つみたてNISA(積立NISA)おすすめ比較&徹底解説[2024年]

「つみたてNISA」「一般NISA」「iDeCo」の3つの
制度の違いは? 投資の利益が非課税になる3つの中で
おすすめは月100円から投資できる「つみたてNISA」!

2022年11月29日公開(2022年11月28日更新)
頼藤 太希
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 いまや投資はお金を増やすのに欠かせませんが、投資で得られた利益には、20.315%の税金がかかります。この税金をゼロにして、お金を効率よく増やせる制度に、「つみたてNISA(ニーサ・少額投資非課税制度)」「NISA(以下「一般NISA」)」「iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)」があります。

 今回は、「つみたてNISA」「一般NISA」「iDeCo」の制度の違いを解説します。これから投資をスタートするなら、どの制度を使うのがいいのか、一緒に考えてみましょう。
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2種類のNISA「一般NISA」「つみたてNISA」と
「iDeCo」の基本的な違いを解説!

 NISAは、毎年一定額までの投資で得られた利益にかかる税金が非課税になる制度です。NISAには、「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」の3種類があります。このうち、20歳以上(2023年以降は「18歳以上」)で日本国内在住の方が加入できるのは、「一般NISA」と「つみたてNISA」です。

一般NISA・つみたてNISA・iDeCoの基本
  一般NISA つみたてNISA iDeCo
利用できる人 日本に住む20歳以上の人(2023年以降は18歳以上の人) 日本に住む20歳以上の人(2023年以降は18歳以上の人) 20歳以上65歳未満の人
年間投資上限額 120万円(2024年から122万円) 40万円 14.4万円〜81.6万円(働き方などにより異なる)
非課税となる期間 5年間 20年間 資産を受け取るまで(最長で95歳になるまで)
税制優遇 運用益非課税 運用益非課税 ・掛金が全額所得控除
・運用益非課税
・受取時の税金控除
投資できる商品 上場株式、ETF、REIT、投資信託 金融庁が定めた基準を満たす投資信託、ETF 定期預金、保険、投資信託
新規に投資できる期間 2014年〜2028年 2018年〜2042年 いつでも(最長で65歳になるまで)※
投資方法 一括買付、積み立て 積み立て 積み立て
資産の引き出し いつでも可能 いつでも可能 原則60歳まで不可
口座開設手数料 無料 無料 2829円(税込)
口座管理手数料 無料 無料 年2052円〜7000円程度(金融機関により異なる)
制度の併用 つみたてNISAとの併用不可 一般NISAとの併用不可 一般NISA、つみたてNISAと併用可能
※国民年金第2号被保険者(会社員・公務員)、国民年金の任意加入者は最長65歳まで加入可能。その他は最長60歳まで。
(株)Money&You作成

 一般NISAでは、毎年120万円(非課税投資枠)までの投資で得られた利益に対する税金を、5年にわたって非課税にできます。非課税投資枠は合計600万円です。そして、一般NISAで投資できるのは、上場株式や投資信託のほか、ETF(上場投資信託)やREIT(不動産投資信託)などの金融商品です。商品の選択肢は幅広く、投資信託やETFなどでは、つみたてNISA(後述)の対象ではない商品も選ぶことが可能。一括でも積立でも、好きな方法で投資できます。

 一方、つみたてNISAでは、年間40万円までの投資で得られた利益に対する税金を、20年にわたって非課税にできます。年間の上限金額は一般NISAの3分の1ですが、運用期間は一般NISAの4倍なので、非課税投資枠の合計は一般NISAの約1.3倍の800万円になります。つみたてNISAで投資できるのは、金融庁の一定の基準を満たした投資信託・ETF(上場投資信託)のみ。名前のとおり、積立投資を行います。つみたてNISAでは、自分で指定した金額が指定した日に引き落とされて、投資信託などを自動で買い付ける仕組み。忙しい人でも手間をかけずにコツコツと投資を進めることができます。
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 そしてiDeCoは、自分で出した(拠出した)掛金を自分で運用し、その成果を60歳以降に受け取る制度です。老後の「自分年金」を作る制度ともいわれます。iDeCoでは、掛金の「拠出時」「運用時」「給付時」の3つのタイミングで税制優遇が受けられます。

・拠出時:iDeCoで拠出した掛金は全額が所得控除の対象になるので、毎年の所得税や住民税を安くできる
・運用時:投資で得られた利益に税金がかからない
・給付時:受け取るときにも所得控除が利用でき、税金の負担を減らせることがある

 運用時の税制優遇のメリットはNISAと同じ。iDeCoでは、それに加えて拠出時・給付時にもメリットがある、というわけです。
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「一般NISA」と「つみたてNISA」の二択なら
「つみたてNISA」のほうが投資初心者におすすめ!

 「一般NISA+iDeCo」や「つみたてNISA+iDeCo」は併用できますが、「一般NISA+つみたてNISA」は併用できません(年単位で変更することは可能)。そのため、どちらかを選ぶ必要があります。

 投資自体がほとんど初めてという方におすすめなのは、つみたてNISAです。つみたてNISAは、一般NISAよりも非課税の期間が長くなっています。一般NISAは5年で、「ロールオーバー」という仕組みを利用しても最大で10年です。それに対し、つみたてNISAならば20年にわたって非課税にできます。しかも、毎年ずっと制度を活用した場合にトータルで非課税にできる金額も、つみたてNISAのほうが多くなります。
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「つみたてNISA」ならお金を増やす“投資の3つの鉄則”を誰でも無理なく実践できる!資産運用を始める前に知っておきたい「投資の基本」をまとめて解説!

 投資の王道は「長期・積立・分散」です。長期間にわたってコツコツと、さまざまな投資先に資産を分散しながら投資することで、「複利効果(増えたお金を再投資し、そのお金がまた増えること)」が期待できます。つまり、つみたてNISAを利用して投資をすれば、王道の投資が非課税で実現できるのです。
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「つみたてNISA」を始めたばかりの人が意外と知らない「複利」や「ドル・コスト平均法」の効果を詳しく解説!お金を効率よく増やすためには「長期・積立」が大切!

「つみたてNISA」と「iDeCo」はどちらがいい? 
2つの制度のメリット・デメリットを比較

「つみたてNISA」と「iDeCo」は併用可能です。資金に余裕があるならば併用するのがおすすめですが、そこまで資金に余裕がない人もいるでしょう。そうした場合、つみたてNISAとiDeCoはどちらを優先すればいいのでしょうか。つみたてNISAとiDeCo、それぞれのメリット・デメリットを比較して紹介します。

●「つみたてNISA」のメリット①
お金をいつでも引き出せる


 つみたてNISAの資産は、いつでも自由に引き出すことができます。そのため、住宅資金、教育資金、余暇資金、老後資金など、さまざまな目的でお金を貯めることができます。

●「つみたてNISA」のメリット②
初心者でも商品を選びやすい


 つみたてNISAでは、金融庁が定めた基準をクリアした投資信託・ETFにのみ投資ができます。あらかじめ手数料が安くて長期的な資産形成に役立つと考えられる商品だけに絞られていますので、初心者でも商品を選びやすいのがメリットです。

 一方で、「つみたてNISA」にはデメリットもあります。

●「つみたてNISA」のデメリット①
節税効果がiDeCoとくらべると弱い


 つみたてNISAでは運用益が非課税になりますが、iDeCoならば運用益非課税に加えて掛金の所得控除が受けられます。

●「つみたてNISA」のデメリット②
お金を強制的に貯める力が弱い


 つみたてNISAの資産は、いつでも自由に引き出せるのがメリットではあるのですが、お金があるとつい使ってしまう人は「今月は少し苦しいからつみたてNISAからお金を引き出して使おう」などといって、お金を使ってしまう可能性もあります。

 ここからは、iDeCoのメリット・デメリットも見ていきましょう。

●「iDeCo」のメリット①
高い節税効果が見込める


 iDeCoには、つみたてNISAと同じく運用益が非課税になる税制優遇があるのに加えて、投資金額はすべて所得控除の対象になるというメリットがあります。さらに、積み立ててきた資産を受け取る際も、退職所得控除や公的年金等控除の対象となるため、所得税や住民税が安くなる場合があります。毎年の税金を減らしながら老後資金を貯めることができるのが大きなメリットです。

●「iDeCo」のメリット②
お金を引き出せないこと」が老後資金を貯めるのに好都合


 原則60歳になるまでお金を引き出せないというiDeCoの特徴は、お金が手元にあるとつい使ってしまう人や、老後の資産を確実に作りたい人にとってはむしろ好都合です。iDeCoを利用することで、強制的に資産形成ができます。

 次にiDeCoのデメリットです。

●「iDeCo」のデメリット①
お金を老後以外の用途に使いにくい


 iDeCoのお金は60歳まで引き出せないので、たとえば住宅資金や教育資金を貯めるためには利用できないでしょう。iDeCoはあくまで、老後資金を用意するための制度だと押さえておきましょう。

●「iDeCo」のデメリット②
各金融機関の商品から自分で商品を選ぶ必要がある


 iDeCoでは、定期預金・保険・投資信託で運用を行います。iDeCoで取り扱いのある商品は、金融機関ごとに異なります。お金を増やす観点からは投資信託を選びたいところですが、よくわからないからと定期預金に預けっぱなしというケースも。また、投資信託もいろいろで、手数料が高い商品やお金が増えにくい商品もあります。iDeCoでは自分で商品を選ぶ必要がありますから、商品選びに悩むこともありそうです。

■「つみたてNISA」と「iDeCo」のメリット・デメリットまとめ
  つみたてNISA iDeCo
メリット ・お金をいつでも引き出せる
・初心者でも商品を選びやすい
・高い節税効果が見込める
・「お金を引き出せないこと」が老後資金を貯めるのに好都合
デメリット ・iDeCoより節税効果が弱い
・お金を強制的に貯める力が弱い
・お金を老後以外の用途に使いにくい
・各金融機関の商品から自分で商品を選ぶ必要がある

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「iDeCo」を始めるなら、おすすめ金融機関はココ!口座管理料が無料になり、投資信託のラインナップが充実している「楽天証券」と「SBI証券」を比較!

「つみたてNISA」が向いている人、
「iDeCo」が向いている人はこんな人!

 以上を踏まえて、「つみたてNISA」と「iDeCo」、どちらを優先すべきかをまとめたのが、次の表です。

「つみたてNISA」が向いている人 「iDeCo」が向いている人
・所得のない人
・毎月の投資金額が少ない人(1万円未満)
・老後資金以外の資金を貯めたい人
・万が一の時、解約できるほうが安心な人
・所得のある人
・毎月1万円以上、投資できる人
・老後資金を貯めたい人
・貯蓄が苦手な人


 つみたてNISAは多くの金融機関では1000円、ネット証券などでは100円程度の少額から始められます。ですから、これまで投資をしたことがなく、少しずつ始めたいという方に向いています。また、メリットでも触れましたが、老後資金以外の資金を貯めたい人や、途中で引き出す可能性がありそうな人は、つみたてNISAのほうがいいでしょう。

 iDeCoは、確かにつみたてNISAよりも高い節税効果が期待できる制度です。所得があるならば、毎年の所得税や住民税が安くできるメリットは大きなものがあります。しかし、特にお金が少ないときに、安易にiDeCoに入ることはおすすめしません。iDeCoの資産は60歳まで原則として引き出せないため、何かほかの用途でお金が必要になったとき、iDeCoに資産がいくらあったとしても、そのお金を引き出して使えないからです。

 また、iDeCoはどの金融機関でも口座開設時に2829円(税込)、運用中に毎月171円(税込)の手数料がかかります。そのうえ、金融機関によっては月数百円の口座管理手数料がかかることもあります。iDeCoの掛金は最低月5000円からですが、掛金額が少ないほど、掛金に占める手数料の割合が大きくなり、負担が増してしまいます。

 iDeCoの掛金の支払いが苦しいときに、支払いを停止することもできますが、停止している間も信託銀行(事務委託先金融機関)に支払う毎月66円の手数料と、金融機関によっては口座管理手数料(月数百円など)がかかり続けます。ですから、iDeCoは、毎月1万円以上など、まとまった金額で投資できる人に向いています。

 もちろん、投資資金に余裕が出てきたら、つみたてNISAとiDeCoを併用するのがおすすめです。それまでは、まずは、つみたてNISAを満額(月約3万3000円)できるようにしてから、iDeCoに取り組むのがいいでしょう。
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「NISA」は制度が改正される可能性が高いが
改正されるのを待たずに今すぐ始めるのが正解!

 2022年8月31日に金融庁が発表した「2023年度税制改正要望について」には、NISAの制度改正要望が盛り込まれています。

◆「NISA」の改正案の主なポイント

NISAの改正案のポイントを表でわかりやすくまとめてみた金融庁「2023年度税制改正要望について」より(株)Money&You作成
拡大画像表示

 上の表のように、投資可能期間の恒久化や非課税期間の無期限化、非課税投資金額の引き上げ、対象年齢の拡大などが検討されています。いずれも、実現すれば、これまで以上にNISAを利用しやすくなると考えられます。
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 でも、だからといって、「改正の内容が確定してから投資をスタートしよう」と考えるのは時間がもったいないのでやめましょう。長期・積立・分散投資は長く続けるほど複利効果が生かせる投資方法です。制度がどうなるのかも気にはなりますが、それよりも「早く始める」「長く続ける」ほうが効果的だからです。ですので、できるだけ早く口座開設を行い、投資をスタートさせましょう。そして、NISAが使いやすく便利な制度になることを楽しみに待つのがおすすめです。
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頼藤太希(よりふじ・たいき)
(株)Money&You代表取締役/マネーコンサルタント 中央大学客員講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生保にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に(株)Money&Youを創業し、現職へ。女性向けWebメディア『FP Cafe』や『Mocha(モカ)』を運営すると同時に、マネーコンサルタントとして、資産運用・税金・Fintech・キャッシュレスなどに関する執筆・監修、書籍、講演などを通して日本人のマネーリテラシー向上に注力している。『1日1分読むだけで身につくお金大全100』(自由国民社)、『はじめてのFIRE』(宝島社)、『はじめてのNISA&iDeCo』(成美堂出版)など著書多数。日本証券アナリスト協会検定会員、ファイナンシャルプランナー(AFP)、日本アクチュアリー会研究会員。
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2024年にスタートした新制度を解説!
「新NISA」の取扱商品や売買手数料を徹底比較!

※表内のデータは、情報更新時に公表されている「新NISA」の情報をまとめたものです。
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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率 
※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
224本 無料 無料 1190本 0〜
0.5%
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※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
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219本 無料 実質無料 1128本 0.73〜
​1.1%
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投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
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【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】
2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入(投信つみたてプラン)の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。
また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料だが、別途0.5〜1.0%のスプレッドが発生するので注意しよう。
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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率 
※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
91本 実質無料 332本
【岡三オンラインの新NISA口座のおすすめポイント】
2024年1月4日以降、新NISA口座では、日本株の売買手数料が全額キャッシュバックされ、実質無料に(上限なし)。投資信託は従来から購入手数料が無料となる「ZEROファンドプログラム」を行っているため、一括購入、積立買付とも手数料が無料だ。投信積立については、1銘柄あたり毎月100円から。低コストの人気ファンドを数多く取りそろえている。ファンド選びに迷った場合は、各自のリスク許容度に合わせた銘柄と投資割合を提案する「投信ロボ」が心強い。また、投資信託の平均保有残高が1000万円以上(プラチナ)、3000万円以上(プレミアゼロ)の場合は、信用取引の手数料が優遇されたり、IPOの当選確率がアップするサービスも提供している。単元未満株の取引も可能で取扱銘柄数も多いが、売買手数料は約定代金2万円まで220円、3万円まで330円、10万円まで660円(すべて税込)などだ。
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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率 
※1
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
36本 無料 94本
【GMOクリック証券の新NISA口座のおすすめポイント】
新NISA口座なら日本株の売買手数料が無料! 投資信託の取扱本数は多くないもののノーロード投信や信託報酬の低い投信が豊富だ。「100円」から積立が可能なのも魅力。GMOクリック証券は、ここ数年、急激に株式市場での売買代金シェアを増やし、個人投資家の支持を集めている。新NISA対応ではないがFXやCFDなど商品ラインアップが豊富なので、新NISAを入口にさまざまな投資に挑戦したい人におすすめ!
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※1
ETF ETF
サービス手数料:
資産残高の0.693〜0.733%(年率・税込)※
【ウェルスナビ(WealthNavi)の新NISA口座のおすすめポイント】
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国内外のETFに分散投資をするロボアドバイザー「ウェルスナビ」はNISA口座にも対応。5つの質問に答えるだけで最適なポートフォリオを提案し、毎月自動的に積立投資をしてくれるので、初心者でも簡単に効率的な運用を実行できる。2024年からの新NISAなら、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で資産を購入することで最大で年360万円まで投資可能! 運用コストとしては、一般的な証券会社のような売買手数料ではなく、資産残高に対して決まった割合のサービス利用料を負担する形なので要注意。

※ NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度(ポートフォリオ)により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※1 年会費無料のクレジットカードの場合。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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