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「日経平均株価」の2022年4月までの値動きを予測!
強気派の最高値3万9000円、弱気派の最安値2万5000
円で、「3万2000円程度で頭打ち」の予想が多数派に

2021年4月23日公開(2022年9月22日更新)
ザイ編集部
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「日経平均株価」の2021年4月~2022年4月までの値動きを大予測! 総勢12人のアナリストやストラテジストによる「日経平均株価の高値・安値」予測は、「強気派」「中立派」「弱気派」に分かれ、大きく異なる内容に!

発売中のダイヤモンド・ザイ6月号の巻頭特集は「日経平均株価“4万円”はいつ!?【日本株】大予測」! 2021年2月、日経平均株価が30年6カ月ぶりに3万円を突破したが、気がかりなのは今後の動向だ。そこで、この特集ではアナリストやストラテジストといったプロ12人に聞いた「2021年4月までの日経平均株価の値動き予測」を紹介。さらに、日経平均株価の行方を左右する「5つのポイント」や、史上最高値を更新するための条件なども聞いているので、投資の参考になるはずだ。

今回はこの特集から、日経平均株価の「2021年4月~2022年4月」の1年間の値動きの予測を紹介。今後の相場を左右しそうなトピックも取り上げるので、ぜひチェックを!
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売上や利益が“史上最高”で、株価上昇にも期待できる「メドピア」と「メディアドゥ」に注目! コロナ禍でも業績好調&投資判断も“買い”で今後の成長にも太鼓判!

強気派は2022年春までに「3万9000円もある」と予測!
中立派・弱気派は、株安につながる政策転換を警戒

日経平均株価の動向をプロが予測!

 日経平均株価は、2021年2月に30年半ぶりに「3万円」の大台を回復したものの、その後は3万円前後で膠着状態が続いている。はたして、2021年4月~2022年4月までに日経平均株価はどう動くのか。まずは、アナリストやストラテジストといったプロ12人による、この先1年間の予測から紹介しよう。
(※今回取材したのは、大和証券の石黒英之さん、ニッセイ基礎研究所の井出真吾さん、智剣・Oskarグループの大川智宏さん、野村證券の小高貴久さん、楽天証券経済研究所の香川睦さん、auカブコム証券の河合達憲さん、大和証券の木野内栄治さん、松井証券の窪田朋一郎さん、第一生命経済研究所の嶌峰義清さん、株式アナリストの鈴木一之さん、第一生命経済研究所の永濱利廣さん、マネックス証券の広木隆さん)

 プロの見立てはさまざまで、「強気派」「中立派」「弱気派」の3つに分かれた。強気派は「一時的な調整はあっても、基本的に右肩上がり」と見ており、約1年後の2022年3~4月には、3万3000円以上になると予測している。12人中、もっとも強気の見通しを持つマネックス証券の広木さんは「3万9000円を付けてもおかしくない」とした。

 一方、弱気派も「さらなる上昇はありうる」と見ている。ただし、3万2000円程度が限界で、2021年の前半に高値を付けたあと、後半以降は軟調になるとの読みだ。「現在の株価は割高感が否めない。株高は持って年央まででしょう」(智剣・Oskarグループの大川さん)

 中立派も「3万2000円程度で頭打ち」と予想。しかし、勢いは鈍りつつも高値を維持する、と見ている点が、弱気派とは異なる点だ。

 以上を総合すると、プロ12人による今後1年の日経平均株価の高値予測は「3万2000~3万9000円」と、かなり幅がある結果に。一方、安値予測は「2万5000~2万8000円」となった。

 なお、2021年の6~8月頃は、多くのプロが下落を予測。この時期に、大規模な金融緩和と財政出動からの政策転換が不安視される可能性があるからだという。「2013年5月に発生した“バーナンキショック”(量的緩和の縮小懸念)の再来となるリスクに要注意です」(楽天証券経済研究所の香川さん)

企業業績の回復が相場の期待を下回ると、株価下落も!
そのうえで政策転換が実施されれば「お祭りは終わり」に

 ここまでは「日経平均株価の高値・安値」の予測を紹介してきたが、この予測の実現を左右するポイントは何なのか。ここからは、ダイヤモンド・ザイで解説している「今後の日経平均株価の行方を左右する“5つのポイント”」のうち2つを抜粋して紹介しよう。

 一つ目のポイントは「企業業績」だ。コロナ禍が収束に向かうに連れて、景気と企業の業績はさらに好調となるだろう。しかし、現在の株価は、この先2年程度の回復をすでに織り込んだ水準だ。そのため、期待どおりに回復しても、株価は現状維持が関の山。さらにもう一段上昇するには、企業の増益が期待以上の水準に達する必要がある。逆に言うと、期待を下回れば下落するだろう。

 二つ目のポイントは「景気対策」。つまり金融緩和と、給付金などの財政出動の行方だ。新型コロナが収束して経済が正常化すれば、これらの政策もいずれ終了することになる。実際に利上げや財政引き締めに転じるのは、早くて2022~2023年頃という予想が多いが、政策の転換が匂わされた時点で、株価には下落の圧力がかかる。前述のとおり、2021年6~8月にかけては、政策転換への不安から値下がりする可能性がある、とプロは見ている。

 政策の転換前から不安感で値下がりするのであれば、実際に政策が転換した後はどうなるのか。強気派は、政策が転換しても景気と企業業績が好調であれば、影響は小さいという読み。「景気拡大と金融緩和が共存して株式市場の活況が続く」(株式アナリストの鈴木さん)。

 一方の弱気派は、そもそも期待を超える業績拡大が難しいと予測していることもあり、政策が転換したら、そこで「お祭りは終わり」(ニッセイ基礎研究所の井出さん)との見方だ。

 ほかにも、相場を左右する要素はいくつもある。もちろん、新型コロナの動向も重要で、ワクチン接種が思うように進まなければ、景気回復は遅れるだろう。「2021年の後半にコロナ禍がある程度収束して、日本も世界も景気回復に向かう」というのが、現段階のメインシナリオだが、これはいくらでも崩れる可能性がある。

 プロの間でも見方は割れているので、当面は目先(2021年6~8月)の下落を警戒しつつ、独自の投資戦略を練っておく必要がありそうだ。
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●儲かる株の見つけ方[3]セクター別の指標平均
石油・石炭が配当利回り1位に!
●2024年新春のイチオシ株
10万円株7/高配当株7/株主優待株7
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