IPO株の銘柄分析&予想

「グッドスピード」のIPOの情報の総まとめ!スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、他の自動車販売・整備・レンタカー関連企業との比較や予想まで解説![2019年5月10日 情報更新]

2019年3月22日公開(2022年3月29日更新)
ザイ・オンライン編集部
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会社名 グッドスピード
市場・コード/業種 東証マザーズ・7676/小売業
上場日 4月25日
申込期間(BB期間) 4月9日~4月15日
おすすめ証券会社 東海東京証券大和証券SBI証券丸三証券岩井コスモ証券DMM.com証券
フィスコ分析による
市場の注目度
★★★最高★5つ
初値(初値騰落率) 1750円(+25.00%)
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】

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グッドスピードが4月25日にIPO(新規上場)!

「グッドスピード」の公式サイトより

 グッドスピードは、2019年3月22日、東京証券取引所に上場承認され、同年4月25日にIPO(新規上場)することが決定した。

 グッドスピードは2003年2月20日に設立された。中古車販売並びに安心・快適・楽しいカーライフの提供を通じて「すべての人に感謝・感動・感激を与え続ける伝道師でありたい」をミッションに掲げる。中古車販売、自動車買取、整備・鈑金、保険代理店及びレンタカーのサービスを提供している。

【目次】(クリックで該当する情報へ移動します)
▼いつ申し込んで、いつ購入する?(ブックビルディング期間、上場日など)
▼どこの証券会社で申し込める?(幹事証券会社)
▼いくらで買える?(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)
▼発行株数・単元数・公開規模は?

▼どんな会社?
▼業績データ/業績コメント
▼企業の詳細情報/銘柄紹介
▼投資のポイント

 

グッドスピードのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する?
(ブックビルディング期間、上場日など)

■スケジュール
仮条件提示 4月5日
ブックビルディング(抽選申込)期間 4月9日~4月15日
公開価格決定 4月16日
購入申込期間 4月17日~4月22日
払込日 4月24日
上場日 4月25日

グッドスピードのIPOは、どこの証券会社で申し込める?
(主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など)

■取り扱い証券会社(2019年4月9日時点。割当は変更になる場合があります)
証券会社名
(※青文字はクリックで詳細ページへ)
引受シェア 口座開設
東海東京証券(主幹事証券) 92.2
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大和証券
[最短翌日に取引可能]
2.6
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SBI証券
[最短翌日に取引可能]
1.7%
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丸三証券 0.9
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岩井コスモ証券
[最短3日で取引可能]
0.9%
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DMM.com証券
※委託販売の配分がなかったため取扱中止
 
エース証券 0.9%  
安藤証券 0.9%  

グッドスピードのIPOは、いくらで買える? 割安/割高?
(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)

■価格情報
想定発行価格(※1) 1210
仮条件
[予想PER(※2)
1210~1400円
13.9倍~16.1倍]
公募価格 1400円
初値 1750円
初値騰落率 +25.00%
予想トレーディングレンジ(※3) 1000円~3000円
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS=今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※3 期間は上場後1年を想定。
■類似会社3社の予想PER(2019年4月4日ザラバの株価と会社側予想から計算)
会社名 ※クリックで最新チャートへ 予想PER
【3社平均】 13.7倍
アップル<2788> 10.6倍(連)
ネクステージ<3186> 22.9倍(連)
ケーユーHD<9856> 7.7倍(連)

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社3社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は妥当と判断できる。

グッドスピードの発行株数・単元数・公開規模は?

■株数などに関する情報
発行済株式数(上場時) 145万株(予定)
公開株式数 公募55万株
(オーバーアロットメントによる売出8万2500株)
想定公開規模(※1) 7.7億円(OA含む)
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

グッドスピードはSUV中心に中古車販売など

 SUVを中心とした自動車販売及びその附帯業務(買取、整備及び鈑金、保険代理店、レンタカー事業)を行う。2月末時点で中古車販売のMEGA専門店2店舗、国産車専門店11店舗、輸入車専門店4店舗、買取専門店1店舗を東海4県で展開。販売した車両の整備や車検等のサービス、保険代理店、レンタカー等の事業も行う。

 中古車ビジネスや自動車販売を手掛ける企業のIPOは人気化しにくい傾向がある。今年10月の消費増税も中古車販売にとって不透明要因となり、初値買いへの警戒感につながるだろう。一方で公開規模が小さく、需給面の懸念材料は少ない。

 公開規模については8億円前後となる見込み。同社上場後は長期のIPO空白期間に入るため、投資家の参加意欲は高まりやすいが、トビラシステムズ<4441>と同日上場で初値買い資金分散の影響を受けそうだ。

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東海東京証券
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グッドスピードの業績データ

■業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2015/9 12,980
(―)
224
(―)
109
(―)
2016/9 15,993
(23.2%)
133
-40.5%
▲ 209
2017/9 20,253
(26.6%)
93
-30.2%
76
2018/9 22,751
(12.3%)
149
60.2%
91
18.7%
2019/9予 25,640
(12.7%)
220
47.4%
126
38.0%
2018/12 1Q 6,933
(―)
71
(―)
48
(―)
予想EPS(※)
/配当
単独:86.90円/10.00円
※予想EPSは「今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの。

グッドスピードの業績コメント

 12019年9月期の業績は、売上高が前期比12.7%増の256.4億円、経常利益が同47.4%増の2.2億円と増収増益の見通しとなっている。

 同社が属する中古車業界においては、2018年10~12月の国内中古車登録台数は95万6064台(前年比3.7%増)と前年を上回る結果となっている(出典:一般社団法人日本自動車販売協会連合会統計データ)。

 このような状況のもと、同社においては、東海地方のドミナント方式による専門店の出店を積極的に進め、2018年12月に愛知県大府市に同社初の自動車買取専門店として「グッドスピード大府有松インター買取専門店」をオープンするなど、自動車買取やレンタカー事業、保険代理店事業を強化し、顧客の自動車に関する需要に対し、ワンストップでサービス提供できる体制作りを積極的に進めている。

 なお、通期計画に対する第1四半期末時点における進捗率は、売上高69.3億円で27.0%、経常利益0.7億円で32.2%となっている。

グッドスピードの詳細情報

■基本情報
所在地 愛知県名古屋市東区泉二丁目28番23号
代表者名(生年月日) 代表取締役社長 加藤 久統(昭和51年11月16日生)
設立 平成15年2月20日
資本金 3000万円(平成31年3月22日現在)
従業員数 277人(平成31年2月28日現在)
事業内容 SUVを中心とした自動車販売及びその附帯業務(買取、整備及び鈑金、保険代理店、レンタカー事業)
■売上高構成比率(2018/9期 実績)
品目 金額 比率
自動車販売関連 21,883 百万円 96.2%
附帯サービス関連 867 百万円 3.8%
合計 22,751 百万円 100.0%
■大株主上位2位
順位 株主名 保有株数 保有シェア
1 加藤 久統 45万株 50.00%
1 株式会社Anela 45万株 50.00%
合計   90万株 100.00%
■その他情報
手取金の使途 平成31年9月期における新規出店にかかる設備資金のうち既支払額を差引いた残額の一部に充当する予定
関係会社
VC売却可能分(推定) -社 -株(売出し・保有期間などの制限があるもの以外)
直近有償第三者割当 年月日 -年-月-日
割当先
発行価格
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グッドスピードの銘柄紹介

 同社は、自動車販売及びその附帯事業を行っており、中古車販売、自動車買取、整備・鈑金、保険代理店及びレンタカーのサービスを提供している。

(1)中古車販売

 中古車販売のMEGA専門店、国産車専門店、輸入車専門店を展開している。顧客のライフスタイルに合った車を提供することを目的として、取扱車種を絞ることにより専門性の高い店舗作りと人材教育を進めている。創業以来SUV(スポーツ・ユーティリティ・ビークル、Sports Utility Vehicleの頭文字を取った自動車の形態の1つ。スポーツ多目的車)・4WD専門中古車販売店、及び輸入中古車販売店として蓄積してきたブランドイメージを武器として、高年式、低走行の絞り込んだ車種に特化した専門店展開を進めてきた。

 出店方針としては、東海エリア内におけるドミナント方式の出店形態により、積極的に事業展開を進めている。集客は新聞折り込みチラシ等の媒体を積極的に活用しているほか、インターネットやテレビ・ラジオCMによる広告を活用することにより、商圏エリアをより広げる取り組みも行っている。なお、2019年2月末時点でMEGA専門店2店舗、国産車専門店11店舗、輸入車専門店4店舗、買取専門店1店舗を東海4県(愛知県・岐阜県・三重県・静岡県)で展開している。

(2)自動車買取

 顧客の同社店舗への持ち込みによる店頭買取のほか、複数の企業が運営する一括買取査定サイト経由で同社へアクセスした自動車買取希望顧客に対する出張買取を行っている。自動車買取を展開していくことで、買取車両のうち同社の取扱ラインナップ車種は同社の店頭在庫として、オートオークションに依存しない店頭販売に寄与する仕入ルートの開拓強化を図っている。同社の取扱ラインナップでない車両は、オートオークション会場へ出品することで同社売上へ寄与することが可能である。今後も同社にとって重要な事業と位置付け、積極的な資本投入を考えている。

(3)整備・鈑金

 販売した車両の整備や車検等のサービスを展開している。ほとんどの販売店に整備工場を併設しており、整備工場を併設していない販売店についても、近隣店舗の整備工場や外注先にて整備を行い、車検整備の獲得件数増を実現している。

4)保険代理店

 損害保険会社の代理店業務のサービスを展開している。中古車販売の各店舗において、同社取扱車両の販売に際して、自動車保険を提案し、自動車保険の新規獲得を行っている。また販売後のアフターケアとして、社内に専門部署を設置し、保険契約継続率向上のため、サポート体制の強化を図っている。

(5)レンタカー

 車両の貸出サービスを提供している。サービス提供の目的としては、新たな収益の柱を作ること、顧客のレンタカー利用体験を動機として車両販売に繋げること、レンタカー車両として利用した後、同社在庫車両へ転換するという仕入ルートの開拓である。現在のレンタカー顧客は、一般顧客及び同社が代理店契約をしている損害保険会社であり、主に事故発生時のレンタカーとして利用している。

グッドスピードの投資のポイント

 中古車ビジネスや自動車販売を手掛ける企業のIPOでは、2017年上場のオプティマスグループ<9268>が公開価格1800円に対し初値2001円(+11.2%)となったほか、2016年上場のウイルプラスHD<3538>が公開価格1880円に対し初値1729円(-8.0%)となっており、人気化しにくい傾向がある。東海東京証券の主幹事案件における初値は、2018年8月上場のイボキン<5699>が公開価格比+19.7%、今年4月上場の東名<4439>が+27.8%とやはり高いパフォーマンスになっていない。今年10月の消費増税も中古車販売にとって不透明要因となり、初値買いへの警戒感につながるだろう。一方で公開規模が小さく、需給面の懸念材料は少ない。

 同社は、自動車販売及びその附帯事業を行っている。前期実績で売上高の96.2%を占める自動車販売関連では、中古車販売のMEGA専門店、国産車専門店、輸入車専門店を展開。顧客のライフスタイルに合った車を提供することを目的として、取扱車種を絞ることにより専門性の高い店舗作りと人材教育を進めている。創業以来SUV・4WD専門中古車販売店、及び輸入中古車販売店として蓄積してきたブランドイメージを武器として、高年式、低走行の絞り込んだ車種に特化した専門店展開を進めてきた。

 2月末時点でMEGA専門店2店舗、国産車専門店11店舗、輸入車専門店4店舗、買取専門店1店舗を東海4県で展開している。前期の小売販売台数は7,444台。自動車買取では、店頭買取のほか一括買取査定サイト経由で同社へアクセスした希望顧客に対する出張買取を行っている。販売した車両の整備や車検等のサービス、保険代理店、レンタカー等の事業も行う。

 業績面について、2019年9月期は売上高が前期比12.7%増の256.4億円、経常利益が同47.4%増の2.2億円と増収増益の見通しとなっている。各店舗の車両在庫を増やし、消費者への訴求力が高まったことなどにより、第2四半期途中まで計画を上回って推移しているという。なお、消費増税前の駆け込み需要は計画に織り込んでいない。直近数期の業績動向を見ると、利益面ではやや不安定感が意識される可能性がある。

 想定仮条件水準の今期予想PERは13~15倍程度となる。中古車買取・販売会社のバリュエーション水準は全般に高くないため、割安との評価を受けるかは微妙なところ。ただ、ネクステージ<3186>などは市場評価が高い。

 公開規模については8億円前後となる見込み。加藤社長とその資産管理会社が発行済株式の全てを保有している。需給面は良好とみられ、売出株がないことをポジティブ視する向きもあるだろう。同社上場後は長期のIPO空白期間に入るため、投資家の参加意欲が高まりやすい面もある。しかし、4/25はトビラシステムズ<4441>が同時上場するため、初値買い資金分散の影響を受けそうだ。

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主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2023 2022 2021
19社
52社
24社
47社
26社
80社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
345万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、例年、主幹事数・取り扱い銘柄数ともに全証券会社中でトップクラス! また、国内五大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねることも多い。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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◆SBI証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2023 2022 2021
21社
91社
13社
89社
21社
122社
60%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジポイント」順に配分
10%:知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分
1245万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2023年は全96社中91社と約95%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、ほとんどのIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。また、スマートフォン専用サイトでIPOの申し込みや情報確認ができるのも便利。
※SBIネオモバイル証券、SBIネオトレード証券、FOLIOの口座数を含んだSBIグループ全体の口座数。
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※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2023年12月末時点。

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