トヨタ自動車

今から50年前の1974年、日本経済はオイルショックと強烈なインフレによって転換点を迎えていた。ただし、戦後20年ほど続いた高度経済成長期を経て、グローバルでの日本企業の存在感は極めて高かった。半世紀前の日本企業の躍進ぶりとは。「週刊ダイヤモンド」1976年1月3日号に収録された、自動車、鉄鋼、銀行、石油化学といった業種の世界50大企業の顔触れを順次公開していく。まずは自動車業界のトップ50を紹介する。

「下請けいじめ」が問題になった日産自動車の陰に隠れて目立たなかったが、ホンダにもサプライヤーとの問題が山積している。ダイヤモンド編集部の自動車メーカー取引先アンケートで、ホンダが部品メーカーにリベートを要求していることや、海外での部品調達で原価低減の圧力をいまだ強くかけていることが明らかになった。ホンダのサプライヤー政策の問題点に迫る。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。輸送用機器39社の業種別ランキングをお届けする。8位にトヨタ自動車、4位にスズキが名を連ねた。

ジャパンモビリティショーが間もなく開催される。隔年開催から毎年開催に変更になるなど、今年から内容が大きく変わるだけに、その成否が注目される。

汎用型の生成AIは企業の専門業務に対応できない。そこで、生成AIをカスタマイズして個別のビジネス現場への実装を可能にするソフトウエアや、IT人材サービスの人気が高まっている。生成AIで注目が集まるソフトウエアや人材関連の日本企業8社を、業界のプロが厳選した。

トヨタ自動車は、過去最高益をたたき出していることもあり、利益をサプライヤーに還元し始めている。だが、部品の調達価格の適正化は道半ばだ。自動車業界のリーダー的な存在であるトヨタが抱えるケイレツやサプライヤーを巡る問題に迫る。

日産自動車は3月、サプライヤーに課した割戻金（リベート）が下請法違反に当たるとして公正取引委員会から勧告を受けた。だが、いまだに一部社員がリベートを要求していることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。「下請けいじめ」で利益を圧迫されてきた部品メーカーが、日産からの見積もり依頼を拒むケースが発生しており、クルマの開発にも支障を来しかねない状況だ。サプライヤー幹部ら251人から回答を得たアンケートを基に、日産の問題点を炙り出す。

トヨタ自動車会長である豊田章男氏を「友達のお父さん」「間近で見たオッサン」として綴った、小山晃弘氏のnoteが「面白すぎる」「マジで良い話」と大きな反響を呼んでいる。トヨタの強さにもつながる章男氏の意外な一面とは？

スズキは2020年に小型トールワゴン「ソリオ」の現行モデルを発売した際、旧型にあったストロングハイブリッドを引っ込めて小型モーターのマイルドハイブリッドと純エンジン車のみとしていたが、22年末にストロングハイブリッドを再登場させた。今回、ソリオのストロングハイブリッドモデルを3400kmあまりロードテストしたので、徹底的にレビューしていく。【前後編の前編】

ダイヤモンド編集部は、自動車メーカーによる「下請けいじめ」の実態などを解明するため、サプライヤー幹部らを対象にした緊急アンケートを実施した。部品メーカー幹部らに、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の「役員のビジョン」や「値上げ許容度」「交渉の態度、コンプラ」などを辛口評価してもらい、問題点を浮き彫りにする。

外資系企業の就職人気が高まるなど、年々変化する就活事情の中にあっても、安定性と知名度を求めて財閥系企業の門戸をたたく大学生は後を絶たない。財閥の代表格である三菱、三井、住友の三大財閥系の主要21企業における最新の採用者データから、財閥系に強い出身大学の傾向をつまびらかにする。

自動車産業の強みだったケイレツが、「弱み」になりつつある。トヨタ自動車が空前の利益をたたき出す一方、サプライヤーは人件費の高騰分を価格に転嫁できず、財務を悪化させている。部品メーカーが完成車メーカーに依存し、支配される現状は、電気自動車（EV）化への対応が遅れる要因にもなっており、このままでは自動車業界が地盤沈下しかねない。サプライヤーの幹部ら250人から回答を得たアンケートの結果を基に、同業界の病根に切り込む。

ホンダ「ZR-V」のハイブリッド＋AWD（4輪駆動）版を3600kmあまりロードテストしたので、詳細まで徹底的にレビューする。価格の安いモデルなら現状で万々歳なのだが、ZR-Vは国産の競合モデルに対して価格が高い。「そもそもお安くないクルマなのですよ」という積極的な表現が欲しくなるところだが、果たしてそのような個性を持ち合わせているのだろうか？【前後編の後編】

SUVが世界の乗用車マーケットのメインストリームとなっている中、ホンダが新たなグローバル商品としてリリースしたクロスオーバーSUV「ZR-V」。そのハイブリッド＋AWD(4輪駆動)版を、3600kmあまりロードテストする機会があったので、超マニアックに辛口レビューしよう。【前後編の前編】

全上場企業の5割をオーナー企業が占め、日本は世界でも屈指の「オーナー企業大国」ともいわれる。そこに、押し寄せているのがガバナンス改革の大波だ。政府や東京証券取引所は上場企業に対して、資本効率の改善やコーポレートガバナンスの強化徹底を求めているのだ。その圧力にさらされ、“生き残り”を懸けて非上場化を検討するオーナー企業も相次いでいる。環境が激変する中で、オーナー企業の最新序列とは。

ユニクロ、ヤマト運輸、佐川急便からトランプ信者の団体まで――。組織に潜入し実情を掘り起こしてきた「潜入記者」の半生を綴った、横田増生著『潜入取材、全手法』（角川新書）のエッセンスを紹介するコーナー。今回は、特に読者の人気を集めた記事トップ3をランキング形式で紹介します。

役所と日銀OB・OG社外取締役909人の経歴を、ダイヤモンド編集部が精査。実名・推計報酬額ランキングの完全版をお届けする。その顔触れや役職名をチェックすれば、上場企業による役所・日銀への評価がはっきりと分かるはずだ。3位は報酬額4942万円の外務事務次官OBだった。それでは1位は？

三井グループにおいて“外様”であるトヨタ自動車が、「御三家」の一角である三井不動産に急接近している。トヨタグループ傘下のトヨタ不動産が三井不動産の部長を社長に招聘したほか、同社は東京都内で“最後”の大型プロジェクトである築地再開発事業に三井不動産、読売新聞グループと共に参画する。もともと資産管理会社の色合いが強かったトヨタ不動産を不動産デベロッパーに脱皮させる動きの狙いとは。

1ドル＝140円台の円高が続く中で、注意しなければいけないのが企業業績への影響だ。円高による企業への影響を明らかにすべく、主要25社の為替感応度をまとめた。これを見れば、どの企業で円高のダメージが大きいのかが一目瞭然だ。

戦後から日本経済をリードしてきたのが、三菱、三井、住友の財閥系企業グループだ。グループの結束力とブランド力を武器に、各企業グループの経済圏は100兆円をはるかに超え、最強の企業集団として地位を確立していた。しかし、その最強集団が揺らいでいる。強いグループ結束力の要であった政策保有株の持ち合いについて、政府や市場から資本効率を改善するために解消するよう圧力をかけられ、コーポレートガバナンスの観点からグループ内での社外取締役の派遣も封じられた。各企業はその圧力にあらがえずグループ内企業の政策保有株を手放しており、グループ内の結束力に陰りが見えている。果たして、三菱、三井、住友の財閥系企業グループはこのまま弱体化してしまうのか。