東京ドーム（9681）、株主優待の内容を変更！「株式併合」と「単元変更」に伴う変更に加え、野球株主証が3年以上保有しないともらえなくなる！

 株式会社東京ドームが株主優待の内容を変更すると、2016年7月25日発表した。

■東京ドーム
業種	コード	市場	権利確定月
サービス業	9681	東証1部	毎年1月
株価（終値）	単元株数 （※2016年7月26日現在）	最低投資金額	配当利回り
469円	1000株	46万9000円	1.28％
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※株価などのデータは2016年7月26日時点。最新のデータは上のボタンをクリックして確認してください。

東京ドームは、言わずと知れた巨人軍の本拠地・ドーム球場を所有する企業。
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 東京ドームの従来の株主優待の内容は、「1000株以上保有する株主に、保有株数に応じて『野球株主証』や『東京ドームシティ アトラクションズ アトラクション（乗り物）券』『スパ ラクーア入館券』『東京ドームホテルズ 宿泊割引券』『松戸競輪場株主証』などを贈呈」というものだった。

 今回の変更後は「500株以上保有する株主に、保有株数に応じて『東京ドーム株主優待チケット』『東京ドーム500円優待券』を贈呈。さらに、2000株以上を3年以上保有する株主には、保有株数と保有年数に応じ『野球株主証』を贈呈」となる。

 なお、「東京ドーム株主優待チケット」とは、所定の点数に応じ「東京ドームシティアトラクションズ」「ラクーア」「東京ドームホテル」だけでなく、「アソボ～ノ！」「TeNQ」「ふるさと祭り東京」など、東京ドームシティにおけるさまざまな施設やイベントにて利用できるチケットのこと。

「野球株主証」は、東京ドームで開催されるプロ野球ペナントレース（読売ジャイアンツ及び北海道日本ハムファイターズの主催試合）を観戦できるパスのようなもの（※利用時に本人確認が必要）。

 変更前は、東京ドームで開催されるプロ野球ペナントレース（読売ジャイアンツ及び北海道日本ハムファイターズの主催試合）全試合が対象で、希望すれば全試合を観戦することも可能だった。だが、変更後は回数制限が設けられる。また、今回の変更により、野球株主証を未使用の場合に限って「株主限定通信販売」で所定の金額分として利用することもできるようになった。

 今回の株主優待の変更は、原則として2016年8月1日より実施が見込まれている「株式併合（2株を1株に併合）」と「単元株式数の変更（1000株から100株）」に伴うものだが、上記のように、贈呈される優待商品の内容もかなり変更されることになった。

 この変更内容は、2017年1月31日時点の株主名簿に記載または記録された株主から適用される。

東京ドームの株主優待制度の変更前と変更後

東京ドームの株主優待変更によるメリット・デメリットは？

 東京ドームの今回の株主優待の変更は、原則として「株式併合」によるもの。この株式併合により、2株が1株にまとめられる。それと同時に、単元株式数も1000株から100株、つまり10分の1に減少する。

 とはいえ、株主優待が受けられるのは500株以上保有している株主。株式併合で2株が1株にまとめられることを考えると、正確な株主優待利回りは算出できないものの、利回りの面ではそう大きな変化はないものと考えられる。

 株主優待の内容は、各種割引券が廃止の代わりにポイント制へ移行。東京ドームシティのより多様な施設やイベントで利用することができるため、優待の内容は減っているように見えるものの、使い勝手はアップした可能性が高いだろう。

 ただ、これまでは継続保有年数とは関係なくもらえていた「野球株主証」が、3年以上継続保有しないともらえなくなった点はネックだ。さらに、観戦できる回数にも制限が設定されたため、野球ファンには残念な変更となっている。

 なお、東京ドームはドーム球場の他、周辺の遊園地、ホテルなどを含む東京ドームシティを運営している企業。熱海や札幌にも後楽園ホテルを展開。流通事業、競輪事業、不動産事業なども手掛けている。不動産は安定的に推移し、訪日外国人の増加などの影響から、ホテル事業も堅調。ただ、2016年から2019年にかけてのドームの大型改装などの影響も響き、直近の営業益は反落している。

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