三菱UFJフィナンシャル・グループ

『週刊ダイヤモンド』6月25日号の第一特集は「決算書100本ノック！2022年夏版」です。シリーズ累計134万部を突破する人気企画がこの夏も帰ってきました！中でも人気なのが、ダイヤモンド編集部の業界担当記者が決算書を通してニュースを解説する事例集です。財務もニュースも分かる「決算書バイブル」をお届けします。

日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

高齢化が進むのは社外取締役も同じだ。今回、在任期間の長さと併せて高年齢の社外取100人を紹介する。90歳以上の社外取は9人で、最高齢はなんと99歳。シャープや新日鐵（現日本製鉄）など名門企業の大物経営者が上位に入った。

社外取締役は株主総会で選任される必要がある。だが、その選任議案で反対が多かった社外取ワースト50を紹介する。メガバンクの三井住友フィナンシャルグループの首脳や三菱UFGフィナンシャル・グループの元首脳といった大物がまさかの上位に名を連ねた。

日本企業の社外取締役の欺瞞を「全9400人」の実名を基に暴いていく。上場企業の社外取「全9400人」を報酬や兼務数、業績などで独自試算した実名ランキングをはじめ、10本以上のランキングを本邦初公開。日産自動車やみずほフィナンシャルグループ、トヨタ自動車、東芝など日本を代表する名門企業の社外取を巡る騒乱劇にも触れ、「欺瞞のバブル」の実態を明るみに出す。

国内主要証券会社5社の2022年3月期通期決算が出そろった。前年同期比でおおむね減収減益だった。戦争と米国の急速な利上げという未曽有の状況で、先行きは見通しにくい。

キリンホールディングスは2月14日、ミャンマー事業から撤退する方針を明らかにした。磯崎功典社長は、「参入当時のデューデリジェンスに問題はなかった」と強調する。しかし、キリンのメインバンクの三菱UFJ銀行が当時、ミャンマーのリスクを警戒し、リスク回避の行動に出ていたことが分かった。キリンはミャンマーのリスクを本当に認識できなかったのか。

昨年12月、トヨタ自動車が2030年のバッテリーEV（電気自動車）の生産台数目標を明確に打ち出した。これにより愛知県では、それまでトヨタ向け投資にしか興味を示さなかったサプライヤーまで、真剣にM＆Aを考えるようになった。トヨタケイレツの“大編成”は地域の存続に関わる一大事。銀行も傍観は許されず、本気で試行錯誤を重ね始めている。

みずほで何度もガバナンス不全が露呈してきた原因である「旧行意識」の病巣をえぐる。他の2メガバンクではあり得ないほど旧3行による縄張り争いを演じてきたみずほ。三菱UFJフィナンシャル・グループと三井住友フィナンシャルグループにあって、みずほにないものとは？

財務指標や市場評価などあらゆるデータを用いて、銀行、信用金庫、信用組合を徹底的に分析し、業界激変の時代に生き残れる金融機関を選別する。今回はメガバンクから地方銀行まで、全107銀行の収益力のランキングを作成した。

2021年、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）は米地銀MUFGユニオンバンクを売却すると発表した。伝統的な事業であるだけに、MUFGの今後の米国戦略は大きな転換期を迎えそうだが、売却を決断した背景には何があるのか。亀澤宏規社長に直撃した。

財務指標や市場評価などあらゆるデータを用いて、銀行、信用金庫、信用組合を徹底的に分析し、業界激変の時代に生き残れる金融機関を選別する。今回はメガバンクから地方銀行まで、全107銀行のトップの序列を独自試算した。

「人員・組織」「システム」「資産」に潜む三つのアキレス腱が、みずほの収益の足を引っ張ってきた。2度目の大規模システム障害を機にようやく、その改革の機運が高まってきたが、成功には何が必要なのか。

3メガバンクで最も保守的とされる三菱UFJフィナンシャル・グループ。だが、新たな収益モデルの構築が求められる中では、その巨大金融グループにさえ、激変人事の予兆がある。

みずほが「りそなに抜かれた」と業界関係者が衝撃を受けた金融危機後に時計の針を戻そう。誕生時は最大の顧客基盤を誇り、ナンバーワンだったみずほフィナンシャルグループ。それがいつしか転落の道を歩み、メガバンクから脱落の危機に瀕している。どこで間違ったのか。

新型コロナウイルスの感染拡大は収まらず、銀行界は資金支援に奔走する一年となった。2021年は業績好調だが、22年はどんなシナリオを描いているのか。三菱UFJ銀行の半沢淳一頭取が、富裕層ビジネス急拡大のために明かしたある秘策とは。

2022年の銀行業界も、低金利環境がもたらす構造不況という長いトンネルを抜け出せないままだ。そんな中で、三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）は純利益1兆円の大台に突入し、メガバンクで「1強」の座を築こうとしている。三菱UFJFGが繰り広げる王座安定のための“切り札”と、地方銀行のトレンドとなっている「持ち株会社設立」の行方を占う。

リモートワークのメリットとデメリットが議論される中、LIXILは都内のオフィスを9割削減し、コロナ終息後も元には戻さない。他の大企業でもオフィス削減や縮小の動きが相次ぐ。それでも超高層オフィスビルの建設が続く都心オフィス市場は、激変必至だ。

みずほフィナンシャルグループで頻発したシステム障害。金融庁は同社のガバナンスや企業風土、坂井辰史社長が進めた構造改革が問題だと指摘するが、根本的な原因は何だったのか。その深層を探った。