トヨタ自動車

日産自動車は昨年12月に役員人事を発表したが、刷新感に欠ける内容だった。ホンダが求める自立的な再建を果たすためにもさらなる経営体制の見直しが求められそうだ。役員人事の問題点を明らかにするとともに、日産役員の高額報酬の実額を公開する。

日産自動車が大幅な減益に見舞われている。中国の販売不振に加えて、米国の不振が響いた格好だ。なぜ日産は米国で苦戦を強いられているのか。米国で好調なホンダの販売戦略と比較しながらその原因に迫る。

米トランプ関税と中国大失速――。自動車メーカーなど国内製造業が、米国と中国という二大マーケットの業績下振れリスクに恐れ慄いている。奇しくも経営統合の協議を開始したホンダと日産にとっても、米中はドル箱市場だ。ダイヤモンド編集部では、製造業112社の米中依存度ランキングを作成。米国と中国にビジネスを依存している日本企業を炙りだした。

2024年に多く読まれた特集『2025年「倒産ドミノ」勃発!?倒産危険度ランキング【上場434社・最新版】』。24年度上半期の企業倒産件数は実に10年ぶりに5000件を超え、10月24日には船井電機破産のニュースも飛び込んできました。物価上昇によるコストの増加が続いており、販売価格に転嫁できずに破綻する企業が相次いでいます。金利上昇も相まって、今後も倒産件数が増えていくのは必至の情勢です。このまま行けば2025年に「倒産ドミノ」が勃発する可能性も高まっています。そこでダイヤモンド編集部が上場企業約3900社の倒産危険度を総点検したところ、434社が倒産「危険水域」と判定されました。急増している倒産の最新事情に迫っています。

日本製鉄のUSスチール買収に、バイデン米大統領が中止命令を下した。日鉄は苦境を打開すべく訴訟に踏み切ったが、買収成功のハードルはあまりに高い。超大型買収を仕掛けた日鉄の“二つの誤算”を明かすとともに、USスチールを買収するために残された唯一の「成功シナリオ」を明らかにする。

ラピダスは2025年4月から北海道千歳市の半導体工場で、最先端2ナノメートル半導体の試作を開始する。同時に27年の量産開始に向け、世界中の半導体メーカーの顧客開拓を本格化させる。そこに勝算はあるか、小池淳義社長に聞いた。

米国での販売競争激化により経営環境が悪化している自動車メーカーだが、2025年1月20日に就任する米トランプ大統領の政策がさらなる逆風となる可能性がある。日系各社に襲う逆風について明らかにする。

2025年の世界半導体市場は2年連続で2ケタ成長が見込まれる。生成AI（人工知能）市場の拡大で米エヌビディアのGPU（画像処理半導体）の需要拡大は続く。さらに、国内では政府が10兆円の公的支援を打ち出したことでバブルは膨らむ。

政府が2030年度までに半導体・AI（人工知能）の分野に10兆円以上の公的支援を行う方針を決定した。今後の半導体政策の鍵を握るのが、自民党経済安全保障推進本部長と半導体戦略推進議員連盟（半導体議連）幹事長に就任した小林鷹之衆議院議員だ。ダイヤモンド編集部の独占インタビューで、半導体政策や経済安全保障政策の方向性を余すところなく語ってもらった。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

2025年は自動車業界の大変革がいっそう際立つ年になる。大手メーカーの勢力図の変化に加えて、モビリティーの価値そのものが変化しているからだ。鍵を握るのは電動化とソフトウエア。しかし、日本勢の技術力には不安が残る。何より、もっと柔軟でオープンな発想力が求められるはずだ。

東京証券取引所がコーポレートガバナンス・コードを策定して丸10年。この間、上場企業は社外取締役の増員など対応に追われたが、東証を傘下に持つ日本取引所グループの山道裕己CEOは「改革はまだ始まったばかり」と言う。

コーポレートガバナンス・コード導入から10年を迎える2025年、企業改革に対応できない上場企業が、市場から強制退場を迫られる淘汰の時代が本格到来する。東京証券取引所のプライム、スタンダード、グロースの経過措置期間が25年3月に終了し、新たな上場維持基準が適用されるからだ。

分権化、目標管理、顧客創造、知識労働者――。いずれもドラッカーが広めた経営概念であり、今では世界中の企業で導入されている。生前のドラッカーをよく知るジャーナリストが、時代を超越するドラッカーのマネジメント思想を解説する。

「あさひがおか」高校と呼ぶ。名古屋城の東3kmの名古屋市東区の住宅街にある。県庁所在地の都市にある「一中伝統校」の一つだ。私立東海高校と双璧を成す、愛知県立の名門高校だ。大企業のトップ経営者など経済界で活躍した卒業生が多いのが、旭丘高校の特徴の一つだ。

スズキの社長や会長を務めた鈴木修氏が2024年12月25日、死去した。スズキを売上高5兆円規模の大企業に成長させた“中興の祖”だ。そんな鈴木修氏の功績を振り返るとともに、カリスマ亡き後のスズキの課題について明らかにする。

議会襲撃事件を批判し、選挙結果を受け入れない勢力への支援は控えるとしてきた数十社の企業の多くが、トランプ次期大統領の就任基金に寄付をしようと列をなしている。

日産自動車とホンダが統合に向けた協議を始めることで合意したのとほぼ同時に、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の新たな「親会社」として名乗りを上げていることが分かった。iPhoneの受託生産で成長してきた同社だが、近年はEV事業に参入するなど多角化を進めている。ホンハイの実力と日産買収の狙いを明らかにするとともに、2016年に買収したシャープを例にホンハイによる買収後に日産を待ち受ける試練について解明する。

IT技術の進展につれて、社会のアキレス腱となるのが、電力供給だ。世界の電力需要は2050年には現在よりも80～150％以上増加すると見込まれており、地球温暖化問題を踏まえると脱炭素電源の増設が急務だ。そこでビル・ゲイツほかIT業界の巨人たちは、核エネルギーに注目しているという。※本稿は、斉藤壮司・佐藤雅哉『核エネルギー革命2030　核融合と4種の新型原子炉がひらく脱炭素新ビジネス』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。

ビジネスにどのような流れがあり、関係者は誰なのかといった「商流」を意識することは、個別の業界・企業を研究する上で深い理解に繋がる。鉄道、物流、電子部品、自動車業界を例に具体的なやり方を図解する。