）の環境を模索
16	投機筋のポジションを見ると反転が近い
17		「意図したドル高→原油安」の構図はもうしばらく継続。反発は米国の利上げ時期が決定あるいは実施される時期
18	生産効率の悪いリグの稼動が停止し、シェールオイルの生産が全体的に筋肉質な体質になるには、もう一段の原油価格の下落が必要
※レポート番号は、【図表6】に掲載されたレポート番号と符合しています

  予想のポイントは2つ。ひとつは原油の需給や投機筋のポジション。もうひとつは、米国や世界の景気だ。

 最近では、米国のシェールオイル掘削用ドリルの数（リグカウント）に注目し、「目先、調整一巡感が台頭」とする見方がある（マネックス証券、レポート11）。一方で、「生産効率の悪いリグの稼動が停止し、シェールオイルの生産が全体的に筋肉質な体質になるには、もう一段の原油価格の下落が必要」（楽天証券、レポート18）という見解もある。少なくとも上昇に転じるのはまだ先の話だろう。

 前述の米国主導によるドル高・原油安シナリオでは、原油価格の将来予想も示している（楽天証券、レポート17）。

 「原油安が米国に幾重ものメリットをもたらしているとする仮説が正しければ（中略）意図したドル高→原油安の構図はもうしばらく継続する」。そして、原油価格反発のタイミングは「米国の利上げ時期が決定あるいは実施される時期」としている。米国で利上げに踏み切れるほど景気回復が確認された頃には、原油安の必要性も薄れている（参考：「ネット証券各社の2015年相場シナリオとは？日本株に吹く追い風、警戒情報、投資テーマ、今年の銘柄までを一挙紹介！」では、利上げ時期は「今年の年央」予想が多い）。

 なお、テクニカル分析によれば、足元の反発で「60ドル処のフシを明確に上抜くようなら、44.45ドル(15/1/28)で底入れした可能性が高まる」。ただし、60ドル付近を超えらずに失速すると、もう一段の駄目押しに向かい「2月中に40.8ドル処までで下げ止まり」という見方がある（SMBC日興証券、レポート3）。

 「底入れ」や「下げ止まり」と言っても、必ずしも上がらずに、しばらく低迷という展開かもしれない。実際に投資を行うなら、よくタイミングを見計らう必要があるだろう。

原油安がプラスになるセクターと銘柄

 ここからは、個人投資家目線で、具体的に投資に役立つセクターや銘柄について掲載したレポートを紹介しよう。

 東海東京証券によれば、現在の状況は、（1）原油安（2）超低金利（量的緩和）（3）円安という3つのメリットが相場を牽引している。この状況が、1986年に原油価格が急落した際の上昇相場に似ていることから、「ネオ（新）・トリプルメリット相場」が起きると予測している（レポート9）。

 「2015年は、原油安が思わぬボーナスを日本経済にもたらしてくれるかもしれない。ここは、迷わず強気の押し目買いでゆこう」と投資を促している。

 原油安の恩恵を受けるセクターとしてあげられているのが、運輸、繊維・化学、タイヤ、自動車、電力・ガスなど。一方、原油安が業績悪化につながるのが、石油精製各社やシェールガス権益を持つ商社など。各レポートに掲載された具体的なセクターと銘柄の一部を【図表3】に掲載した。

【図表3】原油下落がメリットになる企業・デメリットになる企業
セクター	銘柄名（コード）	メリット	デメリット
運輸	JAL（9201）	5,20
	ANAHD（9202）	4,5,20
	日本郵船（9101）	5,20
	商船三井（9104）	2,5,20
	川崎汽船（9107）	2,5,20
	近畿日本鉄道（9041）	4
繊維・化学	東レ（3402）	5	2
	昭和電工（4004）	5	4
	三井化学（4183）	2,5
	東ソー（4042）	2,5,9
	ダイセル（4202）	2,5
	積水化学（4204）	2,5
タイヤ	東洋ゴム（5105）	5,9
	ブリヂストン（5108）	5,9
	住友ゴム（5110）	5	2
自動車	マツダ（7261）	5	2
電力・ガス	関西電力（9503）	4.5
総合商社	住友商事（8053）		4.19
ヘルスケア・医薬	テルモ（4543）	9	2
燃料・資源	出光興産（5019）		19
	昭和シェル石油（5002）		19
	JXホールディングス（5020）		19
※メリット、デメリット欄の数字は掲載レポート番号（【図表6】参照）

  ただし、必ずしも原油安の恩恵を受けて株価が上昇するどうかは個別の銘柄をチェックする必要がある。たとえば、空運株は最近株価が好調だが、「今の業界環境では、原油安メリットだけに注目して空運株を買いあがっていくのは難しいと考えています。また、競争的環境のもとでは、燃料安の効果は、いずれ航空運賃低下によって相殺される可能性」もある（楽天証券、レポート20）。

 一方、海運業界は、「バンカーオイル（船舶燃料）の価格低下で恩恵」を受けることから、投資の好機と判断されている（レポート20）。特に、定期船事業の収益改善が大きい日本郵船（9101）と川崎汽船（9107）に注目。また、「来年度は収益の反転を捉えて商船三井（9104）」（SMBC日興証券、レポート2）。

 陸運でも近畿日本鉄道（9041）のように、昨年後半から最近にかけて、株価が好調な銘柄が目立つ。ただし、「トラック輸送の場合、コストに占める比率が高いのは人件費」（レポート20）。原油安メリット株というほどではないようだ。

 消費者販売を行う小売業は、「間接的にメリットを受けると言えます。ただし、原油下落メリットのほとんどは消費者に取られ、小売業が受けるメリットは、限定的」（楽天証券、レポート20）という見方がある。一方で、資源価格の下落は日本の「b to c関連」銘柄にとっての追い風と考えて銘柄をピックアップしたレポートもある（SMBC日興証券、レポート2）。

 「家計支出に占めるガソリン・灯油の割合は、大都市圏で低く地方で高い。原油価格下落の好影響は地方の家計にとってよりプラスに働きやすい」という観点から、地方の「b to c関連」銘柄として、ツルハホールディングス（3391）、ヤマザワ（9993）、ジョイフル本田（3191）など、76銘柄が紹介されている。

原油安がマイナスになるセクターと銘柄

 【図表3】では原油急落がデメリットになる銘柄も紹介している。原油安のプラス効果はすぐには現れず、特に、石油精製会社の業績下ぶれが懸念されている。「日本の石油精製会社に70日間の備蓄義務が課せられていて、高値で買い付けた備蓄原油が残っている」ため、今期は在庫評価損が発生する（楽天証券、レポート19）。

 ただし、北米でシェールガス権益を取得した住友商事（8053）は、「今期で大きな減損が完了すれば、来期以降、利益は急回復すると予想」されているので、チェックしておきたい。

 【図表3】では、東レ（3402）や住友ゴム（5110）、マツダ（7261）のように、メリット欄だけでなく、デメリット欄にも掲載されている銘柄がある。これらは、資源国、欧州に対する売上高比率が高い企業だ（SMBC日興証券、レポート2）。

 「ロシアやブラジルをはじめとする資源国経済の悪化は、実体経済面のみならず、金融機関への影響を通じて欧州に波及するリスク」が指摘されている。資源国の実体経済の悪化には、タイムラグがある。そこで、「日本企業の中でも資源国並びに欧州に対するエクスポージャー（リスクにさらされた資産割合）が大きい銘柄は避けるのが無難」として、65銘柄が紹介されている。

ロシアに関連する魅力的な商品

 最後に原油安に関連して、投資チャンスがありそうな金融商品を紹介しよう。原油安に関連してもっとも大きな影響を受けた国のひとつがロシアだ。

 ロシアの採算分岐点は1バレルあたり約100ドル。現在は、50ドル近辺だから、石油による歳入が半減した。「強気のプーチン大統領も、事態が好転するまで2年くらいはかかるだろうと記者会見で弱音を吐いた」（三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）、レポート8）。

 ところが、今年に入ってロシア株式の魅力について語るレポートが出ている。「ロシアの対外債務返済リスクが低い」こと、そして、ロシア株式は割安感が強まっていることだ（現在、MSCI新興国株式指数の今期予想PERが約12倍に対して、ロシアRTS指数は約5倍）（むさし証券、レポート12、13）。現在は、「長期的な視点に立つ投資家に、魅力的な投資機会」だという。

 ただし、リスクがある。「ウクライナ東部情勢は、1月下旬以降、再び悪化しており、オバマ米大統領は対ロ追加制裁を示唆しているほか、欧州連合も追加制裁を検討している状況」だ。

 【図表4】はロシアのRTS指数（円換算）に連動するETF「NEXT FUNDS ロシア株式指数・RTS連動型上場投信 （1324）」のチャートだ。ETFを使って国内の株式市場でお手軽に投資ができる。ただし、現値は95円（2/12時点）。ボラティリティには注意が必要だ。

 ロシアが資源国である点に注目したレポートもある（楽天証券、レポート15）。ロシアの株価指数でも、ドル建てのRTS指数は急落したが、ルーブル建てのMICEX指数が下落していない。その要因として、「ロシア特有の資源価格の強含み」をあげている。

 「特に注目したいロシア関連資源銘柄は、ロシアが世界の供給シェアの多くを占めるパラジウムと小麦である」。（パラジウムの用途は「主に、自動車のマフラーの排気ガスを浄化させる触媒の部品、電子部品、宝飾品、歯科器具など」）。

 「パラジウムは6年（リーマンショックの大幅下落を除けば10年）にも及ぶ超長期上昇トレンド」を描いている。国内ETF「純パラジウム上場信託（現物国内保管型） （1543）」でも取引が可能だ。そのETFのチャートでも長期上昇トレンドが確認できる【図表5】。

 ただし、上記レポートでもうひとつ指摘された小麦に関しては、先物価格（CBOT）が、昨年末から下落傾向にある。

 なお、原油価格に連動したETFとCFDについては、「4カ月で30％超下落した原油に投資チャンス!?原油商品（ETF／ETN／CFD）にお手軽・低コストで投資する方法を紹介！」で、紹介している。GMOクリック証券では、昨年12月の取引高ランキングで、原油CFDが2位に登場しており、人気商品となっているようだ。

【図表6】記事掲載ネット証券レポート出所
レポート番号	テーマ	レポート名・掲載日	発信元	公開状況
◆SMBC日興証券 ⇒詳細情報ページへ
1	円相場見通しとポイント～急ピッチな原油安の動きに変化の兆し	Weekly Outlook 1/8	投資情報室	口座開設者向け
2	資源価格下落の悪影響はインフレを通じて遅れて顕在化する	SMBC日興ストラテジー・マンスリー（2月号） 1/28	株式調査部
3	コモディティ WTI原油先物（期近）	隔週刊テクニカル分析レポート「流転」2/6	株式調査部
◆SBI証券 ⇒詳細情報ページへ
4	原油価格下落で注目される業種・銘柄は？	日本株投資戦略 2014/12/19	鈴木英之氏	ネット公開
◆岡三オンライン ⇒詳細情報ページへ
5	「原油安メリット」企業に投資妙味！～原油価格下落により業績改善期待が高まる可能性～	岡三グローバルウィークリー 2014/12/1	岡三証券	口座開設者向け
◆三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券） ⇒詳細情報ページへ
6	景気と供給の不安に揺れる国際商品	経済の進路 2014/12	三菱経済研究所	口座開設者向け
7	原油価格は年央から持ち直しへ	コモディティ・レポート ＜2014年11･12月＞ 1/16	三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
8	したたかなサウジの石油戦略	経済の進路 2015/2	三菱経済研究所
◆東海東京証券
9	低原油価格時代の再来～ネオ・トリプルメリット？／再び好決算を評価する展開へ	東海東京ウィークリー 1/26	東海東京調査センター	口座開設者向け
10	原油安のプラス面を見直す	東海東京ウィークリー 2/2
◆マネックス証券 ⇒詳細情報ページへ
11	ラスト・ストロー 原油価格下落の背景と底打ち水準	ストラテジー・レポート 1/26	広木隆氏	最新レポートはネット公開（バックナンバーは口座開設者のみ閲覧可）
◆むさし証券
12	1月9日（金）、12日（月）のロシア市場は株式・通貨・債券のトリプル安	臨時レポート 1/13	HSBC投信	ネット公開
13	ロシア、原油価格の急反発から3日（火）の株式市場は大幅上昇	臨時レポート 2/4
◆楽天証券 ⇒詳細情報ページへ
14	第4回 原油価格の今後の動向を想像する	週刊コモディティマーケット 2014/12/5	吉田哲氏	ネット公開
15	第6回 原油・ルーブル安の中でにじみ出る「資源国ロシアの底力」	週刊コモディティマーケット 2014/12/19
16	第11回 株もFXも商品も・・・ヒントは「CFTC」にあり	週刊コモディティマーケット 1/23
17	第12回 原油反発のタイミングは米利上げのタイミング	週刊コモディティマーケット 1/30
18	第13回 否定された「稼動リグ数減少→シェールオイル生産調整→原油価格反発」のシナリオ	週刊コモディティマーケット 2/6
19	原油急落で業績が悪化する企業	3分でわかる今日の投資戦略 2014/12/16	窪田真之氏
20	原油下落が運輸産業に与える影響	3分でわかる今日の投資戦略 12/18

＊記事中で引用したネット証券各社のレポートは、ネットで公開、または、口座開設をすることで無料で閲覧できます。さらに詳しい情報や、多くの関連銘柄をチェックしたい場合は、レポートの原典を参照してください。