割安な「大型の高配当株」に投資するなら今が狙い目！ 「NTTドコモ（9437）」のような下値リスクの小さい「大型高配当株」を紹介！
ダイヤモンド・ザイの巻頭特集は「高配当株 超入門」！ 株価が比較的安定しているから株初心者にもおすすめな「高配当株」について、投資の基礎知識から今"買い"のベスト71銘柄まで、詳しく紹介している。
今回はその中の「安定感抜群で人気の高配当株6銘柄」から1銘柄を抜粋して紹介しよう！
外国人投資家の指数売りで優良株が売られ過ぎている！
大型の高配当株が大きく売られている。特に「日本たばこ産業（2914）」や「日産自動車（7201）」は、7月5日時点で、配当利回りが5％超になるほど株価が下落している。なぜ、このような大型の高配当株が、売られているのだろうか？ その理由をUBS証券 WM本部 日本株リサーチヘッドの居林通さんは次のように分析する。
「外国人投資家が日本株を売りまくったからです。アベノミクス以降、つまり2012年末から2017年末までに外国人投資家の買い越し額の総額は、約14兆円でした。しかし、2018年年初から6月下旬までに7.16兆円（現物＋先物）も売り越しました。外国人投資家は、ETF（上場投資信託）や、日経平均先物で売買するので、指数に組入れられている株がまとめて売られたのです」
また、ある金融商品の流行も、その動きを加速させた。株価の値動きが激しくなると自動的に株式を売り、債券を買う投信やETFだ。なぜなら、リーマンショック以降、過大なリスクを取りたくない投資家が増えたから。2017年は株価の値動きが小さく、経済も好調だったので、株式は大きく買われた。しかし、2018年に入ると米国の金利上昇や政治不安などで、株価が大きく上下した。このため、前述の投信などに組入れられている大型株が売られたのだ。
さらに、世界的に高配当株などの割安株より、IT関連などの成長株が好んで買われたことも影響していると楽天証券経済研究所 チーフグローバルストラテジストの香川睦さんは分析する。
「米国のIT関連株などに資金が集中したことで、日本のメガバンクや自動車メーカーなどはPBRが0.6～0.7倍台と超割安な株価になっています」
売られ過ぎた大型株の中でも高配当株が買い戻される！
しかし、これからは「成長株」ではなく、「大型の高配当株」が買われると居林さんは予測する。
「日本の上場企業は6年連続で増収増益を続けてきました。ただし、1990年以降、日本企業全体では、7年以上連続で業績が伸びたことはないのです。加えて、昨年のトランプ減税によって、日本企業の前期業績はかさ上げされています。この2つの理由により、今期は減益となる可能性が高い。そうなると、高配当株に資金が集まりやすい」
企業業績の見通しが不透明なときは高配当株が買われる傾向がある。2016年は円高ドル安などの影響で、企業業績が伸び悩んだことから、日経平均株価は軟調な展開が続いた。この間は成長株が売られ、高配当株が買われたのだ。居林さんは、金融を除いたTOPIX500（東証に上場する時価総額上位500銘柄が組入れられた指数）の今期の営業利益は減益になると予想している。今後、企業業績が伸び悩めば、2016年同様に機関投資家などが、PBRなどが低くて割安な大型の高配当株を買う可能性がある。こういったことから、今こそ、割安な大型の高配当株を買い始める絶好のチャンスなのだ。
「過去5年間の平均PBRと比べても、それを下回っている大型の高配当株が多い。トランプ大統領の発言などで日本株全体が売られるような局面でも、高配当株の下値リスクはさほど大きくない」（香川さん）
ダイヤモンド・ザイでは、割安な大型の高配当株の中でも、特に注目したいテーマや、おすすめの6銘柄を紹介している。今回はその中の1銘柄、「NTTドコモ（9437）」をピックアップしよう！
「NTTドコモ」は、株価の下値リスクが小さく、減配を避けたいという人におすすめな大型の高配当株。通信事業は、着実に現金収入が入ってくるため、減配リスクが小さい。実際、1998年に上場してから20年間、一度も減配していない。さらに、配当額も上場当初から、50倍になっている。また、端末の割引販売を抑制していることや、金融決済・コンテンツサービスなどの事業の多角化により安定成長が続きそうだ。
（※関連記事はコチラ！）
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