つみたてNISA(積立NISA)おすすめ比較&徹底解説[2024年]

つみたてNISAを始めたら、株価が乱高下してもやめてはいけない! 利益確定も損切りも避けるべき理由と、リスク許容度に合った投資信託を選ぶ重要性を再確認

2022年5月21日公開(2022年5月20日更新)
頼藤 太希
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つみたてNISAのおすすめ証券会社はココ!

 2022年に入ってからずっと、日本株、米国株とも不安定な値動きを見せています。年初、2万9000円台だった日経平均株価は、2万6000円台(2022年5月時点)となり、年初来高値を更新できていません。米国株も同様で、代表的な指標であるS&P500は、1月時点では高値4800ポイント台だったものが乱高下して、現在4000ポイント台と下落基調です。

 ロシアのウクライナ侵攻、資源価格や物価の高騰、さらには米国の利上げなど、その要因はいろいろですが、いずれにせよ、今、マーケットの展望が怪しくなっています。個別株や信用取引のほか、“レバナス”(詳しくは後述)などのハイリスク投信に投資する人の中には、退場する(投資をやめる)人も出ているようです。

 今回は、「レバナス」などのハイリスク投信に投資をする人の失敗などを通じて、積立投資と自分のリスク許容度に合った商品を選ぶことの大切さをあらためて学び、「つみたてNISA」とどのように向き合えばいいのかを考えていきましょう。
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「NASDAQ100」の下落から学べることは
“ずっと上がり続ける商品”はないということ!

 最近、個人投資家のあいだで話題になっている「レバナス」をご存知でしょうか? レバナスとは、米国の株価指標の一つである「NASDAQ100」にレバレッジをかけて投資できる投資信託のことをいいます。「レバレッジ+ナスダック」で、略して“レバナス”というわけです。

 「NASDAQ100」は、NASDAQに上場する企業のなかから選び出された、積極的に研究開発を行う革新企業100社の時価総額を基に算出されます。革新企業100社には、GAFAM(グーグル・アマゾン・フェイスブック(現メタ)・アップル・マイクロソフト)、テスラ、ネットフリックスのような大企業も多数含まれていて、NASDAQの時価総額の7割程度をカバーしています。

 レバナス、具体的には「iFreeレバレッジ NASDAQ100」や「楽天レバレッジNASDAQ-100」といった投資信託は、基準価額の値動きが、NASDAQ100のおよそ2倍になるように運用されます。つまり、単純に言えば、NASDAQ100が3%上昇すれば基準価額が6%上昇するのです。このような投資信託に投資をする人たちは「レバナス民」と呼ばれたりしています。

 確かに、近年NASDAQ100は、S&P500よりもパフォーマンスが好調でした。市場が好調ならば、レバレッジを生かせるレバナスのほうが儲かるのですから、こうした投資信託を買いたくなるのもわかります。しかし、レバレッジは「諸刃の剣」。値上がりが2倍になる反面、値下がりも2倍になってしまうのです。

 直近のNASDAQ100は市場が不安定なことから乱高下が激しく、下落基調となっています。

 レバナスでは、NASDAQ100が10%下落したら、基準価額が20%下落してしまいます。したがって、レバナス民は2022年に入って、大きな損失を抱えていると考えられます。現に、ツイッターにはレバナス民の「悲劇のツイート」が多くみられます。なかには、値下がりしたところで損失に耐えられず、投げ売りしてしまった方もいるようです。

 ここから学べることは、「儲かり続ける商品はなく、相場は上がったり下がったりが常だ」ということです。短期間で簡単に儲かる商品を事前に見極めるのは不可能ですし、短期間で大きく儲かることがあったとしても、それはたまたまで、多くの場合継続することは難しいのです。

 また、値下がりしたところで投げ売りせざるをえないということは、自分の取れるリスク許容度をわきまえずに、大きく投資しすぎてしまったことを表しています。

「つみたてNISA」を2018年の制度開始当初から始めた人は
“コロナ・ショック”で暴落&長期投資の大切さを経験済み

 以前にも解説したとおり、2020年のコロナ・ショックの暴落を売らずに乗り越えて「つみたてNISA」を続けている人は、長期積立投資の大事さを十分理解していることでしょう。
【※関連記事はこちら!】
「つみたてNISA」の運用方法は“コロナ・ショック”で見直すべきか? 積立金額や投資する銘柄など、含み損を抱えて不安な人が見直すべき“5つのポイント”を解説

 コロナ・ショックで一時的には暴落したものの、その後、値上がりに転じるなど、相場は一方通行ではありませんでした。暴落時にあわてて売らずに積み立てを継続した人は、乱高下相場でも積み立てを続けることで、平均購入単価が抑えられて将来値上がりしたときに利益を得やすくなる、というイメージができていると思います。

 しかし、2021年ごろからつみたてNISAを始めた人の場合、まさに今、初めての下落に直面していることでしょう。2021年のような上昇相場しか経験していなくて、「相場は上昇して当たり前」「儲かって当たり前」と自信を持っていた人ほど、今、大きな不安に直面していると思います。

 そんな人も、安易につみたてNISAをやめるという決断はしないでほしいと思います。

大原則!「つみたてNISA」をやめてはいけない

 「つみたてNISA」の運用でもっともやってはいけないことは、つみたてNISAをやめることです。つみたてNISAで新規の投資をしなくなることはもちろん、積立額を減らしたり、途中で売却たりすることも「やめる」に含みます。

 投資信託などが値下がりして、資産が減るのは誰でもイヤなものです。しかし長期積立投資をすると、基準価額が安いときにはたくさん買い、高いときには少ししか買わないことで、平均購入単価を抑える「ドル・コスト平均法」の効果が得られます。
【※関連記事はこちら!】
「つみたてNISA」を始めたばかりの人が意外と知らない「複利」や「ドル・コスト平均法」の効果を詳しく解説!お金を効率よく増やすためには「長期・積立」が大切!

 もしも、値下がりしているときに新規の投資をストップしたり、積立額を減らしたりすれば、値下がりしたところでの買い付けが適切に行われないということですから、平均購入単価を抑える効果が得られにくくなってしまいます。

 さらに、損失を抱えたところで売却してしまえば、損失が確定してしまい、その後の値上がりの恩恵を一切受けられなくなります。

 ですから、つみたてNISAをやめたいと思ったときは、つみたてNISAを始めた本来の目的を思い出しましょう。つみたてNISAは、長期の資産形成のためにスタートしたはずです。それなら、一時的に株価がさがっても淡々と続けるのが最善の方法なのです。

 というと、「なんだ、それなら簡単」と思われる方もいるでしょうか。しかし、QUICK資産運用研究所の調査によると、2020年末時点の投資信託の平均保有期間は全ファンドで2.5年、つみたてNISA対象ファンドで2.1年となっています。多くの方が、かなりの短期間で売ってしまっている様子がわかります。

 先のコロナ・ショックで「これ以上の値下がりは困る」と売却した人も少なからずいるかもしれません。また、2021年は市場が好調だったため、「いったん利益を確定しよう」と売った人もいるかもしれません。

 しかし、相場が上がっていても損失が出ていても、途中売却はNGです。つみたてNISAならば最長20年にわたって運用中の利益が非課税になるのですから、できるだけ長く運用を続けるべきなのです。

 つみたてNISAの非課税期間は、投資した年から20年。2018年の投資分は2037年まで非課税、2019年の投資分は2038年まで非課税という具合に20年の非課税期間が設けられ、2042年の投資分が2061年まで非課税になるところまで続きます。
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 非課税期間が過ぎても売却しない場合は、課税口座に移して引き続き運用することも可能です。その場合も、つみたてNISAの非課税期間に得られた利益は非課税のままとなります。

 これだけ長きにわたって非課税の恩恵が受けられるにも関わらず、たとえば2018年に投資した投資信託を2021年に売却したとすると、2022年から2037年まで、16年分の非課税期間を捨てたことになるのです。

つみたてNISAの途中売却は残りの非課税期間のメリットを捨ることになる!
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リスク許容度にあっていない状態なら
積み立てる投資信託を変更しよう

 積み立てを続けたほうがいいことはわかったけれど、積み立てる投資信託を変更するのはいいのか、悪いのかという疑問もあるかもしれません。

 「つみたてNISA」で投資できる商品は、金融庁の基準を満たす、長期・積立・分散投資に適する投資信託なので、そもそもレバナスのようなハイリスク商品は購入できません。

 ただし、リスク許容度は人それぞれ。つみたてNISAでの投資でも、値動きが気になって心が不安定になってしまうならば、その投資信託はそもそも自分が取れるリスク許容度に合っていないと言えます。その場合は、積み立てる投資信託を変更してもいいでしょう。

 とはいえ、すでに説明した通り、つみたてNISAの投資信託を非課税期間20年を経ずに売ってしまうと、残りの非課税期間が使えずもったいないことになります。そこで、これまで積み立てた投資信託は売らずに非課税期間中はそのまま持ち続け、今後、あらたに積み立てする分をリスクの低い投資信託に変更して行うのはいかがでしょうか。

 たとえば、つみたてNISAで新興国株ファンドに2021年から月3万円積み立てしているものの「値動きが大きくて精神的にキツイ」という場合、新興国株ファンドを新たに積み立てるのはやめて、別のリスクの低い投資信託(たとえばバランス型ファンドなど)に月3万円を積み立てる、といった具合です。こうすれば、値動きが気になって落ち着かない……ということもなくなるでしょう。

 あるいは、「バランス型ファンドに月2万5000円と、新興国ファンドに月5000円」などとを変更すれば、新興国ファンドでも引き続きドル・コスト平均法の効果を得られますね。
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 市場が不安定だと、どうしてもよくない方向に考えてしまいがちです。自分のリスク許容度を超えた投資信託に投資していれば、なおさらでしょう。短期間で簡単に儲かる商品を事前に見極めるのは不可能ですし、短期間で大きく儲かることがあったとしても、それはたまたまで、多くの場合継続することは難しいということを改めて理解する必要があります。

 つみたてNISAはあくまで長期・積立・分散投資を非課税で行い、堅実にお金を増やす方法です。そのことを忘れずに、相場に一喜一憂せず、淡々と投資を続けていきましょう。

 つみたてNISAは、投資していることを忘れるくらいがちょうどいい。相場が悪いときに証券会社のサイト(マイページなど)で資産の確認をすると不安になるだけなので、「つみたてNISAのマイページは開かない」と決めてしまうのもいいかもしれませんね。
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頼藤太希(よりふじ・たいき)
(株)Money&You代表取締役/マネーコンサルタント 中央大学客員講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生保にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に(株)Money&Youを創業し、現職へ。女性向けWebメディア『FP Cafe』や『Mocha(モカ)』を運営すると同時に、マネーコンサルタントとして、資産運用・税金・Fintech・キャッシュレスなどに関する執筆・監修、書籍、講演などを通して日本人のマネーリテラシー向上に注力している。『1日1分読むだけで身につくお金大全100』(自由国民社)、『はじめてのFIRE』(宝島社)、『はじめてのNISA&iDeCo』(成美堂出版)など著書多数。日本証券アナリスト協会検定会員、ファイナンシャルプランナー(AFP)、日本アクチュアリー会研究会員。
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2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入(投信つみたてプラン)の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。
また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料で、100万円以下の買付ならばスプレッドも0%となっている(100万円超の買付時や売却時はスプレッド0.5~1.0%)。
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2024年1月4日以降、新NISA口座では、日本株の売買手数料が全額キャッシュバックされ、実質無料に(上限なし)。投資信託は従来から購入手数料が無料となる「ZEROファンドプログラム」を行っているため、一括購入、積立買付とも手数料が無料だ。投信積立については、1銘柄あたり毎月100円から。低コストの人気ファンドを数多く取りそろえている。ファンド選びに迷った場合は、各自のリスク許容度に合わせた銘柄と投資割合を提案する「投信ロボ」が心強い。また、投資信託の平均保有残高が1000万円以上(プラチナ)、3000万円以上(プレミアゼロ)の場合は、信用取引の手数料が優遇されたり、IPOの当選確率がアップするサービスも提供している。単元未満株の取引も可能で取扱銘柄数も多いが、売買手数料は約定代金2万円まで220円、3万円まで330円、10万円まで660円(すべて税込)などだ。
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【ウェルスナビ(WealthNavi)の新NISA口座のおすすめポイント】
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国内外のETFに分散投資をするロボアドバイザー「ウェルスナビ」はNISA口座にも対応。5つの質問に答えるだけで最適なポートフォリオを提案し、毎月自動的に積立投資をしてくれるので、初心者でも簡単に効率的な運用を実行できる。2024年からの新NISAなら、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で資産を購入することで最大で年360万円まで投資可能! 運用コストとしては、一般的な証券会社のような売買手数料ではなく、資産残高に対して決まった割合のサービス利用料を負担する形なので要注意。また、楽天証券と提携した「ウェルスナビ×R」も提供している。その場合、楽天カードや楽天キャッシュを利用し、楽天ポイントを貯めたり、楽天ポイントを利用した購入・積立が可能となる。

※ NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度(ポートフォリオ)により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※1 年会費無料のクレジットカードの場合。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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