IPO株の攻略&裏ワザ情報!

日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険は
今から買っても大丈夫? いつが売り時?
今後の値動きを予測する注目記事3本を紹介!

2015年11月6日公開(2022年3月29日更新)
ザイ・オンライン編集部
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日本郵政(6178)ゆうちょ銀行(7182)かんぽ生命保険(7181)の上場というNTT(9432)以来の「超大型IPO祭り」は、2015年11月4日の上場初日に関しては、ひとまず大成功を収めた。

 それぞれの初値は下の表のとおり、すべて公開価格を大きく上回った。その後の値動きも好調で、上場2日目にあたる11月5日の終値を見ても、日本郵政(6178)が1820円、ゆうちょ銀行(7182)が1775円、かんぽ生命保険(7181)が3890円と順調に推移している。

■日本郵政・ゆうちょ銀行・かんぽ生命保険の初値と初値騰落率
※クリックで最新のチャートへ 売出価格(公募価格) 初値 初値騰落率
 日本郵政(6178) 1400円 1631円 +16.50%
 ゆうちょ銀行(7182) 1450円 1680円 +15.86%
 かんぽ生命保険(7181) 2200円 2929円 +33.14%

 こうなると気になってくるのは、「この好調な値動はいつまで続くのか」「郵政株の買いどき・売りどきはいつか」だ。このまま順調に株価を伸ばして長期的に成長していくのか、それともどこかのタイミングで勢いが衰えて反落してしまうのか、誰もが気になるところだろう。

 ザイ・オンラインでは、日本郵政(6178)ゆうちょ銀行(7182)かんぽ生命保険(7181)の上場後の値動きを予測する上で役立つ記事として、次の3本を公開している。日本郵政グループ3社の株をIPOで購入して現在も保有している人やこれから購入を検討している人にとっては、必読の記事と言えるだろう!

 ※青文字の銘柄名をクリックすると、最新チャートへ飛びます。


【藤井英敏さんが予測!】
日本郵政グループ3社の上場が大成功の一方で、
日経平均株価は伸び悩み、東証マザーズ指数は下落。
今の相場の波に乗りたい人が狙うべき銘柄は?

ザイ・オンラインの人気連載「最下層からの成り上がり投資術!」で、藤井英敏さんが日本郵政グループ3社の上場について、当面の需給関係から他の銘柄への影響、そして個人投資家が取るべきスタンスまで、ズバリ解説!

11月4日の日本郵政チャート(5分足・1日)*SBI証券HPより

[記事より抜粋]
 郵政3社の株式を取り扱う証券会社は、国内販売分の9割程度を個人投資家に販売する計画でした。よって、今後、パッシブ運用を行う機関投資家やファンドは、郵政3社の株式を市場から直接手当する必要に迫られ、その買いニーズは3社合計で2000億円規模と一部で試算されています。

 郵政3社は時価総額が大きいので、東証株価指数(TOPIX)のほか、MSCIなどの主要株価指数へ採用される可能性があるためです。そして、この大量の買い需要への期待が、上場後の株価上昇の拠り所になる見通しです。

 なお、他の小型のIPO銘柄のケースと異なり、今回、売出株を購入したり、初値で購入した個人投資家の多くは、「安定配当銘柄」「資産株」として、中長期で保有する公算が大きいと見られます。よって、当面の郵政3社の需給は……続きはこちら!


【投資のプロがコメント!】
日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険、
11月4日に上場した郵政3社の今後はどうなる?
年内の動向と長期保有の可否を合わせて予測!

ダイヤモンド・ザイの中から、日本郵政グループ3社に関する記事を公開! BNPパリバ証券・日本株チーフストラテジストやマーケットコメンテーターといったバリバリの投資のプロが、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の見通しについてコメント!

[記事より抜粋]
 この3社の中でも持ち株会社である日本郵政(6178)に注目するのが、BNPパリバ証券日本株チーフストラテジストの丸山俊さんだ。

 「ゆうちょ銀行(7182)かんぽ生命保険(7181)の株の売却した利益で、日本郵政株全体の10%程度に当たる政府保有株を、日本郵政(6178)は自社株買いして消却する予定です」

 自社株買いにより、1株当たりの純資産も1株当たり純利益も上昇するのだ。さらに、今期予想の配当額で計算した配当利回りは1%台だが、来期は配当性向を現状の約25%から50%以上に高める方針なので、配当額が年率換算で、3%超と高利回りとなる点も魅力的だ。

 マーケットコメンテーターの岡村友哉さんは、郵政3社の株は2015年内は上昇が続くと予想している。……続きはこちら!


【イベント投資の達人が分析!】
日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の
IPO(新規上場)で日経平均株価は下落する?
イベント投資の達人が大型IPO前後の動きを分析!

イベント投資の達人・夕凪さんが、NTTドコモやJR東日本、JT、日本航空といった、過去の超大型IPOのデータを分析し、日本郵政グループ3社の上場後の値動きと、その影響を受ける日経平均株価の値動きに関するアノマリーを導き出す!

[記事より抜粋]
 バブル最終期にかかっているNTTドコモを除くと、総じて値動きは良くない。上場後70営業日後には、NTTドコモ以外はすべて10~18%程度下落している。

「興味深いのは、近年の大型IPOである日本航空と第一生命の値動きがそっくりなことです。どちらも上場後、40営業日程度は上昇していますが、それ以降は急落しています。これは先ほど説明したように、FTSE⇒MSCI⇒TOPIXの順に買っていかなければならず、さらにそれに合わせて先回り買いする投資家たちが出たりするので、なかなか株価が落ちないのです。そして、上場日翌月末にTOPIXに組み入れられた後は需要が下がり、値崩れするということでしょう」

 以上の結果から、夕凪さんが導き出したのは次の2つのアノマリーだ。……続きはこちら!


【日本郵政グループ3社に関する詳細データはこちら!】

「日本郵政」の業績データや銘柄分析、投資のポイント
「ゆうちょ銀行」の業績データや銘柄分析、投資のポイント
「かんぽ生命保険」の業績データや銘柄分析、投資のポイント

■「IPO株が当たらない!」という人は、まずこちらの記事へ!
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24社
47社
26社
80社
16社
52社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
385万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、2022年の主幹事数は全証券会社中で堂々のトップ! また、国内五大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねることも多い。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2022 2021 2020
13社
89社
21社
122社
15社
85社
60%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジポイント」順に配分
10%:知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分
1004万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2022年は全91社中89社と約98%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、ほとんどのIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。また、スマートフォン専用サイトでIPOの申し込みや情報確認ができるのも便利。
※SBIネオモバイル証券、SBIネオトレード証券、FOLIOの口座数を含んだSBIグループ全体の口座数。
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主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2022 2021 2020
17社
42社
16社
49社
15社
43社
10%:1人1票の平等抽選 306万
【ポイント】
国内五大証券の一角を占める大手証券で、毎年、安定して数多くのIPOで主幹事を務めており、取扱銘柄数も毎年トップクラスなので、本気でIPO投資に力を入れる個人投資家には必須の証券会社と言えるだろう。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されないのも資金に限りのある個人投資家にとってはメリット
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