NYダウ30に世界最大の「アップル株」が入っていない理由ダウ平均株価に関する4つの素朴な疑問をプロに直撃！

　NYダウ（ダウ工業株30種平均指数）がリーマン・ショック前の2007年10月9日につけた史上最高値、1万4164.53ドルに迫っている。9月17日終値は1万3553.10ドルと、約4年9カ月ぶりの高値水準。最高値更新まで、あともう一歩だ。

　何とも元気な株価指数だが、そもそもNYダウって何だろう？　ザイ・オンラインでNYダウのチャート（日足・週足・月足）が見られるようになった（「ザイ・オンライン」記事ページ右側のミニチャートを参照）ことだし、この機会に改めて確認しておきたい。相場のプロ、海外市場に詳しい時事通信社外国経済部の梅本逸郎部長に素朴な疑問をぶつけてみた。

【ダウの疑問その1】なぜたったの30銘柄？

 「ダウ工業株30種」「ダウ平均」などともいわれるNYダウは、米国を代表する優良企業30社を選び出し、指数化したもの。米国代表というだけあって、構成銘柄はマイクロソフト（IT）、ウォルトディズニー（娯楽産業）、マクドナルド（外食）、ジョンソン＆ジョンソン（ヘルスケア）など、日本でもお馴染みの企業が多い。

　だが、ニューヨーク証券取引所の上場企業数は約2800社にも及ぶのに、なぜたったの30銘柄なのか。

 「NYダウが誕生したのは、今から100年以上前の1896年。計算機やコンピュータのない時代ですから、複雑な計算はできません。銘柄数が少ないのは、紙と鉛筆で簡単に計算できる少数銘柄の単純平均株価からスタートしたからです。創設当初はもっと少なく、12銘柄しかありませんでした」（梅本さん）

　その後、1916年から20銘柄に、1928年から30銘柄になった。指数の連続性を重視していることなどから、現在までその数は変わっていない。ちなみに、創設時の12銘柄で今も残っているのはGE（ゼネラル・エレクトリック）1社のみだが、そのGEも長い歴史の中で構成銘柄から2回外れている。

 「コンピュータで計算できるようになった現代は、S&P500やTOPIXなど世界の多くの株価指数が、値がさ株（1株当たりの価格が大きい株）の影響を小さくする『時価総額加重平均』などの複雑な計算方法を用いています。さらに、最近では大口株主の影響で株価があまり動かない銘柄を除き、市場の動きをよりダイレクトに反映する浮動株（安定的に保有されている株ではなく、市場で自由に売買されている株）のみに絞った株価指数も登場しています。これらに比べると、NYダウは旧式の統計といえるでしょう」

　ただ、単純平均株価の場合、構成銘柄の入れ替えや株式分割・合併などが生じると、指数としての連続性が損なわれてしまう。そこで、NYダウでは単純平均株価に「除数」を掛けて指数の連続性を維持している（詳細は「ダウの疑問その4」参照）。

【ダウの疑問その2】銘柄はどうやって決める？

　では、「米国を代表する優良企業30社」はどのように選ばれているのか。

 「最近作られた株価指数の場合、透明性を高めるため、構成銘柄の見直し時期や、銘柄入れ替えに関する客観的な基準（時価総額や流動性など）が事前に定められています。しかし、NYダウの場合、米国を代表する30社を選ぶという視点は貫かれているものの、明確な基準や規則はありません。

　現在、銘柄入れ替えについては、『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の編集長と、NYダウの所有権を持つCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）およびダウ・ジョーンズ・インデックスの調査担当者による協議で決定することになっています。ただ、破綻や合併・買収などによって必要に迫られたときの入れ替えは随時行っていますが、そのスタンスは非常に保守的。比較的最近、ポジティブな入れ替えで話題になったのは、すでに10年以上前の1999年11月に行われたものです」（梅本さん）

　当時はITバブル真っ只中。「米国を代表する企業が選ばれるNYダウに、なぜ世界的なIT企業が入っていないのか」という声があがるなか、4銘柄の入れ替えが行われた。新たに構成銘柄に入ったのが、ナスダック市場から初めて選ばれたマイクロソフトとインテルだ。

　マイクロソフトは当時、世界最高の時価総額（6208億ドル）を記録している。このほか、SBCコミュニケーションズとホーム・デポの2社が加わった。代わりに抹消されたのは、ユニオン・カーバイト、シアーズ・ローバック、グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー、シェブロンの4社。

　マイクロソフトの株価が最も高かったところでの入れ替えだったので、その後のNYダウは大きく下落した。銘柄入れ替えのタイミングが本当によかったのかどうか、賛否両論があったという。

【ダウの疑問その3】「アップル」はなぜ入っていない？

　同じような理由で今話題になっているのが、9月21日にスマートフォンの新製品「iPhone5」を発売するアップルだ。

　その時価総額は今年8月に6235億ドルを記録し、それまで世界最高だった1999年のマイクロソフトを抜いて世界1位に。誰が見ても米国を代表する30社に入るべき企業だが、ダウ銘柄には入っていない。それはいったいなぜなのか。

 「本来ならもっと早い時期にマイクロソフトやインテルと入れ替えておくべきだったのでしょうが、賛否両論をよんだ1999年の経験から、IT企業の入れ替えに躊躇してしまったのかもしれません。今となっては株価が高すぎて、そのまま構成銘柄に加えると寄与度が20％を超えるといわれています。これではNYダウがアップル1社の値動きに振り回されてしまいますから、今すぐ入れるのは難しい状況です」

　株価が高いアップルを構成銘柄に入れるためには、株式分割してもらうのがベストだが、アップル側にすれば株式分割してまで構成銘柄に入るメリットはないだろう。ただ、次の銘柄入れ替えでは最有力候補になることは間違いない。

　一方で、世界的に有名な企業ばかりになると、ほとんどが多国籍企業になってしまい、米国経済の実体を反映しない株価指数になる可能性もある。だから、内需関連株のウォルマート（小売）やベライゾン・ワイヤレス（通信）などが残されているというわけだ。

【ダウの疑問その4】どうやって計算する？

　NYダウの価格は、単純平均株価を「除数」で処理した次のような計算式で算出される。

　NYダウ＝30銘柄の株価合計（÷30）÷「除数」

　除数は、銘柄入れ替えや株式分割などがあるたびに、指数の連続性を保つために調整される。

　たとえば、銘柄入れ替えの場合は、入れ替える銘柄間の株価差によって株価合計が上がったり下がったりするので、その変化率に合わせて除数も上げ下げしている。一方、株式分割の場合は通常、分割後の株価は下がるため、その下落率と同じ率だけ除数を下げることになる。

　NYダウの除数は公表されていないが、長年にわたってこのような見直しを行い、連続性を維持してきた結果、30銘柄の平均ということでも1万3000ドル以上の価格になっている。

　では、NYダウを3銘柄に単純化して、銘柄入れ替えがあった場合の株価指数がどうなるのかみてみよう。

　仮に、それぞれの株価がA銘柄は60ドル、B銘柄は70ドル、C銘柄は110ドルとする。株価合計は240ドルだ。当初の除数は3として、下記のように株価指数は80ドルということになる。

◆当初の株価指数
240ドル（A60ドル＋B70ドル＋C110ドル）÷3（除数）＝80ドル

　ここでA銘柄が抹消され、D銘柄（株価120ドル）を新たに採用したとすると、3銘柄の合計額は300ドルになる。これを入れ替え前と同じ除数3で割ると、株価指数は100ドルに上がってしまうが、これは市場の価格変動を反映した上昇ではなく、単に株価の高い銘柄を入れたことによる上昇で、指数の連続性が失われる。

　そこで銘柄入れ替え前の除数3に対して、入れ替え後の300ドルを入れ替え前の240ドルでで割った新除数3.75を求める。その除数によって計算すると、銘柄を入れ替えても入れ替え前と同じ条件で株価指数が算出できる。つまり連続性が保たれるというわけ。計算式は下記の通りだ。

◆入れ替え後の新除数
300ドル（新株価合計：B70ドル＋C110ドル＋D120ドル）÷240ドル（旧株価合計）×3（旧除数）＝3.75（新除数）
◆入れ替え後の株価指数
300ドル（新株価合計）÷3.75（新除数）＝80ドル

　以上、NYダウに関する基本事項をいくつかとりあげてみたが、おわかりいただけただろうか。

ダウは株価指数の“王様”。日本市場でも依然として最重要

　NYダウは世界で最も古く、有名な株価指数だ。世界経済を牽引してきた米国の株価指数という代表性、歴史性から見て、これに太刀打ちできる指数はないだろう。

 「昨日の米国の株価はいくらだった？　というとき、欧米でもアジアでも真っ先に返ってくるのはNYダウの価格。日本をはじめ、世界各国のニュースで必ずといっていいほど報道されています。連続性が非常に大事にされているため、長期の相場分析に利用できるのも人気の理由です」

　いわば、株価指数の“王様”なのだ。

　NYダウの引けは、ニューヨーク時間の午後4時。日本時間では午前5時（米国夏時間の時。冬時間では午前6時）になる。このNYダウの終値を受けて日本市場が開くわけだから、日本市場への影響はとくに大きい。

 「1980～90年代は、日本の株式市場は“写真相場”と言われていました。前日のNYダウの動きがそっくりそのまま日本株の動きになることが多かったからです。ただ、リーマン・ショック後は、昔ほどの強烈な連動性はなくなっています。1つの要因としては、米国の金融緩和は米国の株高に作用しますが、金融緩和による円高は日本株にとって株安に作用するからです。とはいえ、米国や世界の景気を敏感に反映するNYダウは日本市場でも依然として最重要指数です」（梅本さん）

史上最高値の更新はあるのか？

　NYダウは9月13日、FRB（米連邦準備制度理事会）が量的緩和第3弾（QE3）の導入を決定したことを好感して大幅続伸したが、さらに上昇して史上最高値は更新するのだろうか。

 「あと”ワンジャンプ”で最高値という水準まできていますが、雇用統計など米国の経済指標を見ると、実体経済との乖離が大きいと感じています。更新したとしても、その後は量的緩和政策による株価上昇によって実体経済を引っ張ることができるかどうかが焦点になるでしょう」（梅本さん）

　米国の経済指標が悪い中でのNYダウ上昇のため、利益確定売りも大いに考えられるところだ。

　9月13日の米国株高を受けて14日の日経平均株価も大幅続伸したように、NYダウが上がっても下がっても少なからず日本株に影響があるのは間違いない。

　やっぱり、NYダウは目を離せない重要指標なのだ。となれば1日の始まりは、まずザイ・オンラインで前日のNYダウをチェック！（この記事の右側に出ているミニチャートの「NYダウ」をクリック！）　その動きを頭に入れて相場観を養ったり、トレード戦術を考える習慣を身につけるべきだろう。

（取材・文／河合起季）