川崎重工
“船造り”に生涯を懸け「その技を通じて国家社会に奉仕する」ことを悲願とした創業者、川崎正蔵が、１８７８（明治１１）年４月、東京・築地に開設した個人経営の造船所に自らの姓を冠し「川崎造船所」としたことに始まる。１９３９年になって、社業が造船業以外（鉄鋼、車両、航空機など）に拡大していたことや、重工業の重要性が高まったこともあり、社名を実態に即して「川崎重工業」と変更し、現在に至っている。
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「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「自動車・輸送用機器」だ。
＃16
日本のエネルギー基本計画に「水素」の二文字が盛り込まれたのは2014年のこと。トヨタ自動車が水素で動く燃料電池車を発売したが、当時の水素革命は不発に終わった。そして今回、再び水素エネルギーが脚光を浴びている。協議会メンバーは1年足らずで253社・団体に激増。中でも水素にご執心なのが3メガバンクの一角、三井住友フィナンシャルグループだ。水素を巡る企業の思惑を探った。
＃24
企業と投資家必見！「安いニッポン」と心中せず、世界で圧倒的にたくましく生き抜く企業がこんなにあった。トヨタ自動車や欧州エアバス、韓国サムスンなど世界のガリバーをとりこにする化学、輸送用機器などのグローバル・ニッチ・トップ企業15社を一挙紹介する。
＃4
世界的な脱炭素の潮流を受け、三菱重工業、IHI、川崎重工業の社員を取り巻く転職事情に異変が起きている。それまで会社を支えてきた「火力発電エンジニア」が将来を悲観し、転職に向けてにわかに動きだしたのだ。一方で各社は、新たな成長ドライバーを生み出す人材を確保するべく、電動化やITなどに精通した人材の中途採用に乗り出している。過渡期において、重工メーカーで求められる人材像はどう変わるのか。
＃3
民間航空機事業への依存度が高い川崎重工業は、3重工の中で唯一、2021年3月期決算が最終赤字に陥った。次なる成長ドライバーとして期待している事業の一つが、橋本康彦社長の出身母体でもある「ロボット」だ。自動でPCR検査をこなすロボットを開発し、空港や自治体での利用を見込んでいるのだが、それには“隠された狙い”があった――。
＃2
造船を祖業とする名門3重工をダブルパンチが襲っている。コロナ禍と脱炭素シフトにより、本業である航空機事業とエネルギー事業が消失の危機にあるのだ。ここでは財務の視点から、二大ビジネスの衝撃度を明らかにしつつ、3重工が挑む本業脱却の本気度を検証した。
予告
三菱重工・IHI・川崎重工に「本業消失」危機、次の稼ぎ頭を渇望する3重工の苦悩
三菱重工業、IHI、川崎重工業の名門「3重工」が本業消失の危機に直面している。新型コロナウイルス感染拡大の影響で旅客需要が急減し、民間航空機の関連ビジネスが大打撃を受けているのだ。世界的な脱炭素シフトを受け、火力に依存した発電設備事業の先行きも厳しい。抜本的な構造改革を余儀なくされる中、各社は次なる「稼ぎ頭」をどこに見いだしているのか――。3重工が繰り出す逆風下の成長戦略に迫る。
＃8
水素社会を実現するためには、政府による制度やコストに対する支援が欠かせない。政府は水素を巡る課題をどう克服するのか。梶山弘志経済産業相を直撃した。
＃7
世界的な脱炭素の流れを受けて水素が注目されるよりも前に、コツコツと水素事業に取り組んできた自治体が川崎市と神戸市だ。それぞれ大企業を擁する両市には、水素を通じた町おこしの狙いがあった。
予告編
1100兆円がうごめく「水素バブル」到来！脱炭素ブームで新エネルギー源に急浮上
脱炭素の切り札として、世界中が水素をエネルギー源と位置付けて熱い視線を向けている。欧米各国は国家戦略を打ち立てて水素分野で主導権を握ろうとしている。製造、輸送、発電など水素に関するインフラ市場規模は1100兆円ともいわれる。水素分野で世界をリードしてきた日本は、水素バブルの恩恵にあずかれるのか。
＃43
新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客需要が蒸発し、航空機関連事業という下支えを失った三菱重工業、川崎重工業、IHI。これら「3重工」は、創業100年を優に超えた今にして、何によって稼ぐべき会社なのか、自問自答する事態に陥っている。
＃13
三菱重工業は10月30日、国産初のジェット旅客機「三菱スペースジェット（旧MRJ）」の開発を事実上、凍結すると発表した。確かに航空機業界はコロナ禍で事業環境がすこぶる悪いが、凍結の理由はそれだけではない。その重大決断の背景には、三菱重工の深刻な“財務的ダメージ”がある。
＃6
今年3月、金融庁が前代未聞の施策に着手した。銀行の財務健全性を損ないかねない大口融資先のリスト化を始めたのだ。金融庁が今、盤石のメガバンク経営を警戒するのはなぜか。
久夛良木健氏と言えば、ソニーの家庭用ゲーム機・プレイステーションを生み出した人物として広く知られている。その久夛良木氏がソニーの経営を退いてから13年目の今年、ある異色のベンチャー企業のトップに就任した。いったい何が始まるのか？
8月19日はバイクの日。ところで今、2輪業界をザワつかせている1台のニューモデルがある。9月10日から発売が始まるカワサキの「ニンジャ ZX-25R」（以下、ZX-25R）がそれだ。車名につく数字から想像される通り250ccクラスのスポーツバイクなのだが、エンジン形式が並列4気筒であることに話題が集まっている。
＃6
コロナショックで業績が急激に悪化する大企業が続出している。これを受けて、日本政策投資銀行や産業革新投資機構（JIC）などを通した公的支援スキームの活用が現実味を帯び始めた。その対象となる救済企業として名前が挙がっているのは、ANAホールディングスや日産自動車といった赤字転落企業だ。それに加えて、ある重厚長大企業の名も取り沙汰されている。
＃21
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は機械業界を取り上げる。33社が危険水域に入った。
＃6
新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に甚大な被害を与えている。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。
＃3
企業は損益が黒字であっても資金繰りがつかなくなれば、倒産する。資金繰りに大きく影響するのが手持ちの現金と在庫の水準だ。そこで、現預金の1年以内に返済期限が来る債務に対する比率による資金繰り危険度ランキングと、棚卸資産（在庫）回転日数による在庫過剰度ランキングを作成した。
＃4
売り上げが止まり急速に手元流動性が枯渇した企業から、銀行には融資要請が殺到している。メガバンクになるとその額は10兆円規模だ。だが、将来不良債権になる恐れも否定できない。
