【倒産危険度ランキング最新版】上場434社が危険水域！「倒産ドミノ」の可能性が高まる2025年Photo:PIXTA

今年度上半期の企業倒産件数は実に10年ぶりに5000件を超えた。10月24日には船井電機破産のニュースも飛び込んできた。物価上昇によるコストの増加が続いており、販売価格に転嫁できずに破綻する企業が相次いでいる。金利上昇も相まって、今後も倒産件数が増えていくのは必至の情勢。このまま行けば2025年に「倒産ドミノ」が勃発する可能性も高まっている。そこでダイヤモンド編集部が上場企業約3900社の倒産危険度を総点検したところ、434社が倒産「危険水域」と判定された。特集『2025年「倒産ドミノ」勃発!?倒産危険度ランキング【上場434社・最新版】』では、10月30日（水）から全17回以上にわたり、急増している倒産の最新事情に迫る。

＃1　10月30日（水）配信
【化学24社】倒産危険度ランキング最新版！総合化学のレゾナック（旧昭和電工）は3位、1位は？

2025年「倒産ドミノ」勃発!?倒産危険度ランキング【上場434社・最新版】 ＃1Photo:PIXTA

　化学業界は大激変の真っただ中にある。脱炭素の対応が待ったなしであることに加え、エチレンなどの基礎化学品を手掛ける大手化学メーカーは、石油化学事業が重荷となっている。住友化学は2024年3月期に過去最大の3100億円の最終赤字を計上した。そんな化学業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした24社の顔触れを明らかにする。

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＃2　10月31日（木）配信
【小売り22社】倒産危険度ランキング最新版！17位高島屋、13位イオン、1位は？スーパーやホームセンターも苦境

2025年「倒産ドミノ」勃発!?倒産危険度ランキング【上場434社・最新版】 ＃2Photo:PIXTA

　値上げラッシュによる消費者の節約志向と人件費高騰で小売業界は苦境に陥っている。特に地方百貨店は厳しい環境にあり、上位に複数ランクインした。値上げラッシュは食品だけでなく、資材でも起こっている。大きなダメージを受けたのがホームセンターだ。“危険水域”と判断された22社を紹介する。

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＃3　11月5日（火）配信
【電力・ガス15社】倒産危険度ランキング最新版！13位関電、6位東電、1位は？燃料価格高止まりの影響残る

2025年「倒産ドミノ」勃発!?倒産危険度ランキング【上場434社・最新版】 ＃3Photo:PIXTA

　円安や燃料価格の高止まりに伴う電気代やガス代の高騰は、日本国民の生活を直撃している。大手電力の2024年3月期の決算は、電気代の値上げが貢献し、赤字に沈んだ前の期から「V字回復」の形となった。ただ、各社の有利子負債は膨らんでいる。電力・ガス業界で“危険水域”と判定された上場企業は15社に上り、東西の電力大手が13位と6位になった。

>>11月5日（火）配信

＃4～
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Key Visual by Kaoru Kurata

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