川崎重工

造船を祖業とする名門3重工をダブルパンチが襲っている。コロナ禍と脱炭素シフトにより、本業である航空機事業とエネルギー事業が消失の危機にあるのだ。ここでは財務の視点から、二大ビジネスの衝撃度を明らかにしつつ、3重工が挑む本業脱却の本気度を検証した。

三菱重工業、IHI、川崎重工業の名門「3重工」が本業消失の危機に直面している。新型コロナウイルス感染拡大の影響で旅客需要が急減し、民間航空機の関連ビジネスが大打撃を受けているのだ。世界的な脱炭素シフトを受け、火力に依存した発電設備事業の先行きも厳しい。抜本的な構造改革を余儀なくされる中、各社は次なる「稼ぎ頭」をどこに見いだしているのか――。3重工が繰り出す逆風下の成長戦略に迫る。

水素社会を実現するためには、政府による制度やコストに対する支援が欠かせない。政府は水素を巡る課題をどう克服するのか。梶山弘志経済産業相を直撃した。

世界的な脱炭素の流れを受けて水素が注目されるよりも前に、コツコツと水素事業に取り組んできた自治体が川崎市と神戸市だ。それぞれ大企業を擁する両市には、水素を通じた町おこしの狙いがあった。

脱炭素の切り札として、世界中が水素をエネルギー源と位置付けて熱い視線を向けている。欧米各国は国家戦略を打ち立てて水素分野で主導権を握ろうとしている。製造、輸送、発電など水素に関するインフラ市場規模は1100兆円ともいわれる。水素分野で世界をリードしてきた日本は、水素バブルの恩恵にあずかれるのか。

新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客需要が蒸発し、航空機関連事業という下支えを失った三菱重工業、川崎重工業、IHI。これら「3重工」は、創業100年を優に超えた今にして、何によって稼ぐべき会社なのか、自問自答する事態に陥っている。

三菱重工業は10月30日、国産初のジェット旅客機「三菱スペースジェット（旧MRJ）」の開発を事実上、凍結すると発表した。確かに航空機業界はコロナ禍で事業環境がすこぶる悪いが、凍結の理由はそれだけではない。その重大決断の背景には、三菱重工の深刻な“財務的ダメージ”がある。

今年3月、金融庁が前代未聞の施策に着手した。銀行の財務健全性を損ないかねない大口融資先のリスト化を始めたのだ。金融庁が今、盤石のメガバンク経営を警戒するのはなぜか。

久夛良木健氏と言えば、ソニーの家庭用ゲーム機・プレイステーションを生み出した人物として広く知られている。その久夛良木氏がソニーの経営を退いてから13年目の今年、ある異色のベンチャー企業のトップに就任した。いったい何が始まるのか？

8月19日はバイクの日。ところで今、2輪業界をザワつかせている1台のニューモデルがある。9月10日から発売が始まるカワサキの「ニンジャ ZX-25R」（以下、ZX-25R）がそれだ。車名につく数字から想像される通り250ccクラスのスポーツバイクなのだが、エンジン形式が並列4気筒であることに話題が集まっている。

コロナショックで業績が急激に悪化する大企業が続出している。これを受けて、日本政策投資銀行や産業革新投資機構（JIC）などを通した公的支援スキームの活用が現実味を帯び始めた。その対象となる救済企業として名前が挙がっているのは、ANAホールディングスや日産自動車といった赤字転落企業だ。それに加えて、ある重厚長大企業の名も取り沙汰されている。

新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は機械業界を取り上げる。33社が危険水域に入った。

新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に甚大な被害を与えている。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。

企業は損益が黒字であっても資金繰りがつかなくなれば、倒産する。資金繰りに大きく影響するのが手持ちの現金と在庫の水準だ。そこで、現預金の1年以内に返済期限が来る債務に対する比率による資金繰り危険度ランキングと、棚卸資産（在庫）回転日数による在庫過剰度ランキングを作成した。

売り上げが止まり急速に手元流動性が枯渇した企業から、銀行には融資要請が殺到している。メガバンクになるとその額は10兆円規模だ。だが、将来不良債権になる恐れも否定できない。

空前の液化天然ガス（LNG）船の発注ブームが到来しているというのに、日本の造船業界は現時点で全く盛り上がっていない。それどころか国内の一部造船所では、静かなる造船事業の“店じまい”ムードが高まりつつある。

日本のものづくりが転落していく中、医療の世界は逆転の舞台となるのか。ドラマ「ブラックペアン」のストーリーさながらに「国産第1号」の手術支援ロボットがやって来る。国産第1号を手掛けるのは、産業ロボットで50年の経験を持つ川崎重工業と検体検査機器大手シスメックスが2013年に設立した合弁会社メディカロイド。メディカロイドの橋本康彦社長（川崎重工取締役常務執行役員）は、医療ロボットは日本の製造業こそ「やるべきもの」であり、強力なライバルがひしめく中での参入に勝算はあると考える。

世界の製造業をけん引する独シーメンス。仏アルストムとの鉄道事業の統合計画が白紙になったタイミングで、ジョー・ケーザー社長兼ＣＥＯ（最高経営責任者）が来日し、本誌などのインタビューに応じた。軌道修正が必至の鉄道事業の戦略や、製造業の展望について語った。