IPO株の銘柄分析&予想

「ビーグリー」のIPO情報総まとめ!
スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、他のコンテンツプラットフォーム企業との比較や予想まで解説![2017年3月17日 情報更新]

2017年2月13日公開(2017年12月5日更新)
ザイ・オンライン編集部
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会社名 ビーグリー
市場・コード/業種 東証マザーズ・3981/情報・通信業
上場日 3月17日
申込期間(BB期間) 3月2日~3月8日
おすすめ証券会社 SMBC日興証券SBI証券マネックス証券岩井コスモ証券松井証券
フィスコ分析による
市場の注目度
★★★最高★5つ
初値(初値騰落率) 1881円(+0.05%)
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】

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【目次】(クリックで該当する情報へ移動します)
▼いつ申し込んで、いつ購入する?(ブックビルディング期間、上場日など)
▼どこの証券会社で申し込める?(幹事証券会社)
▼いくらで買える?(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)
▼発行株数・単元数・公開規模は?

▼どんな会社?
▼業績データ/業績コメント
▼企業の詳細情報/銘柄紹介
▼投資のポイント

 

ビーグリーのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する?
(ブックビルディング期間、上場日など)

■スケジュール
仮条件提示 3月1日
ブックビルディング(抽選申込)期間 3月2日~3月8日
公開価格決定 3月9日
購入申込期間 3月10日~3月15日
払込日 3月16日
上場日 3月17日

ビーグリーのIPOは、どこの証券会社で申し込める?
(主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など)

■取り扱い証券会社(2017年3月13日時点。割当は変更になる場合があります)
証券会社名
(※青文字はクリックで詳細ページへ)
引受シェア 口座開設
SMBC日興証券(主幹事証券)
[最短3日で取引可能]
91.0
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SBI証券
[最短翌日に取引可能]
2.7
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マネックス証券
[最短2日で取引可能]
1.8
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岩井コスモ証券
[最短3日で取引可能]
0.9%
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松井証券
[最短3日で取引可能]
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SMBCフレンド証券 1.8%  
いちよし証券 0.9  
エース証券 0.9%  

ビーグリーのIPOは、いくらで買える? 割安/割高?
(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)

■価格情報
想定発行価格(※1) 1820
仮条件
[予想PER(※2)
1820~1880円
[15.9倍~16.4倍]
公募価格  1880円
初値 1881円
初値騰落率 +0.05%
予想トレーディングレンジ(※3) 1500円~5000円
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS=今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※3 期間は上場後1年を想定。
■類似会社3社の予想PER(2017年2月27日前引け後の株価と会社側予想から計算)
会社名 ※クリックで最新チャートへ 予想PER
【3社平均】 20.0倍
パピレス<3641> 32.8倍(連)
セプテーニHD<4293> 13.0倍(連)
インフォコム<4348> 14.1倍(連)

 

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社3社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は類似会社より割安と判断できる。

ビーグリーの発行株数・単元数・公開規模は?

■株数などに関する情報
発行済株式数(上場時) 587万9200株(予定)
公開株式数 公募38万4700株  売出430万9900株
(オーバーアロットメントによる売出52万3200株)
想定公開規模(※1) 95.0億円(OA含む)
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

ビーグリーは「まんが王国」のマザーズ大型案件

「ビーグリー」の公式サイトより

 コンテンツプラットフォーム事業(コミック配信サービス「まんが王国」の運営等)を展開する。「まんが王国」は2016年9月に累計5億冊ダウンロードを突破している。電子書籍市場は今後も年率14%弱の成長率で拡大するとみられており、このうち電子コミックは電子書籍全体の80%以上(2015年実績)を占めている。

 2016年以降のマザーズ上場案件56社の公開価格に対する初値上昇率は平均+91.1%と好調だが、公開価格が50億円を超えた3社はいずれも公開価格を下回る初値だった。時流に乗った事業内容で業績面も好調だが、初値買いを手控える投資家が多いと考えられる。

 公開規模については95億円前後となる見込み。筆頭株主のファンドは保有株の大半を上場時の売出しで放出するが、出口案件との見方が強まればマイナス視される可能性がある。

◆「ビーグリー」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
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ビーグリーの業績データ

■業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2013/12
(―)
0
(―)
0
(―)
2014/12 3,920
(―)
▲ 241
(―)
▲ 115
(―)
2015/12 7,198
(83.6%)
670
298
2016/12推 8,337
(15.8%)
748
(11.6%)
407
(36.2%)
2017/12予 9,165
(9.9%)
1,082
(44.6%)
672
(65.0%)
予想EPS(※)
/配当
単独:114.30円/0.00円
予想EPSは「今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの
■連結業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2014/12 5,728
(―)
55
(―)
30
(―)
2015/12 7,192
(25.6%)
705
(1173.7%)
232
(666.3%)
2016/12推


ビーグリーの業績コメント

 2017年12月期の業績は、売上高が前期比9.9%増の91.6億円、経常利益が同44.6%増の10.8億円と増収増益の見通しとなっている。

 電子書籍市場の2016年度の市場規模は1,584億円(前年比25.1%増)と拡大し、そのうちコミック分野が1,277億円(前年比24.7%増)と構成比でも約8割を占めている。

 また、電子書籍市場を通信端末別に見た場合、スマートフォン・タブレット端末等向けの市場規模は1,532億円(前年比29.6%増)となり、その結果電子書籍市場全体の96.7%を占めるようになっている。2017年以降もこのような市場拡大が続くことが予想される。

 このような市場環境の中で、同社は独自の良作の掘り起こし活動に特化し、ユーザビリティの改良、他社サービスとの差別化、戦略的広告宣伝の強化によってユーザー数を伸ばすとともに、コンテンツの拡充に注力している。

ビーグリーの詳細情報

■基本情報
所在地 東京都港区北青山二丁目13番5号
代表者名(生年月日) 代表取締役社長 吉田 仁平(昭和46年12月30日生)
設立 平成25年11月28日
資本金 13億7387万円(平成29年2月13日現在)
従業員数 40人(平成29年1月31日現在)
事業内容 コンテンツプラットフォーム事業(コミック配信サービス「まんが王国」の運営等)
■売上高構成比率(2015/12期 実績)
品目 金額 比率
コンテンツプラットフォーム事業 7,192 百万円 100.0%
合計 7,192 百万円 100.0%
■大株主上位6位
順位 株主名 保有株数 保有シェア
1 リサ・コーポレート・ソリューシ ョン・ファンド3号投資事業有限責任組合 440万5495 80.18%
2 株式会社小学館 54万4500 9.91%
3 吉田 仁平 27万4725 5.00%
4 佐藤 俊介 19万7802 3.60%
5 日本出版販売株式会社 5万株 0.91
6 XST PARTNERS PTE.LTD. 2万1978 0.40%
合計   549万4500 100.00%
■その他情報
手取金の使途 主力事業であるコンテンツプラットフォーム事業における「まんが王国」会員集客のための広告宣伝費に充当する予定
関係会社 南京波波魔火信息技術有限公司 (非連結子会社) 市場調査
VC売却可能分(推定) 株(売出し・保有期間などの制限があるもの以外)
直近有償第三者割当 年月日 2014年2月7日
割当先 株式会社小学館、日本出版販売株式会社
発行価格 500円 ※株式分割を考慮済み
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ビーグリーの銘柄紹介

 同社は、スマートフォンやタブレットの急速な普及を背景に消費者行動への影響が飛躍的に拡大しているインターネットを活用しつつ、その特性を活かしてクリエイターのコンテンツ・プロダクトを配信するサービスや環境の提供を「コンテンツプラットフォーム事業」として展開する。

 2006年4月にサービスを開始したコミック配信サービス「まんが王国」がコンテンツプラットフォーム事業の主力サービスであり、現在ではスマートフォン向けコミック配信サービスの売上高は全体の90%以上を占めている。加えて同社では、「まんが王国」で培った資産・ノウハウを活用し、新規・周辺ビジネスとしてイラスト分散型メディア「ETOPICA」のほか、漫画に特化したクラウドファンディングサービス「FUNDIY」、ネイティブアプリビジネスなどを手掛けている。

・主力サービス「まんが王国」について

 本サービスでは、出版社、プロダクション、及び作家等、タイトルの権利を保有もしくは管理する主体(ライセンサー)から利用許諾を獲得し、必要に応じてコンテンツの電子化を行う。

 同社の特徴は、電子書籍業界では一般的である電子取次会社経由ではなく、主に同社直接営業によりライセンサーから利用許諾の獲得を行う点にある。また、コンテンツの電子化作業は、自社の制作ラインを有しており、同社が開発した制作ツールを用いて行っている。

 本サービスは月額有料登録制でユーザーは月額料金に応じたポイントが毎月付与され、コンテンツを購入するごとにポイントが消費される。ポイントが不足した場合には、都度課金によりポイントを追加することができる。付与するポイントは、販売促進企画によって割増して付与することがあり、他に消費ポイントを割り引いたタイトルの提供や、約50ページ以上が無料で読める「じっくり試し読み」を常時2,000タイトル以上取り揃えることで、限られた課金負担の中で、最大限漫画を楽しめるサービスを提供している。

 また、知名度やメディア露出を重視した品揃えにより需要を取り込む販売手法とは異なり、過去及び新規の知る人ぞ知る良作を掘り起こし、プロモーションすることを特に重視している。

 さらに、ユーザーレビューやリコメンド機能、ソーシャルネットワークとの連携等を用いて、販売促進と新たな売れ筋タイトルの掘り起こしを両立させるとともに、これらのノウハウを蓄積することで能動的な書店として競合サービスとの差別化を図っている。

ビーグリーの投資のポイント

 2016年以降のマザーズ上場案件56社の公開価格に対する初値上昇率は平均+91.1%と好調だが、公開価格が50億円を超えた3社はいずれも公開価格を下回る初値だった。同社も公開規模がマザーズ上場案件としては非常に大きく、需給懸念が強まりやすい。

 また、投資ファンドが大株主の案件を見ても、昨年6月上場のソラスト<6197>が-6.0%、9月上場のベイカレント・コンサルティング<6532>が-6.5%、10月上場のKHネオケム<4189>が-5.4%といずれも公開価格割れスタートとなっている。

 同社の主力サービスであるコミック配信サービス「まんが王国」は、コンテンツの獲得では取次会社を介さない出版社や作家との直接契約を進め、広告投資においては代理店を介さない媒体への直接出稿を推進するという、電子書籍業界ではユニークなモデルで成長してきた。

 「知る人ぞ知る良作に出逢える電子書店」「豊富なキャンペーンと使いやすさ」「ポイント形式の月額課金」などが同サービスの特長として挙げられており、2016年9月には累計5億冊ダウンロードを突破している。

 電子書籍市場は、大画面・高精細なスマートフォンやタブレットの普及、デジタルコンテンツ・サービス購入の一般化により、今後も年率14%弱の成長率で拡大するとみられている。このうち、電子コミックは電子書籍全体の80%以上(2015年実績)を占めている。

 業績面について、2017年12月期は売上高が前期比9.9%増の91.6億円、経常利益が同44.6%増の10.8億円と増収増益の見通しとなっている。「まんが王国」の継続的成長に注力し、コンテンツの充実やサービスの向上、効率的な広告投下などの施策を行う。

 会員数や従量課金者数は前期同様の水準で推移すると見込んでおり、会員1人当たりの月額購入単価は同9.9%増、従量購入単価は同11.3%増と予想している。想定仮条件水準の今期予想PERは15~17倍程度で、コミック配信サービスや電子書籍サービスを手掛ける類似企業のレンジ内となっている。

 公開規模については95億円前後となる見込み。投資会社のリサ・パートナーズ系ファンドが筆頭株主だが、保有株の大半を上場時の売出しで放出する。同ファンドの保有株数は上場後36万795株(上場時発行済株数の6.1%、180日間のロックアップあり)まで減少するため、セカンダリーでの売り圧力に対する懸念はさほど大きくないが、ファンドによる出口案件との見方が強まればマイナス視される可能性がある。また、3/17はジャパンエレベーターサービスHD<6544>が同時上場するため、初値買い資金分散の影響を受けるだろう。

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[データ提供・銘柄分析]フィスコ 

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2020 2019 2018
22社
41社
17社
35社
23社
37社
10%以上:1人1票の平等抽選 533万
【ポイント】
取り扱い数はSMBC日興証券やSBI証券より少ないものの、主幹事数は毎年トップ! 国内最大手の証券会社だけあって、「日本郵政グループ3社」「JR九州」「ソフトバンク」のような、大規模IPO案件で主幹事を務めることも多い。毎回、引受株数の10%以上が完全抽選制のオンライン口座に配分される。また、購入資金は当選後の購入申し込みまでに入金すればOKなので、口座の資金を気にせず気軽に申し込めるのは、限られた資金で運用する個人投資家にとって大きなメリット。本気でIPO投資を考えるなら、真っ先に口座を開いておきたい証券会社だ。
※残あり口座数
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◆SMBC日興証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
16社
52社
20社
61社
21社
66社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
310万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、2020年は主幹事数、取扱銘柄数ともに第3位! また、日本3大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねている。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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◆大和証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
15社
43社
22社
43社
13社
31社
10%:1人1票の平等抽選 303万
【ポイント】
国内三大証券の一角を占める大手証券で、毎年、数多くのIPOで主幹事を務めており、2019年は実績数を大きく伸ばして野村證券を抜いてトップ。取扱銘柄数も毎年トップクラスなので、本気でIPO投資に力を入れる個人投資家には必須の証券会社と言えるだろう。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されないのも資金に限りのある個人投資家にとってはメリット
※ 残あり口座数
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◆SBI証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
15社
85社
7社
82社
11社
87社
60%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジポイント」順に配分
10%:知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分
604万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2020年は全93社中85社と約91%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、大半のIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。
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