キーエンス

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキーエンスやファナックなど「製造用機器・システム」業界6社について解説する。

8月末、米国のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン（GAFA）の株式時価総額が、日本株全体の時価総額を上回った。逆にいえば、わが国企業の株価の低迷が続いている証拠とも解釈できる。その背景には、わが国企業の「新しいモノを作る」能力が劣化し、個々の企業の期待成長率が低下したことがある。

BtoBメーカーのキーエンス、信越化学工業、日本電産――。高い収益性が評価されている3社ですが、決算書を見ると各社のビジネスモデルや経営戦略の違いが見えてきます。「ダイヤモンド・オンライン」で会員読者の反響が大きかった週間人気記事を中心に、その関連記事をお届けします！

主要先進国の中で、日本の給料の安さは目を覆うほどの状態だ。この日本で働く人は、少しでも給料水準の高い業界や職種を選びたいところだ。そこで注目度大なのが、医薬品業界である。日本の医薬品業界の給料のリアルをグローバルデータで解明する。

今回は、BtoBメーカーのキーエンス、信越化学工業、日本電産の決算書を見ていこう。高い収益性が評価されている3社だが、決算書を見ると各社のビジネスモデルや経営戦略の違いが見えてきた。

5％を超す大量の株式を買った際に提出しなければならない「大量保有報告書」。過去3年の大量保有者別の提出件数は延べ5万件近くに及ぶ。この膨大なデータをダイヤモンド編集部が2カ月かけて分析し、国別に独自集計した。「金融帝国」米国の買越額は3.7兆円。コロナ発生前後に分けて、リクルートや伊藤忠商事など、その手口を丸裸にする。

日本の基幹産業である自動車業界は、輸出や雇用、そして日本経済の浮沈を左右する。この重要業界が、グローバル比較では深刻な給料安い問題に陥っている。厳しい現実をデータで浮き彫りにした。

今回で5年目となる恒例の好評企画が、この「40歳年収が高い会社ランキング」です。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計。その結果をランキング形式で大公開します。

今回で5年目となる恒例の好評企画が、この「40歳年収が高い会社ランキング」です。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計。その結果をランキング形式で大公開します。

ダイヤモンド・オンライン名物企画の「年収ランキング」。上場企業の有価証券報告書に記載されたデータを基に、独自に作成した最新2021年版のトップ5を紹介する。

ダイヤモンド・オンライン名物企画の「年収ランキング」。上場企業の有価証券報告書に記載されたデータを基に、独自に作成した2021年最新版をお届けする。

FA（ファクトリーオートメーション）・計測器・時計・事務機の四つのサブセクター（副業種）から成る精密機器業界について、各社の未来図を定量的に分析。すると、経営環境の厳しい事務機の中でリコーについては、このまま業態転換が奏功すれば再成長が見込めそうな姿が浮かび上がる。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、キーエンスやファナックなど製造用機器・システム業界の6社について解説する。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使い、従業員の平均年齢が30代で大阪に本社がある上場企業を対象に「年収が高い企業ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が30人未満の企業は除外している。対象期間は、2019年12月期～20年11月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使い、従業員の平均年齢が30代で大阪に本社がある上場企業を対象に「年収が高い企業ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が30人未満の企業は除外している。対象期間は、2019年12月期～20年11月期。

急成長を遂げてきたキーエンスの強みは、実はよく知られる圧倒的な営業力だけにあるのではない。この強みを最大限に発揮するための独自モデルや、徹底した合理主義のカルチャーなどについて、数々のエピソードと共にひもとく。

コロナ禍の中でも相場上昇が続き、ついに「日経平均3万円時代」が到来した。どのような銘柄が今後、有望といえるのか。直近の第3四半期決算の分析も踏まえ、アフターコロナを勝ち抜ける株価勝者の条件について、トップストラテジストに読み解いてもらった。

GAFAがけん引する米国市場と日本市場の決定的な違いは、日本は大企業に成長企業が少ないこと。だが、日本にも、外部要因に関係なく独自の強みを発揮して成長を続けている企業は数多く存在する。足元の成長企業を知ることは、ビジネスや投資にも役に立つ。直近10年の業績を基に2021年の最強企業をランキングした。

日経平均株価が30年ぶりに3万円を突破した今、本特集では外部要因に関係なく成長してきた「テンバガー（10倍株）」企業を徹底解剖。果たして、足元の強い企業は今後も勝ち続けられるのか。また今後5年、10年の有望テーマについても、各種データやアナリストへの取材、企業への取材で解説する。

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が、“女性蔑視”発言で引責辞任に追い込まれた。そのことは、日本の社会は依然、男性中心の体質が根深く残っているのではないかという疑念を深めた。そこで今回は「女性役員ゼロで時価総額が大きい企業ランキング」を作成。上位2位に信越化学。そして高年収で有名な、あの企業が1位に浮上した。