フォーラムエンジニア---機電系エンジニア特化人材派遣企業、精緻なマッチング技術で成長加速

<7088> フォーラムエンジニア 1207 +1
フォーラムエンジニアリング<7088>は、機電系エンジニア人材の派遣を中心に、理工系学生の就職支援や企業向け研修、人材紹介事業も展開する企業である。エンジニア派遣がメインビジネスで、エンジニアを正社員として雇用してメーカーに派遣して設計業務等をおこなう。国内は大手機電系メーカー1,400社に限定し、4つのサービスを展開。機電系エンジニアに特化したマッチングプラットフォーム「コグナビ派遣」を軸に、多様なサービスを展開、新卒学生向けの「コグナビ新卒」、転職支援の「コグナビ転職」、企業研修の「コグナビカレッジ」、さらには海外展開としてインドにおけるジョブマッチングサイト「Cognavi」を手掛けており、エンジニアのライフサイクルを通じてキャリア支援を行う体制を構築している。
主力のコグナビ派遣における稼動エンジニアの業種別比率（205年3月末）では、自動車30%、産業用機械25%、精密機器14%、輸送用機器11%、電気機器5%、家電3%、電子部品3%、情報通信2%、その他8%となっている。

同社の競争優位性は、機電系エンジニアという専門領域に特化した人材供給力と、それを支える高度なマッチング技術にあるほか、機電系エンジニアに特化した派遣サービスを主力としながら、採用メディアを独自で保有する唯一の存在である。特に「コグナビ」ブランドは、就職から転職、教育研修に至るまでの幅広い接点を通じて認知度を高めており、企業側からの信頼も厚い。中でも、同社独自の「スキルツリー」と「テクニカルツリー」によるスキルの可視化と分類に基づく合理的なマッチングシステムは、他社にない精度と効率性を実現している。スキルツリーではエンジニアが保有する実務経験やスキルセットを体系的に構造化し、テクニカルツリーは企業が求める技術要件や職種内容を明確に定義することで、両者の親和性をデータベース上で高精度に照合可能とする。同仕組みにより、ミスマッチを低減し、エンジニア・企業双方にとって最適な配属が可能となっている。

2025年3月期の売上高34,688百万円（前期比10.9%増）、営業利益4,201百万円（同38.7%増）と、いずれも大幅な増収増益を達成した。主力のエンジニア派遣事業において、採用強化や退職者のカムバック制度導入等によりエンジニアの採用数が増加したなかで、約800～900件／月のペースで安定して獲得。稼働人数は前期比256名増加の4,509名となった。また、慢性的な人材不足とインフレ環境を背景に、派遣単価も上昇基調を維持したことが利益拡大の要因となった。毎年4月に実施する単価改定交渉の成果と新規契約単価の上昇により、前期期初から197円上昇の4,194円となった。2026年3月期の会社計画は、売上高38,200百万円（前年比10.1%増）、営業利益5,000百万円（同19.0%増）を見込んでおり、引き続き成長基調が継続する見通しである。今期も継続してエンジニア採用に注力して同250名増の4,759名を計画。稼働平均高も今期も継続して上昇を見込み、146円上昇で計画。

市場環境として、国内の製造業では自動車、電機、機械といった主力産業を中心に、依然として旺盛な開発投資が継続されており、機電系エンジニアに対する需要は高水準を維持している。特に、自動車業界では電動化や自動運転技術の進展、電機・精密機器分野ではIoTやAIの活用が一層進んでおり、設計・開発・評価といった工程における人材ニーズが増加している。一方で、国内では毎年約4万人の機電系学生が卒業しているものの、その約半数は製造業以外の業界に就職しており、実質的にエンジニア職を志望する学生は2万人程度にとどまる。この限られた人材プールを約1,400社が約4万枠で奪い合っているのが実情であり、新卒採用でのエンジニア不足は構造的な課題となっている。こうした需給ギャップを背景に、専門性を有する人材に特化したサービスを提供する同社の存在価値は一段と高まっている。

同社は中期経営計画「cognavi Vision2026」を掲げていたが、前期実績を踏まえて今期計画は上方修正している数値となる。派遣部門において、技術社員の採用が堅調に推移し稼働者数が増加したこと、新規契約単価の上昇傾向が継続したことにより、営業利益が業績目標を上回る見込みとなった。今後の見通しとしては、「コグナビ」ブランドを核に、新卒から中途、教育支援までの一貫したサービス提供により、長期的な顧客接点の深化が期待される。エンジニア派遣は引き続き主力事業として堅調な拡大が予想されるほか、「コグナビ新卒」による新規学生会員の獲得や「コグナビ転職」によるミドル層の転職支援といった成長領域を次なる収益の柱にしていく見込み。

さらに、海外ではインドを足がかりに、採用メディア事業をグローバル展開。今期は利用企業／大学の有償化によって収益構造を確立し、2027年3月期の黒字化を目指すようだ。コグナビインディアの掲載企業は、オンライン営業による無料での掲載企業獲得に戦略を変更して9,837社が導入。今期は従業員数100名以上の企業に注力し、有料への切替を図り、既存の900社切替の計画とする。並行して新たな無料掲載企業を獲得する一方で、新たな導入大学の開拓を進めて80校（現状65校）の契約を目指すようだ。コグナビインディアの会員数は34万名を突破しており、今期も3月末までに70万名を計画。将来的には、日本語を学ぶインドの理工系学生を「コグナビ新卒」を介して日本の大手メーカーにエンジニアとして就職させることもでき、2万名の供給不足となっている新卒採用の課題解決にコグナビインディアをつなげていく。次期中期経営計画 「cognavi Vision2029」の策定を開始し、11月の中間決算において公表を予定となっている。

株主還元については、「安定配当」「継続的な増配」の実現を目指している。今期の年間配当予想は62.5円（同9.5円増）を予定。高い資本効率と潤沢なキャッシュポジションを背景に、今後も安定的かつ積極的な株主還元方針が維持される見通しである。堅調な業績推移となる中で、配当利回りは5%超え。株価の上昇基調が続く中、次期中計の内容に期待が集まりそうだ。

（フィスコ）

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