「プロディライト」のIPO情報総まとめ！
スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、
他の音声コミュニケーションサービス企業との比較や予想まで解説！［2023年6月5日 情報更新］

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プロディライトが6月28日にIPO（新規上場）！

「プロディライト」の公式サイトより

　プロディライトは、2023年5月25日、東京証券取引所に上場承認され、2023年6月28日にIPO（新規上場）することが決定した。

　プロディライトは2008年6月4日に設立された。主にPBXをクラウドで提供する「システムサービス」、公衆回線網から各端末までIP回線を使用して音声通信を提供する「回線サービス」、IP電話等の端末機器を販売する「端末販売」を営んでおり、電話環境の構築に必要なサービスの「ワンストップ・ソリューション」を提供している。

 「テレワークの導入」や「オフィスのフリーアドレス化」等の働き方改革、企業の「BCP（Business Continuity Plan＝事業継続計画）対策」が進む中、固定電話を切り口に、固定電話・モバイル端末という垣根を超え、「電話のあり方」そのものを変革する電話のデジタルトランスフォーメーション「電話のDX」を顧客に提供している。

プロディライトのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する？
（ブックビルディング期間、上場日など）

プロディライトのIPOは、どこの証券会社で申し込める？
（主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など）

■取り扱い証券会社（2023年6月5日時点。割当は変更になる場合があります）
証券会社名 （※青文字はクリックで詳細ページへ）	引受シェア	口座開設
SBI証券 ［最短翌日に取引可能］	―％
松井証券 ［最短翌日に取引可能］	－％
マネックス証券 ［最短翌日に取引可能］	―％
岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券） ［最短2日後に取引可能］	―％
DMM.com証券	―％
野村證券（主幹事証券）	―％
岡三証券	―％
極東証券	―％

プロディライトのIPOは、いくらで買える？ 割安／割高？
（仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など）

プロディライトの発行株数・単元数・公開規模は？

プロディライトはクラウドPBXなど「電話のDX」を提供

　コールセンター向け人材紹介・派遣事業として大阪府吹田市に2008年設立。同社は、主にPBXをクラウドで提供する「システムサービス」（2022年8月期売上高の32.2％）、公衆回線網から各端末までIP回線を使用して音声通信を提供する「回線サービス」（同53.2％）、IP電話等の端末機器を販売する「端末販売」（同13.1％）を営んでおり、電話環境の構築に必要なサービスの「ワンストップ・ソリューション」を提供することが可能となっている。

 「テレワークの導入」や「オフィスのフリーアドレス化」等の働き方改革、企業の「BCP（Business Continuity Plan）対策」が進む中、固定電話を切り口に、固定電話・モバイル端末という垣根を超え、「電話のあり方」そのものを変革する電話のデジタルトランスフォーメーション「電話のDX」を顧客に提供している。

　システムサービスで提供しているクラウドPBX「INNOVERA」は、これまで社内に設置していたPBXをクラウド上に構築することにより、固定電話の機能をスマートフォンやPC、専用のIP電話等で場所を問わずに利用でき、会社のビジネスフォンを持ち出す感覚で電話を利用することができるほか、「全通話録音」「ガイダンス設定」「通話履歴検索」「着信拒否」など多種多様な標準機能を備えている。2020年12月には「INNOVERA PBX2.0」にプラットフォームを一新し、AI技術を応用した「多言語通訳」などのサービスも追加予定。

　回線サービスでは、アルテリア・ネットワークス<4423>と提携した「IP-Line」などクラウド上の「INNOVERA」に直接収容（接続）可能なIP電話回線サービスを提供している。2023年2月末時点で、「INNOVERA PBX」総アカウント数3万497、「IP-Line」総チャネル数5万8516、リカーリング売上高比率80.8％。従業員は95名。

　公開規模が10億円未満と軽量感があり、需給主導での初値上昇に期待がかかるだろう。今年3月に東証グロースへ上場した公開規模5億円以上10億円未満のIPOは3社あり、平均初値騰落率は+189.0％であった。なお、公開価格の1.5倍以上でロックアップ解除となるベンチャーキャピタル株主の保有株式が18万6950株（上場時発行済株式総数の12.0％）存在するが、そこまで需給面の懸念材料とはならないだろう。6/28はノイルイミューン・バイオテック<4893>が同時上場するが、個人投資家の注目は同社へ向かいやすそうだ。

⇒アルテリア・ネットワークス<4423>のIPO情報はこちら！　
⇒ノイルイミューン・バイオテック<4893>のIPO情報はこちら！

◆「プロディライト」IPOに申し込めるおすすめ証券会社
SBI証券［最短翌日に取引可能］
松井証券［最短翌日に取引可能］
マネックス証券［最短翌日に取引可能］
岡三オンライン（旧:岡三オンライン証券）［最短2日後に取引可能］
DMM.com証券
⇒IPOで比較した証券会社ランキングはこちら！

［データ提供・銘柄分析］フィスコ

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◆SMBC日興証券
主幹事数（上）/取扱銘柄数（下）			ネット配分・抽選方法	口座数
2022	2021	2020
24社 47社	26社 80社	16社 52社	10％：1人1票の平等抽選 最大5％：「ステージ別抽選」※1	382万
【ポイント】 大手証券の中でもIPOに力を入れており、2022年の主幹事数は全証券会社中で堂々のトップ！ また、国内五大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねることも多い。10％分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。 ※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
【関連記事】 ◆【SMBC日興証券のおすすめポイントは？】信用取引完全無料、NISAや積立投資にも便利な株が小分けで買える「キンカブ」がおすすめ！ ◆「日経新聞」「会社四季報」を無料で読める証券会社を解説！ 利用料0円ながら、紙媒体では読めない独自記事や先行情報を掲載し、記事の検索機能も充実

◆SBI証券
主幹事数（上）/取扱銘柄数（下）			ネット配分・抽選方法	口座数
2022	2021	2020
13社 89社	21社 122社	15社 85社	60％：1単元1票の平等抽選 30％：「IPOチャレンジポイント」順に配分 10%：知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分	954万 ※
【ポイント】 ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2022年は全91社中89社と約98％のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、ほとんどのIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100％がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる。当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。また、スマートフォン専用サイトでIPOの申し込みや情報確認ができるのも便利。 ※SBIネオモバイル証券、SBIネオトレード証券、FOLIOの口座数を含んだSBIグループ全体の口座数。
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◆大和証券
主幹事数（上）/取扱銘柄数（下）			ネット配分・抽選方法	口座数
2022	2021	2020
17社 42社	16社 49社	15社 43社	10％：1人1票の平等抽選	304万 ※
【ポイント】 国内五大証券の一角を占める大手証券で、毎年、安定して数多くのIPOで主幹事を務めており、取扱銘柄数も毎年トップクラスなので、本気でIPO投資に力を入れる個人投資家には必須の証券会社と言えるだろう。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されないのも資金に限りのある個人投資家にとってはメリット。 ※ 残あり口座数
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※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2022年12月末時点。

【SMBC日興証券】
IPOの主幹事数が業界トップクラスで
2022年には24社のIPOの主幹事を務める
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