三菱UFJフィナンシャル・グループ

あのゴールドマン・サックスが今、日本株に対して「強気」の姿勢を示している。そんな同社のグローバル投資調査部が、日本企業固有の「4つの魅力」を基に選定した、2024年の日本株トップピック20社リストを大公開。各銘柄が具体的にどのような観点で有望なのか、担当アナリストのコメントと併せて明らかにする。

前社長の不正行為が明るみに出た国内最大の資産管理信託銀行、日本カストディ銀行に「市場の番人」のメスが入るのか――。同行前社長と共謀して違法行為を行ったと不当に断定され、同行が業務契約を一方的に打ち切ったのは独占禁止法が禁止する優越的地位の乱用に当たるとして、三井住友トラスト・ホールディングスの元幹部が公正取引委員会に申告したことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。

非上場企業のため倒産危険度ランキングに入っていないが、四国の名門製紙会社・丸住製紙が深刻な経営不振に陥っている。丸紅の持ち分法適用会社でもある同社は、製紙業界や地元では非常に注目度が高い。実は丸住製紙は、大王製紙の主力工場・三島工場の隣に位置している。ダイヤモンド編集部の取材で判明した、丸住製紙の厳しい経営状況を元大王製紙会長の井川意高氏にぶつけ、同社の苦境について解き明かしてもらった。

倒産危険度ランキングに浮上した企業は「これから危ない企業」といえる。そんな“危険水域”企業のメインバンクは、どこなのか。これを初調査して集計したのが今回のランキングである。横浜銀行と広島銀行はワースト6位だった。メガバンクの中で、危ない企業を最も抱えているのは？

奈良県の第一地方銀行である南都銀行には、周辺地銀から熱い視線が注がれている。就任から8年が経過した橋本隆史頭取の交代が近づいていること、さらに大阪府への進出を強化していることがその理由だ。金利上昇局面を前に、事業環境の見通しと共に、橋本頭取に直撃した。

和歌山県の紀陽銀行が、隣接する大阪府に進出したのは73年前のことだ。近年、他県の地方銀行も大阪に進出し競争環境は厳しさを増すが、紀陽銀行は今後も貸出先シェアを伸ばせると豪語する。そのための秘策は何か。原口裕之頭取に聞いた。

1月19日、全国トップ地方銀行の横浜銀行が、初任給を26万円へと4万円引き上げる方針を固めた。現時点では静観する地銀も、いよいよ本格化した初任給引き上げラッシュ「第2弾」に今後追随する公算が大きい。

『週刊ダイヤモンド』1月27日号の第1特集は「地銀 メガバンク 信金・信組 残酷格差」です。日本銀行がマイナス金利を解除し、金利のある世界が到来したとき、一体何が起きるのか。日銀や地方銀行、メガバンクなど金融機関への取材を通じ、その真相に迫ります。

メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国472金融機関が、これまでどれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか？ダイヤモンド編集部の独自調査を初公開する。第1弾として今回はワースト30を紹介する。

金利上昇もどこ吹く風、愛知県では“名古屋金利”と称されるほどの熾烈な低金利競争が続いている。そんな金融激戦区で、愛知銀行＆中京銀行の統合に次ぐ再編機運が加速している。名古屋銀行の頭取人事をひもとくと、その正体が浮かび上がった。

金利上昇は銀行の業績にダイレクトに響く。そこで統計専門調査会社の協力の下、業績が年収に連動することを前提として、主要22行の3年後の年収を大胆予想した。果たして銀行各行の年収は上がるのか。

地政学リスクや急激な円安といった外的要因が企業経営のかじ取りを難しくしている。経営者はどのように見通し、どんな決断と行動に打って出るのか。トップ経営者8人に2024年の「地政学リスク」について問うた。

銀行業界は、金利上昇の恩恵を最も受けるといわれる。そこで、二つの金利上昇ケースを想定し、メガバンクと大手地方銀行の純利益に与える影響を実名試算した。その結果、金利上昇が追い風になる銀行と、影響が限定的な銀行が明らかになった。また、17年前の金利上昇時と今の金融環境を比較すると、銀行は金利上昇の追い風に乗れない可能性があることも分かった。

金利上昇の影響が及ぶ範囲は、預貸ビジネスなどの事業だけにとどまらない。多くの銀行員にとって最大の関心事である、出世の定石にも影響を与えそうだ。そこでメガバンクの社内序列をおさらいし、2024年前半にも訪れる「金利のある世界」で、新たに台頭する部門はどこかを探った。

業績が好調な3メガバンク。国内金利が上昇すれば、さらなる追い風となりそうです。三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループの中でそれぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたのでしょうか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算しました。勝ち組世代は果たして？

3メガバンクの中で、米国市場重視を最も前面に打ち出しているみずほ銀行。2024年、米国は景気後退が懸念されているが、どう挑んでいくのか。加藤勝彦頭取に意気込みを聞いた。

国内の金利上昇で中小企業への貸出金利が上がり、地方銀行の本業である預貸ビジネスが復活する――。多くの地銀業界関係者は今、そんな淡い期待に胸を膨らませている。だがそれとは裏腹に、大阪では熾烈な金利の“たたき合い”が勃発。その背景には、島根の“殿様地銀”の存在があった。

個人向け金融サービス「Olive（オリーブ）」をスタートさせるなど、金利復活をにらみ他のメガバンクに先んじて手を打ってきた三井住友銀行。2024年は何に注力するのか。

業績が好調な3メガバンク。国内金利が上昇すれば、さらなる追い風となりそうだ。三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループの中でそれぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。その結果、3メガとも若手が劣位に立たされたが、勝ち組世代は果たして？このほか5年後の平均年収予想では、各社とも現在の水準を大幅に上回る結果となった。

2年連続で最高益が確実視されている三菱UFJフィナンシャル・グループ。中核会社の三菱UFJ銀行を率いる半沢淳一頭取に、足元の業績と2024年度の見通しを聞いた。