最下層からの成り上がり投資術!
【第169回】 2015年7月7日 藤井 英敏

ギリシャ問題よりもっと重要な問題とは?
株価が急落しても調整は長期化しないが、
いまは宵越しの株は持たず短期売買の逆張りで行け!

 日本株はギリシャ問題に右往左往です。5日実施の緊縮財政策の賛否を問うギリシャの国民投票が反対多数となったのを受け、週明け6日月曜日の日経平均株価は前週末比427.67円安の2万112.12円で取引を終えました。2週連続で月曜日の日経平均株価は急落です。

日経平均株価株価チャート(日足・3カ月)*チャート画像をクリックすると最新のチャートがご覧になれます。SBI証券HPよ

 前週の6月29日は、金融支援を巡る協議が決裂し、ギリシャのデフォルト懸念が高まり、日経平均株価は前週末比596.20円安の2万109.95円で取引を終えましたから・・・。

 ギリシャに関しては、欧州中央銀行(ECB)による金融システム安全網の整備が進んでいるため、万が一、ギリシャがユーロ圏離脱に追い込まれても影響は限定的との見方が大勢です。しかし、6月29日や7月6日の日経平均株価の動きをみる限り、実際にユーロ圏離脱という事態に陥ったら、下手すれば、日経平均株価で瞬間的に1000円安程度の急落はあるかも知れません。

いまは「逆張り」で短期売買に徹しべし。
基本は「下がれば買い、上がれば売り」で

 ちなみに、6月29日に596.20円安の急落後、日経平均株価は4日続伸し429.84円戻しました。下落分の72%を回復させたのです。このため7日以降、前週のように6日の427.67円安を数日かけて取り戻すかもしれません。実際、7日前場の日経平均株価は前日比272.67円(1.36%)高の2万384.79円です。やはり、ギリシャ問題は世界経済にとって些細な規模の問題であり、ヘッジファンドなどの短期筋が超短期的に相場を動かす材料にしているだけだから、急落しても調整は長期化しないのでしょう。だから、すぐに下げた分を戻せるのだと思います。

 なお、このような大幅安と自律反発を繰り返す相場では、短期売買に徹し「逆張り」を心掛けましょう。基本は「デイトレ」で「スイング」は避け、余程自信がない限り、「オーバーナイト」のポジションも持つべきではないですね。そして、毎週金曜日大引け後は「ノーポジ・オールキャッシュ」にすべきです。週越えのポジションなんて、もってのほかです。なんたって、欧州発の悪材料は日本の土日に発生しますから(笑)。

 一方、腰の入った買いが期待できないため、「順張り」は避け、短期筋の投げを拾うことに徹し、「小すくい商い」で収益を積み上げましょう。基本は「下がれば強気(買い)、上がれば弱気(売り)」のスタンスです。