米国株のチャートには早くも「底打ち」のシグナルが点灯！ コロナショックによる株価急落で割安になった米国株の中から「反発局面」で狙うべき18銘柄を紹介

急落する米国株のチャートに現れた
「陽線のカラカサ」が底打ちをシグナルに！

　先週のニューヨーク市場は、リーマンショックがあった2008年10月以来最大の週間下げ幅を記録しました。S&P500指数は－11.5％でした。

S&P500指数チャート／日足・1カ月（出典：SBI証券公式サイト）
※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます
拡大画像表示

　2月28日（金）の大引け1時間半前に、FRBが「経済を支援するため適切な行動に出る」という声明を出し、利下げをほのめかしました。このためマーケットでは、上のチャートのように下ヒゲの長い陽線、いわゆる「陽線のカラカサ」と呼ばれる日足が至現しています。

米国の株式市場におけるETFの売買代金が急増！
先週金曜日には、株式出来高の43％占める空前の高水準に

　先週の下げは、出来高をともないながら展開してゆきました。例えば28日、アメリカを代表する株価指数であるS&P500指数に連動するETFで短期トレーディングに利用されることが多いSPDR S&P500 ETF（ティッカーシンボル：SPY）は、売買代金が13.8兆円でした。これは、すべての個別株やETFにおける1日の売買代金の記録を塗り替えました。

　一方、同じ28日のETF全体の売買代金は、44兆円でした。こちらも通常の4倍で、空前の商いだったと言えます。ETFの出来高は、通常ならすべての株式出来高の25％程度ですが、この日は43％を占めました。

　28日は特別出来高が多かったのですが、先週は、それ以外の日の出来高も高水準でした。

株の売買高全体の4割を占めるETFが、
先週、米国株が急落した元凶だった!?

　そこで疑問が生じるのは「ひょっとしてETFが今回の下げの元凶では？」ということです。

　ETFが全体の売買高の4割を占めるということは、ETFではない現物株の売買の少なからぬ部分も、ETFの「設定（クリエイション）」と「償還（リデンプション）」絡みの需要によって引き起こされている可能性があります。

　このメカニズムを説明すると、ETFは通常の投資信託と違い、ファンドマネージャーやバイサイド・トレーダーがいません。その代わりというわけではありませんが、AP（指定参加者）と呼ばれるサヤ取り業者（投資銀行やヘッジファンド）が、ETFが連動する指数と市場でついているETF価格の乖離をコンピュータでモニターしています。

　ETFは、それぞれベンチマークとする指数があります。その指数がETF価格より低くなると、APはETFを空売りすると同時に、指数を構成する個々の株を市場で拾ってくることで指数とまったく同じバスケットを揃え、それを信託銀行に持ち込みます。信託銀行は。それを受け取る代わりにETFを作ってくれるわけです。これが設定（クリエイション）です。つまり、割安になっていた指数（個々の株を集めたバスケット）と割高になっていたETFのサヤ（差額）がAPの儲けになります。

　逆に、指数がETFの価格より高くなった場合、個別株を空売りし、同時にETFを買います。そして信託銀行にETFを持ち込み「これを個別株に換えてください！」とリクエストすればそのETFをキャンセルし、代わり個別株が渡されます。これが償還（リデンプション）です。

　このようなアービトラージ（サヤ取り）の売買を繰り返すことで、ETFの価格は指数を追いかけているのです。

　先週は、新型コロナウイルスの影響で利益警告をしたアップル（ティッカーシンボル：AAPL）が下げを先導しました。アップルは、S&P500指数に占めるウエイトが最も高い銘柄です。その筆頭銘柄が急に下がったので指数も大きく引きずられました。すると「アップルが下がるから指数も下がる。指数が下がるからETFも大きな出来高をともなって下がり、それがまた指数の下げを呼ぶ……」そういう負のスパイラルが生じてしまうのです。

　先週、マーケットが一直線に下落した理由のひとつはこれに違いない、と考えるトレーダーは多かったです。

　幸い、そのような怒涛の売買の中でも「フラッシュ・クラッシュ」のようなマーケットの機能不全は起こりませんでした。つまり、取引は終始整然としていたのです。

　結論的には、ETFのような株価指数に連動する投資対象が、上に説明したようにニューヨーク市場の出来高のかなりの部分を支配する場合、相場が一方向へ走り出すとそのトレンドがどんどん補強されるリスクがあるのです。

　今週の注目点としては、「そのような傾向は、ダウンサイドだけでなくアップサイドにも働くのか？」という点だと思います。

先週の急落により、米国株のバリュエーションは
過去5年の平均よりも割安な水準に！

　先週マーケットが下げた関係で、S&P500指数の向こう12カ月の予想1株当たり利益（EPS）に基づいた株価収益率（PER）は、16.7倍に下がりました。これは過去5年間の平均とまったく同じです。つまり、EPSの上では米国株はまったく割高ではありません。

　また、米国10年債利回りは過去最低の1.156％まで低下しており、昨年末の1.92％に比べると－40％近く低下しました。株式バリュエーションは市中金利とシーソーの関係にあり、市中金利が低下すると株式の理論価値は上昇します。

米国10年債利回りチャート／日足・6カ月（出典：SBI証券公式サイト）
※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます。
拡大画像表示

　これらのことを考え合わせると、実際には米国株のバリュエーションは過去5年の平均よりも割安だと思います。つまり、今後、反発局面が来ることは十分に期待できます。

米国市場の反発が期待できる局面では、
素直に決算の良かった企業を買っていこう！

　最後に「反発局面で何を買う？」という問題ですが、今回の決算が良かった企業を買うのがいいでしょう。具体的には、大型株では以下の銘柄が良いと思います。

・アプライド・マテリアルズ（AMAT）
・インテル（INTC）
・エヌビディア（NVDA）
・ウォルト・ディズニー（DIS）
・メルク（MRK）
・マイクロソフト（MSFT）
・アマゾン（AMZN）
・JPモルガンチェース（JPM）

　急成長株では、以下の銘柄がおすすめです。

・アトラシアン（TEAM）
・オクタ（OKTA）
・ズーム（ZM）
・テスラ（TSLA）
・ドキュサイン（DOCU）
・モンゴDB(MDB)
・トレードデスク（TTD）
・リフト（LYFT）
・クラウドストライク（CRWD）
・スラック（WORK）

【※今週のピックアップ記事はこちら！】
⇒“新型コロナウイルス”収束後に株式市場で注目されるのは「高配当株」だ！ 「ソフトバンク」「あおぞら銀行」など、高配当＆好業績のおすすめ銘柄を紹介！

⇒【2020年】今すぐ口座開設できる証券会社【最新版】最短“申込当日”に取引できるDMM.com証券、翌日に取引可能なSBI証券など、今すぐ株を買う方法を解説

【※米国株を買うならこちらの記事もチェック！】
⇒米国株投資で注意が必要な「為替」と「税金」とは？「特定口座(源泉徴収あり)」か「NISA口座」で投資をして、口座内に「米ドル」を残さないのがポイント！

※証券や銀行の口座開設、クレジットカードの入会などを申し込む際には必ず各社のサイトをご確認ください。なお、当サイトはアフィリエイト広告を採用しており、掲載各社のサービスに申し込むとアフィリエイトプログラムによる収益を得る場合があります。

【2025年2月1日時点】 「米国株」取扱数が多いおすすめ証券会社

◆マネックス証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約4900銘柄	＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）※買付時の為替手数料が無料／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル）
【マネックス証券のおすすめポイント】 外国株の取扱銘柄数はトップクラス！ また、米国株の買付時の為替手数料が0円（売却時は1ドルあたり25銭）となるキャンペーンが長期継続しており、実質的な取引コストを抑えることができる。さらに、外国株取引口座に初回入金した日から20日間は、米国株取引手数料（税込）が最大3万円がキャッシュバックされる。米国ETFの中で「米国ETF買い放題プログラム」対象21銘柄は、実質手数料無料（キャッシュバック）で取引が可能。米国株の積立サービス「米国株定期買付サービス（毎月買付）」は25ドルから。コツコツ投資したい人に便利なサービス。米国株は、時間外取引に加え、店頭取引サービスもあり日本時間の日中でも売買できる。また、NISA口座なら、日本株の売買手数料が無料なのに加え、外国株の購入手数料も全額キャッシュバックされて実質無料！ 企業分析機能も充実しており、一定の条件をクリアすれば、銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」「銘柄スカウター中国株」が無料で利用できる。
【関連記事】 ◆【マネックス証券の特徴とおすすめポイントを解説】｢単元未満株｣の売買手数料の安さ＆取扱銘柄の多さに加え、｢米国株・中国株｣の充実度も業界最強レベル！

◆SBI証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約5300銘柄	＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル）
【SBI証券のおすすめポイント】 ネット証券最大手のひとつだけあって、米国から中国、韓国、アセアン各国まで、外国株式のラインナップの広さはダントツ！ 米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能で、一部米国ETFは手数料無料で取引できる。また、2023年12月1日から米ドルの為替レートを「0円」に引き下げたので、取引コストがその分割安になった。さらにNISA口座なら米国株式の買付手数料が無料なので、取引コストを一切かけずにトレードできる。米国株を積立購入したい人には「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。また、米国株の信用取引も可能。さらに、リアルタイムの米国株価、48種類の米国指数および板情報を無料で閲覧できる点もメリットだ。米国企業情報のレポート「One Pager」、銘柄検索に使える「米国株式決算スケジュールページ」や「米国テーマ・キーワード検索」、上場予定銘柄を紹介する「IPOスピードキャッチ！（米国・中国）」など情報サービスも多彩。「SBI 証券 米国株アプリ」は「米国市場ランキング」「ビジュアル決算」「銘柄ニュース」などの機能が充実している。
【関連記事】 ◆【SBI証券の特徴とおすすめポイントを解説！】株式投資の売買手数料の安さは業界トップクラス！ IPOや米国株、夜間取引など、商品・サービスも充実 ◆「株初心者＆株主優待初心者が口座開設するなら、おすすめのネット証券はどこですか？」桐谷さんのおすすめは松井、SBI、東海東京の3社！

◆楽天証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約4750銘柄	＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル）
【楽天証券おすすめポイント】 米国、中国（香港）、アセアン各国（シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア）と幅広い銘柄がそろっており、米国株の信用取引も利用可能！ 指定の米国ETF15銘柄については買付手数料が無料で取引ができるのもお得。さらに、2023年12月からは米ドル⇔円の為替取引が完全無料！ NISA口座なら米国株の売買手数料が0円（無料）なのもメリットだ。米国株の注文受付時間が土日、米国休場を含む日本時間の朝8時～翌朝6時と長いので、注文が出しやすいのもメリット。米国株式と米国株価指数のリアルタイム株価、さらに米国決算速報を無料で提供。ロイター配信の米国株個別銘柄ニュースが、すぐに日本語に自動翻訳されて配信されるのもメリット。米国株の積立投資も可能で、積立額は1回3000円からとお手軽。楽天ポイントを使っての買付もできる。銘柄探しには、財務指標やテクニカル分析などの複数条件から対象銘柄を検索できる「米国株スーパースクリーナー」が役に立つ。
【関連記事】 ◆【楽天証券おすすめのポイントは？】トレードツール「MARKETSPEED」がおすすめ！投資信託や米国や中国株などの海外株式も充実！ ◆【楽天証券の株アプリ／iSPEEDを徹底研究！】ログインなしでも利用可能。個別銘柄情報が見やすい！

◆DMM.com証券（DMM株）　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約2400銘柄	無料
【DMM.com証券おすすめポイント】 米国株の売買手数料が完全無料なので、取引コストに関しては割安！ ただし、配当金が円に両替される際の為替スプレッドが1ドルあたり1円と高いので、配当狙いで長期保有する人は注意が必要だ。他社と違う点としては、外貨建ての口座がなく、売却時の代金や配当が自動的に米ドルから円に交換されること。米ドルで持っておきたい人には向かないが、すべて円で取引されるため初心者にとってはわかりやすいシステムと言えるだろう。また、米国株式と国内株式が同じ無料取引ツールで一元管理できるのもわかりやすい。米国株の情報として、米国株式コラムページを設置。ダウ・ジョーンズ社が発行する「バロンズ拾い読み」も掲載されている。
【関連記事】 ◆DMM.com証券「DMM株」は、売買手数料が安い！大手ネット証券との売買コスト比較から申込み方法、お得なキャンペーン情報まで「DMM株」を徹底解説！ ◆【証券会社比較】DMM.com証券（DMM株）の「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介！
【米国株の売買手数料がなんと0円！】

※ 本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。