IPO株の銘柄分析&予想

「デジタルアイデンティティ」のIPO情報総まとめ!
スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、
他のデジタルマーケティング、アプリの企画・開発企業との比較や予想まで解説![2016年9月14日 情報更新]

2016年8月12日公開(2017年12月5日更新)
ザイ・オンライン編集部
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会社名 デジタルアイデンティティ
【⇒クリックで最新チャートへ】
市場・コード/業種 東証マザーズ・6533/サービス業
上場日 9月14日
申込期間(BB期間) 8月29日~9月2日
おすすめ証券会社 SBI証券SMBC日興証券マネックス証券
フィスコ分析による
市場の注目度
★★★最高★5つ

その他のIPO銘柄の情報はこちら!

【目次】(クリックで該当する情報へ移動します)
▼いつ申し込んで、いつ購入する?(ブックビルディング期間、上場日など)
▼どこの証券会社で申し込める?(幹事証券会社)
▼いくらで買える?(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)
▼発行株数・単元数・公開規模は?

▼どんな会社?
▼業績データ/業績コメント
▼企業の詳細情報/銘柄紹介
▼投資のポイント

 

デジタルアイデンティティのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する?
(ブックビルディング期間、上場日など)

 

■スケジュール
仮条件提示 8月25日
ブックビルディング(抽選申込)期間 8月29日~9月2日
公開価格決定 9月5日
購入申込期間 9月6日~9月9日
払込日 9月13日
上場日 9月14日

デジタルアイデンティティのIPOは、どこの証券会社で申し込める?
(主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など)

 

■取り扱い証券会社(2016年8月30日時点。割当は変更になる場合があります)
証券会社名
(※青文字はクリックで詳細ページへ)
引受シェア 口座開設
SBI証券
[最短2日で口座開設可能]
4.3
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SMBC日興証券
[最短5日で口座開設可能]
4.3
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マネックス証券
[最短3日で口座開設可能]
1.7
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みずほ証券(主幹事証券) 87.0  
岡三証券 0.9  
いちよし証券 0.9  
エース証券 0.9  

デジタルアイデンティティのIPOは、いくらで買える? 割安/割高?
(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)

 

■価格情報
想定発行価格(※1) 1540
仮条件
[予想PER(※2)
1400~1540円
17.3倍~19.1倍]
公募価格 1540円
初値 2900円
初値騰落率 +88.31%
予想トレーディングレンジ(※3) 2000円~1万円
最新チャート 【⇒クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS=今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※2 期間は上場後1年を想定。

 

■類似会社3社の予想PER(2016年8月24日終値の株価と会社側予想から計算)
会社名 ※クリックで最新チャートへ 予想PER
【3社平均】 77.1倍
フルスピード<2159> 13.8倍(連)
アウンコンサル<2459> 95.7倍(連)
アドウェイズ<2489> 121.7倍(連)

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社3社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は類似会社より割安と判断できる。

デジタルアイデンティティの発行株数・単元数・公開規模は?

 

■株数などに関する情報
発行済株式数(上場時) 206万9200株(予定)
公開株式数 公募13万株  売出23万500株
(オーバーアロットメントによる売出5万4000株)
想定公開規模(※1) 6.4億円(OA含む)
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

デジタルアイデンティティはネット広告関連のマザーズ小型案件

 運用型広告、SEOコンサルティング、クリエイティブサービスを主要サービスとするデジタルマーケティング事業、アプリの企画・開発・運営を行うライフテクノロジー事業を展開する。デジタルマーケティング事業は「アイデンティティ設計」や、アドプランナーを含む4レイヤーによる完全分業制が特徴として挙げられる。

 市場拡大を追い風に業績好調なインターネット広告関連銘柄は市場でも高く評価されている。公開規模がマザーズ上場案件としても小さいうえ、創業から7年ほどでのIPOであることや業績の伸びの大きさなどが成長企業としての評価を高めそうだ。

 公開規模については6億円強となる見込み。ベンチャーキャピタル保有株も見当たらず、需給面は良好と言える。9/14は同社を含め3社が同時上場する予定だが、吸収は十分可能とみる。

 

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デジタルアイデンティティの業績データ

 

■業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2012/12 754
(―)
7
(―)
▲ 9
(―)
2013/12 2,120
(181.2%)
27
(255.0%)
7
2014/12 2,787
(31.4%)
25
(-4.1%)
23
(193.9%)
2015/12 3,607
(29.4%)
81
(216.0%)
42
(84.0%)

 

■連結業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高(伸び率) 経常利益(伸び率) 純利益(伸び率)
2015/12 3,606
(―)
78
(―)
40
(―)
2016/12予 4,467
(23.9%)
250
(218.4%)
167
(315.0%)
2016/6 2Q 2,270
160
113
予想EPS(※)
/配当
単独:-円、連結:80.71円/0.00円
予想EPSは「今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの

デジタルアイデンティティの業績コメント

 2016年12月期の業績は、売上高が前期比23.9%増の44.6億円、経常利益が同218.4%増の2.5億円と増収増益の見通しとなっている。

 足元では、同社グループの主要事業領域の一つであるインターネット広告市場は、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし継続的に成長しており、前年比116.4%の成長率を示しており、広告市場全体の伸びを大きく上回って継続的に成長している(経済産業省)。

 同社グループは、デジタルマーケティング事業において主力サービスである運用型広告の拡販に引き続き注力するとともに、ライフテクノロジー事業では、主力アプリである「チャットで話せる占いアプリ-ウラーラ」において、新規ユーザー獲得のためのプロモーション施策を講じ、収益拡大に向けた取組みを推進している。

 デジタルマーケティング事業については、運用型広告案件の既存取引先からの受注額の増額や新規取引先の獲得が順調に推移したことに加え、SEOコンサルティングサービス、クリエイティブサービスに係る案件受注が安定的に推移した。

 なお、通期計画に対する第2四半期末時点における進捗率は、売上高22.7億円で50.8%、経常利益1.6億円で64.0%となっている。

デジタルアイデンティティの詳細情報

 

■基本情報
所在地 東京都渋谷区恵比寿南一丁目15番1号
代表者名(生年月日) 中村 慶郎(昭和49年10月22日生)
設立 平成21年6月17日
資本金 8967万円(平成28年8月10日現在)
従業員数 新規上場会社80人 連結会社80人(平成28年6月30日現在)
事業内容 運用型広告、SEOコンサルティング、クリエイティブサービスを主要サービスとするデジタルマーケティング事業、アプリの企画・開発・運営を行うライフテクノロジー事業

 

■売上高構成比率(2015/12期 実績)
品目 金額 比率
デジタルマーケティング事業 3,494 百万円 96.9%
ライフテクノロジー事業 111 百万円 3.1%
合計 3,606 百万円 100.0%

 

■大株主上位10位
順位 株主名 保有株数 保有シェア
1 中村慶郎 42万9850 22.17%
1 佐藤亨樹 42万9850 22.17%
3 慶キャピタル(株) 19万3800 9.99%
3 TSK capital(株) 19万3800 9.99%
5 鈴木謙司 10万5900 5.46
6 清水賢 10万株 5.16%
6 金城聖薫 10万 5.16%
8 (株)正聖会 4万5700株 2.36%
9 脇山季秋 4万 2.06%
10 石田孝之 3万5000株 1.80%
合計   167万3900 86.32%

 

■その他情報
手取金の使途 事業拡大のための運転資金(人材採用費用及び人件費並びに広告宣伝費)に充当する予定。
関係会社 (株)DI Continents(連結子会社)デジタルマーケティング事業
VC売却可能分(推定) 株(売出し・保有期間などの制限があるもの以外)
直近有償第三者割当 年月日 2014年10月31日
割当先 慶キャピタル(株)、TSK capital(株)、鈴木謙司、石田孝之、五代儀直美、柳径太、(株)正聖会、米倉稔、山本雄貴、近藤皓、中西優、鮎川力也
発行価格 65円 ※株式分割を考慮済

 

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デジタルアイデンティティの銘柄紹介

 同社グループは、同社及び連結子会社1社(株式会社DI Continents)により構成されている。リスティング広告を主とする運用型広告サービス、SEOコンサルティングサービス、クリエイティブサービスを中心とするデジタルマーケティング事業、及び占いを主要カテゴリーとしたネイティブアプリの企画・制作・開発・運営を行うライフテクノロジー事業を行っている。

(1) デジタルマーケティング事業

 リスティング広告、ソーシャルメディア、スマートフォン向け広告、DSP/DMP、その他ディスプレイ広告、ネイティブ広告、動画広告、オウンドメディアなど、クライアント企業のデジタルマーケティング施策に関するトータルソリューションを提供している。

 また、オリジナルメソッド「アイデンティティ設計」を用いた企画・運用を実施。ユーザーのニーズごとにユーザー属性を分類し、行動仮説を立てクライアント企業のターゲットとなり得るユーザーに対して効果的なコミュニケーション経路を設計している。この「アイデンティティ設計」に基づき全ての施策を設計することで、仮説検証が行いやすく、効率的なPDCAサイクルの運用が可能であり、クライアント企業における広告効果について、継続的かつタイムリーな検証と改善の実行を可能としている。

 この結果、クライアント企業との継続的な取引を実現しており、「アイデンティティ設計」を用いた運用戦略策定力と組織的な運用体制により、クライアント企業にとって最適なサービスを安定的に提供することが可能になっている。

(2) ライフテクノロジー事業

 ライフテクノロジー事業においては、占いを主要カテゴリーとしたネイティブアプリの企画・開発・運営を中心に行っている。「App Store」及び「Google Play」等の配信プラットフォーム、及びアプリ以外のブラウザを通じて、スマートフォンユーザーに提供している。

 主力サービスである「チャットで話せる占いアプリ-ウラーラ」は、占い師とユーザー間のリアルタイムコミュニケーションによる占い鑑定を可能にしたオンラインチャット占いアプリである。文字数に応じて鑑定料が課金されるため、鑑定時間を気にせずユーザーのペースで相談できることも特徴。

 2016年6月における在籍占い師数は279名、サービス開始時からの鑑定実績は26万件を超えている。継続的なユーザビリティの向上と運用レベルの向上により、長期間の安定的な収益獲得が可能なサービスと位置づけている。また、ウラーラでは、占いコンテンツ販売、電話占い鑑定、メール占い鑑定サービスも実施しており、ユーザーのニーズに応じてサービスラインアップを拡充している。

デジタルアイデンティティの投資のポイント

 市場拡大を追い風に業績好調なインターネット広告関連銘柄は市場でも高く評価されている。また、公開規模がマザーズ上場案件としても小さい。今年上場したIPO案件で公開規模が7億円未満だった14社の公開価格に対する初値騰落率は+149.0%に達している。創業から7年ほどでのIPOであることや業績の伸びの大きさに加え、大手金融機関や外資系企業等を経て同社を設立した中村社長の経歴も成長企業としての評価を高めそうだ。

 同社は、運用型広告、SEOコンサルティング、クリエイティブサービスを主要サービスとするデジタルマーケティング事業と、アプリの企画・開発・運営を行うライフテクノロジー事業を展開している。デジタルマーケティング事業は、オリジナルメソッド「アイデンティティ設計」や、アドプランナーを含む4レイヤーによる完全分業制が特徴として挙げられている。ライフテクノロジー事業では、主力アプリ「チャットで話せる占いアプリ-ウラーラ」のプロモーション施策を推進している。

 業績面について、2016年12月期は売上高が前期比23.9%増の44.6億円、経常利益が同218.4%増の2.5億円と増収増益の見通しとなっている。業績は拡大基調が続いている。類似企業のバリュエーションはまちまちで比較しづらいが、同社の想定仮条件水準の今期予想PERは18~20倍程度で妥当と言える。成長性に対する評価が高まれば、更なる高バリュエーションも市場では許容されよう。

 公開規模については6億円強となる見込み。ベンチャーキャピタル保有株も見当たらず、需給面は良好と言える。なお、9/14はカナミックネットワーク<3939>、串カツ田中<3547>がマザーズへ同時上場する予定となっている。資金分散の影響は一定程度考慮する必要はあるが、カナミックネットワークは公開規模7億円前後、串カツ田中も10億円台半ばと目立って大きいわけではなく、3社吸収は十分可能とみる。ただ、売買低調でさえない展開が続くマザーズ市況の今後の動向は注視しておきたい。

 

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2019 2018 2017
17社
35社
23社
37社
27社
38社
10%以上:1人1票の平等抽選 534万
【ポイント】
取り扱い数はSMBC日興証券やSBI証券より少ないものの、主幹事数は毎年トップ! 国内最大手の証券会社だけあって、「日本郵政グループ3社」「JR九州」「ソフトバンク」のような、大規模IPO案件で主幹事を務めることも多い。毎回、引受株数の10%以上が完全抽選制のオンライン口座に配分される。また、購入資金は当選後の購入申し込みまでに入金すればOKなので、口座の資金を気にせず気軽に申し込めるのは、限られた資金で運用する個人投資家にとって大きなメリット。本気でIPO投資を考えるなら、絶対に口座を開いておきたい証券会社だ。
※残あり口座数
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◆SMBC日興証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2019 2018 2017
20社
61社
21社
66社
13社
71社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
293万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、2019年は主幹事数で第2位! 取扱銘柄数も多く、全86社中、実に61社のIPO銘柄を取り扱った。また、日本3大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねている。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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◆大和証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2019 2018 2017
22社
43社
13社
31社
18社
41社
15%:1人1票の平等抽選
5%:「チャンス当選」
302万
【ポイント】
毎年、数多くのIPOで主幹事を務め、取扱銘柄数も多いが、特に2019年は実績数を大きく伸ばし、主幹事数では野村證券を抜いてトップだった。ネット投資家を対象とした取引量・資金量が関係しない平等抽選が、原則、個人投資家への販売予定数量の15%と高めに設定されているのもメリット。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されない。平等抽選の後、落選者を対象に、原則10%を「プレミアムステージ」や過去の取引実績に応じて当選確率が変わる「チャンス抽選」で販売(※2)
※残あり口座数
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◆SBI証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2019 2018 2017
7社
82社
11社
87社
8社
83社
70%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジ
ポイント」順に配分
463万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2019年は全86社中82社と約95%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、大半のIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。
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◆東海東京証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2019 2018 2017
4社
27社
1社
20社
3社
11社
10%:1単元1票の平等抽選 32万
【ポイント】
準大手証券会社の東海東京証券は、大手証券会社には届かないものの多くのIPO銘柄を扱っており、主幹事も毎年数社で務めている。東海東京証券への割当が2000単元未満の場合は、取引実績に応じて当選確率がアップする「IPO個人優遇ステージ」を適用した抽選となるが、その場合でも、取引実績が最低ランクの投資家に10%が配分され、その中で平等抽選が行われる。
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※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2019年3月末時点。
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