つみたてNISA(積立NISA)おすすめ比較&徹底解説[2024年]

「つみたてNISA」でのポートフォリオの組み方と
リスク管理の考え方を投資初心者にもやさしく解説!
バランス型投信など分散投資できる商品の選び方は?

2018年4月17日公開(2022年3月29日更新)
深野 康彦
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つみたてNISAのおすすめ証券会社はココ!

 投資をする際には、一点集中投資より分散投資のほうがリスクを抑えられると言われます。では、「つみたてNISA(積立型の少額投資非課税制度)」を利用する際には、どの商品を選んで、どのような割合で保有し、どのようにリスクを管理すればいいのでしょうか。

 今回は、「つみたてNISA」を利用する際におさえておきたい、ポートフォリオ(金融商品の組み合わせ方や資産配分)の考え方と気を付けたいポイントについて説明します。

投資初心者や「リスク管理が面倒」な人には、
1本で分散投資ができる「バランス型投資信託」がおすすめ

 最初に、「つみたてNISA」で購入できる金融商品についておさらいしておきましょう。「つみたてNISA」で購入できるのは、「株式だけに投資する投資信託」と「ETF(上場投資信託)」、もしくは株式を含む複数の資産を組み合わせたものに投資する「バランス型の投資信託」のみです。

 そのため、「つみたてNISA」だけで教科書的な“国際分散投資”をしたいと思えば、選択肢は必然的に「バランス型の投資信託」になります。投資初心者で自分では複数の商品を購入してポートフォリオを組むのは難しいという方や、分散投資はしたいけれどいろいろ考えるのは面倒という方は、「バランス型投資信託」を選べばいいでしょう。バランス型投資信託なら、1本で国内や海外の株式、債券など複数の資産・地域に分散投資ができ、自分でポートフォリオを考える必要がありません。

 ただし、「バランス型投資信託」なら何でもいいかというと、そうではありません。「つみたてNISA」の対象となっているバランス型投資信託は、2018年4月3日時点で57本あります。その中には、国内の株式や債券、リートにのみ投資する商品もありますが、分散によるリスク低減と成長期待という2つの点から、国内だけではなく必ず海外の資産にも投資する商品を選んで欲しいと思います。

 また、バランス型投資信託を選ぶ際には、リスク管理を考える上で株式の組み入れ比率を確認することが重要です。株式の比率が高ければ高いほど、値動きは大きくなる、言い換えると高いリターンが期待できる反面、リスクも高くなるということです。値下がりリスクができるだけ低いもので運用したいと考えるなら、株式の組み入れ比率が低めの商品を選びましょう

【※関連記事はこちら!】
つみたてNISAでおすすめの「バランス型投信」を紹介! 分散投資が目的のバランス型投信を選ぶなら国内外の株式と債券に投資する「4指数」で十分!

「つみたてNISA」で株式のみに投資する商品を選ぶなら、
相対的に成長が期待できる「海外株」に投資する商品を!

 ここまで「バランス型投資信託」に投資するケースを紹介してきましたが、「つみたてNISA」で「株式だけに投資する投資信託」を運用する場合には、ポートフォリオやリスク管理をどのように考えればいいでしょうか。ここではまず、どの商品を選ぶかという話からしたいと思います。

 「つみたてNISA」で株式だけに投資する投資信託の中には、国内の株式に投資するもの、全世界の株式に投資するもの、先進国の株式のみ、新興国の株式のみなど、さまざまなタイプがあります。わかりやすさと馴染み深さから、どうしても国内株式、それも日経平均株価に連動する商品を選ぶ人が多いのではないでしょうか。

 しかし、「つみたてNISA」という制度を導入する背景に「世界経済の成長を享受して資産を増やしていく」という考え方があるように、国内だけではなく海外の株式にもぜひ投資したほうがいいと、私も考えます。日本は潜在成長率が諸外国に比べて低く、国内株にだけ投資していても、なかなか資産が増えていかないからです。

ですから、たとえば「つみたてNISA」に月3万円投資するのであれば、まずは国内株式と海外株式に投資する投資信託を1万5000円ずつ購入するといった配分で、ポートフォリオを考えればいいのではないでしょうか。

 なお、国内株の場合、前述のとおり日経平均株価に連動する商品を選びがちですが、日経平均採用銘柄は東証1部に上場する企業の約10分の1に過ぎません。国内株であれば、より広く投資する「TOPIX(東証株価指数、東証1部の全銘柄を対象とする株価指数)」に連動するものを選ぶことを強くおすすめします。

 また海外株の場合は、先進国と新興国の両方に投資できる全世界の株価指数(MSCI ACWI Indexなど)に連動する商品を選びましょう。ただし、「MSCI ACWI Index」に連動する商品は、「つみたてNISA」の対象商品となっているものの、取り扱っている金融機関がかなり限られるので、その場合は先進国の株価指数(MSCIコクサイ・インデックスなど)に連動する商品を選べばいいでしょう。

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つみたてNISA(積立NISA)対象商品を一覧で紹介! インデックス型投資信託とアクティブ型投資信託、ETFの取り扱い金融機関や信託報酬、騰落率に注目!

最初から完璧なポートフォリオを組む必要はない
「つみたてNISA」の株式のみ投資信託+預貯金でもOK!

 さて、「つみたてNISA」で「株式のみに投資する投資信託」を運用する場合、株式以外への分散投資を考えるのであれば、「iDeCo(個人型確定拠出年金)」や一般の証券口座など「つみたてNISA」以外の口座を活用してポートフォリオを組むことになります。

 とは言え、最初から完璧なポートフォリオを目指す必要はまったくありません。「つみたてNISA」では株式のみに投資する投資信託を買ったから、ほかでは債券に投資する投資信託を買って、国際分散投資もしないと……などと考え始めると、初心者にとってはハードルが高くなってしまうからです。特に若年層では、資金的にも複数の金融商品に投資するのは厳しいという事情もあるでしょう。

 たとえば、預貯金や現金をある程度持っていれば、それが債券の役目を果たしてくれる面もあるので、あとは「つみたてNISA」で「株式のみに投資する投資信託」だけを買うということでも問題ありません。要は、「資産全体でリスクを取ること」ができていればいいのです。

 まずは始めやすい形でスタートして、途中で「やはり債券も入れて分散投資したい」と考えれば、そこで「iDeCo」や課税口座で新たに債券に投資する投資信託を買ったり、自分で分散投資してポートフォリオを考えるのは面倒だと思えば、バランス型投資信託に移行したりといった方法を考えて、徐々にポートフォリオを整えていけばいいと考えます。

大切なことはポートフォリオを整えることではなく、
リスクを取り過ぎないように管理すること

 ここまで、「つみたてNISA」でのポートフォリオの考え方を説明してきましたが、最も大切なことは、完璧なポートフォリオを組むことよりも「つみたてNISA」を含む資産全体でどのようにリスクを管理するかということです。別の言い方をすると、「リスクを取り過ぎていないか」を考えることです。

 リスク管理を怠っていると、たとえば「リーマン・ショック」のような株価の大暴落が起こると、せっかく増やした資産を大きく失ってしまうこともありえます。

 「つみたてNISA」で株のみに投資する投資信託を購入し、「iDeCo」や課税口座などいくつもの口座でさまざまな資産に分散投資していると、リスクを取り過ぎていても気づきにくくなる可能性があります。また、運用がうまくいっていると、知らないうちにリスク資産が増えていて、自分が思っている以上にリスクを取っていることもあります。

 ですから、折に触れて、自分の保有しているすべての資産の「棚卸」をして、リスク資産と安全資産の割合を常に意識しておくようにしてください。「つみたてNISA」は、60歳まで引き出すことができない「iDeCo」と違い、売りたいときにいつでも売れることがメリットの一つです。リスク資産が増えすぎたと思ったら、一部を利益確定したり、売りたくなければ積立額を減らしたりして、リスク管理をしていけばいいのです。

 特に、年齢が高い方はリスクの取り過ぎに注意してください。たとえば、50代半ばから20年間、「つみたてNISA」で株式100%の商品を年額40万円ずつ積み立てて後期高齢時代に備えた資産形成をしていくと、最終的には資産全体に占める株式のウェイトが高くなり過ぎる可能性があります。なぜなら、リタイア後は資産全体が徐々に減っていくのに、逆に「つみたてNISA」では投資をしている株式の割合が高くなってしまうからです。「リスク過多」にならないよう、一部を利益確定していくことも検討したほうがいいでしょう。

 バランス型投資信託の場合も、年齢が高くなったら一度見直したほういいでしょう。一般的に年齢が上がるとリスク許容度は下がっていきますが、一般的なバランス型投資信託(目標とする年を決めておけば、リスクが高いポートフォリオからリスクが低いポートフォリオに自動的に資産配分を変更してくれる「ターゲットイヤー型」を除く)では常に株式のウェイトは一定のため、商品が変わらなくても自分にとってはリスクが高くなり過ぎる可能性があるためです。

 投資のポートフォリオは一度組んだら終わり、というものではありません。定期的に見直すことで、予期できないリスクに備え、ぜひ「つみたてNISA」を将来の資金づくりに役立ててみてください。

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(構成:肥後紀子)

深野康彦(ふかの・やすひこ)[ファイナンシャルプランナー]
ファイナンシャルリサーチ代表。AFP、1級ファイナンシャルプランニング技能士。クレジット会社勤務を3年間経て1989年4月に独立系FP会社に入社。1996年1月に独立し、現職。あらゆるマネー商品に精通し、わかりやすい解説に定評がある。主な著書に『あなたの毎月分配型投資信託がいよいよ危ない』『ジュニアNISA入門』(ダイヤモンド社)など多数。
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2024年にスタートした新制度を解説!
「新NISA」の取扱商品や売買手数料を徹底比較!

※表内のデータは、情報更新時に公表されている「新NISA」の情報をまとめたものです。
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※1
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国内株 米国株
225本 無料 無料 1194本 0〜
0.5%
【SBI証券の新NISA口座のおすすめポイント】
ネット証券大手の一つで、新NISA口座では日本株の売買手数料無料に加えて、米国株式&海外ETFの売買手数料も無料!「つみたて投資枠」対象商品のほとんどの投資信託を取り扱っており、すべてノーロード(購入時手数料が無料)。投資信託の積み立ては「100円」から可能で、少額から始めたい人に対応。「毎月積立」だけでなく、「毎週積立」「毎日積立」も選べる。三井住友カードなどによるクレジットカード決済「クレカ積立」を利用すると、カードの種類やその他の条件によってポイントが貯まる。「投信マイレージ」では保有額に応じたポイントも獲得できる。「成長投資枠」では米国株、中国株、韓国株、ロシア株(現在、注文停止中)、ベトナム株、インドネシア株、シンガポール株、タイ株、マレーシア株など海外株も豊富。単元未満株(1株から日本株が買える)「S株」は東証の全銘柄が対象で、成長投資枠で投資可能。売買手数料はゼロ円だ。ただし、リアルタイム取引はできない。カスタマーサービスセンターは「NISA・投信土日専用デスク」があり、週末も問い合わせに対応しているのも便利。「J.D.パワー2023年NISA顧客満足度調査 」<証券部門>にて、総合満足度ランキング1位を受賞した。
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還元率 
※1
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225本 無料 実質無料 1142本 0.73〜
​1.1%
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※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
223本 無料 無料 1153本 0.5〜
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新NISAでは、日本株や米国株の売買手数料が無料!「つみたて投資枠」の投資信託の種類も多く、「100円」から購入が可能なので投資初心者や資金に余裕のない人でも始めやすい。「au Payカード」で投資信託を積み立てると最大1%のPontaポイントが貯まるほか、投資信託の保有額に応じてもPontaポイントが貯まる(「au ID」の登録が必要)。500円から個別株が買える「プチ株」、プチ株や投資信託を毎月積立投資できる「プレミアム積立」も便利。「プチ株」は売買手数料が2024年5月末まで全額キャッシュバックのうえ、6月以降は無料化の予定。新NISA口座の開設者は特定口座での現物株式の取引手数料が最大5%割引になる「NISA割」がある(ただし「プチ株」「プレミアム積立」の場合は通常の手数料が必要)。
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※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
149本 137〜2200円
(約定代金による)
530本
【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】
2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入(投信つみたてプラン)の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。
また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料だが、別途0.5〜1.0%のスプレッドが発生するので注意しよう。
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※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
91本 実質無料 332本
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2024年1月4日以降、新NISA口座では、日本株の売買手数料が全額キャッシュバックされ、実質無料に(上限なし)。投資信託は従来から購入手数料が無料となる「ZEROファンドプログラム」を行っているため、一括購入、積立買付とも手数料が無料だ。投信積立については、1銘柄あたり毎月100円から。低コストの人気ファンドを数多く取りそろえている。ファンド選びに迷った場合は、各自のリスク許容度に合わせた銘柄と投資割合を提案する「投信ロボ」が心強い。また、投資信託の平均保有残高が1000万円以上(プラチナ)、3000万円以上(プレミアゼロ)の場合は、信用取引の手数料が優遇されたり、IPOの当選確率がアップするサービスも提供している。単元未満株の取引も可能で取扱銘柄数も多いが、売買手数料は約定代金2万円まで220円、3万円まで330円、10万円まで660円(すべて税込)などだ。
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資産残高の0.693〜0.733%(年率・税込)※
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※ NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度(ポートフォリオ)により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※1 年会費無料のクレジットカードの場合。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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・優待の「新設」「廃止」銘柄一覧

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