↓今注目の「投資テーマ」の解説&銘柄はこちら!↓ | ||||||
●量子コンピューター | ●トランプ大統領 | ●トランプ・トレード | ||||
●地方創生 | ●生成AI | ●メタネーション | ||||
●サイバーセキュリティ | ●再生可能エネルギー | ●ドローン | ||||
●株主優待 | ●ゲーム | ●防災・減災 | ||||
●米株/大型優良株 | ●米株/燃料電池 | ●米株/大手IT株 | ||||
●米株/高配当株 | ●米株/天然ガス | ●米株/ディフェンシブ株 |
人気運用会社のARK(アーク)が、宇宙事業を行う企業を集めた
「ARK宇宙探査ETF(ARKX)」の上場を発表!
今アメリカで人気の運用会社ARK(アーク)が1月13日、近く「ARK宇宙探査ETF(ARKX)」というETFを上場すると発表しました。
現時点で、上場のタイミングやETFの組入銘柄に関しては明らかになっていません。しかし、米国証券取引委員会(SEC)に提出された申請書類を見れば、人工衛星や打ち上げロケット、ドローン、エア・タクシー、大気圏内の高高度を飛行する乗り物などを製造している企業が「ARK宇宙探査ETF」に含まれることは確実です。
現在、すでに宇宙事業を行っており、それなりの売上と利益を上げているのは軍事防衛関連企業です。
宇宙事業で最大の売上高を上げているのは、ロッキード・マーチン(ティッカーシンボル:LMT)で、2020年度には宇宙部門だけで118億ドル前後を売上げると会社側はコメントしています。これは、ロッキード・マーチンの全売上高の18%に相当します。
その次に宇宙事業の売上高が大きい会社は、ノースロップ・グラマン(ティッカーシンボル:NOC)です。2020年度は、宇宙部門だけで84億ドル前後を売り上げると見込まれます。これは、ノースロップ・グラマンの全売上高の23%に相当します。
この2社が宇宙開発の「二強」です。今回はこの2社のうち、特に宇宙部門の売上比率の高いノースロップ・グラマンに焦点を当てたいと思います。
「ノースロップ・グラマン」は、月着陸船の制作実績を持ち、
宇宙部門では「安全保障」や「商業人工衛星」など幅広い事業を展開
ノースロップ・グラマンは、1939年にロサンゼルスで創業されたノースロップ・エアクラフトが母体となっています。1994年にニューヨーク郊外に本社のあるグラマンと合併し、現在の社名になりました。
ノースロップ・グラマンは、人類が最初に月面着陸した際、月着陸船を製作した会社として知られています。ノースロップ・グラマンの宇宙事業は、2002年に買収したTRWと2018年に買収したオービタルATKなどにより強化され、今日に至っています。
現在、ノースロップ・グラマンの宇宙部門は、以下の6つの製品グループに分かれています。
■ノースロップ・グラマンの宇宙部門の製品グループ概要 | ||||||
セグメント | 事業内容 | |||||
安全保障 | 敵国の巡航ミサイル打ち上げを監視・察知し、打ち落とす早期警戒システム | |||||
打ち上げロケット | 全長47m、直径3.7mの「SLS」ブースターや「オリオン」「キャスター」など各種モーターを提供 | |||||
有人飛行 | 次の月面着陸計画である「アルテミス計画」向けの支援宇宙船「シグナス」を製作 | |||||
商業人工衛星 | 中小型人工衛星のベストセラー「ジオスター」の製作 | |||||
科学研究 | 「アクア」地球観察システムなど | |||||
宇宙部品・積荷 | ソーラー・アレイ、タンクなど |
ちなみに、ノースロップ・グラマンの宇宙部門は、専門誌『スペース・ニュース』から2020年度の「優秀イノベーション賞」を獲得しました。
なお、ノースロップ・グラマンは、宇宙事業以外のビジネスも展開しています。例えば、自動システム部門は、グローバル・ホークなどのドローンを製造。また、有人飛行機部門は、B-2やB-21レイダーなどのステルス爆撃機をつくっています。
「ノースロップ・グラマン」の主な顧客は米国政府なので、
景気に左右されず、売上高は毎年安定的に推移
ノースロップ・グラマンの売上高の83%は、米国政府との取引です。米国政府は、ノースロップ・グラマンとの契約を途中で終了することができます。また、予算の関係で契約条件が変更になる場合もあります。
新しい兵器の開発は、競争入札の形が取られます。ただ、ソ連の崩壊後に米国の軍事予算の見直しがあり、国防省は、軍事防衛関連企業のM&Aを促し、それぞれの分野で財務内容が健全な1社の企業に対して、安定的に発注を集約する方式に方向転換しました。
例えば、潜水艦ならゼネラル・ダイナミクス(ティッカーシンボル:GD)、空母ならハンチントン・インガルス(ティッカーシンボル:HII)、戦闘機ならロッキード・マーチン、爆撃機ならノースロップ・グラマンといった具合です。
この米国政府の方針により、ノースロップ・グラマンの売上高は安定的に推移しています。
近年は、いわゆる「ハラキリ入札」と言われるような不採算プロジェクトを抱え込むことは極めて稀になりました。それと引き換えに、業者の利幅は国防省によって厳格に管理されており、大体12%程度の営業利益マージンしか認められません。
一方で、米国政府からひとつのプロジェクトを受注すると、10数年から30年近くは同じ機種が使い続けられることも多いので、業績は比較的安定しています。
これらのことから、ノースロップ・グラマンのような軍事防衛関連株は景気に左右されない「半公益株」のような買われ方をします。
【今週のまとめ】
「ARK宇宙探査ETF」の上場により注目が集まる宇宙関連株の中でも、
宇宙部門の比率が高い「ノースロップ・グラマン」の人気化に期待!
近く、宇宙事業関連に投資する「ARK宇宙探査ETF」が上場されることから、宇宙関連株がにわかに注目を集めています。
すでに宇宙事業でガンガン売上高や利益を上げている企業ということになると、軍事防衛関連企業になります。その中で、要注目なのがノースロップ・グラマンです。
ノースロップ・グラマンは、アポロ計画において月着陸船を製作した実績を持つ企業であり、ARK宇宙探査ETFの中核を成す銘柄になると思われます。ノースロップ・グラマンの業績は安定的に推移しているので、ETF組み入れをきっかけに人気化することを期待したいところです。
※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます
拡大画像表示
【※今週のピックアップ記事はこちら!】
⇒「脱炭素」は、日米両国で強力に推進される超大型の“国策テーマ”! 「電気自動車(EV)」「再生可能エネルギー」「水素」など、注目の関連銘柄24社を一挙紹介!
⇒株初心者にもおすすめの高配当な「5万円株」2銘柄! 配当利回り5%超で、新エネルギー関連の「ENEOSホールディングス」、TOBも期待できる「セブン銀行」に注目
↓今注目の「投資テーマ」の解説&銘柄はこちら!↓ | ||||||
●量子コンピューター | ●トランプ大統領 | ●トランプ・トレード | ||||
●地方創生 | ●生成AI | ●メタネーション | ||||
●サイバーセキュリティ | ●再生可能エネルギー | ●ドローン | ||||
●株主優待 | ●ゲーム | ●防災・減災 | ||||
●米株/大型優良株 | ●米株/燃料電池 | ●米株/大手IT株 | ||||
●米株/高配当株 | ●米株/天然ガス | ●米株/ディフェンシブ株 |
【※米国株を買うならこちらの記事もチェック!】
⇒米国株投資で注意が必要な「為替」と「税金」とは?「特定口座(源泉徴収あり)」か「NISA口座」で投資をして、口座内に「米ドル」を残さないのがポイント!
※証券や銀行の口座開設、クレジットカードの入会などを申し込む際には必ず各社のサイトをご確認ください。なお、当サイトはアフィリエイト広告を採用しており、掲載各社のサービスに申し込むとアフィリエイトプログラムによる収益を得る場合があります。 |
【2024年12月2日時点】
「米国株」取扱数が多いおすすめ証券会社 |
◆マネックス証券 ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約4900銘柄 | <現物取引>約定代金の0.495%(上限22米ドル)※買付時の為替手数料が無料/<信用取引>約定代金の0.33%(上限16.5米ドル) |
【マネックス証券のおすすめポイント】 外国株の取扱銘柄数はトップクラス! また、米国株の買付時の為替手数料が0円(売却時は1ドルあたり25銭)となるキャンペーンが長期継続しており、実質的な取引コストを抑えることができる。さらに、外国株取引口座に初回入金した日から20日間は、米国株取引手数料(税込)が最大3万円がキャッシュバックされる。米国ETFの中で「米国ETF買い放題プログラム」対象21銘柄は、実質手数料無料(キャッシュバック)で取引が可能。米国株の積立サービス「米国株定期買付サービス(毎月買付)」は25ドルから。コツコツ投資したい人に便利なサービス。米国株は、時間外取引に加え、店頭取引サービスもあり日本時間の日中でも売買できる。また、NISA口座なら、日本株の売買手数料が無料なのに加え、外国株の購入手数料も全額キャッシュバックされて実質無料! 企業分析機能も充実しており、一定の条件をクリアすれば、銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」「銘柄スカウター中国株」が無料で利用できる。 |
|
【関連記事】 ◆【マネックス証券の特徴とおすすめポイントを解説】「単元未満株」の売買手数料の安さ&取扱銘柄の多さに加え、「米国株・中国株」の充実度も業界最強レベル! |
|
◆SBI証券 ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約5300銘柄 | <現物取引>約定代金の0.495%(上限22米ドル)/<信用取引>約定代金の0.33%(上限16.5米ドル) |
【SBI証券のおすすめポイント】 ネット証券最大手のひとつだけあって、米国から中国、韓国、アセアン各国まで、外国株式のラインナップの広さはダントツ! 米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能で、一部米国ETFは手数料無料で取引できる。また、2023年12月1日から米ドルの為替レートを「0円」に引き下げたので、取引コストがその分割安になった。さらにNISA口座なら米国株式の買付手数料が無料なので、取引コストを一切かけずにトレードできる。米国株を積立購入したい人には「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。また、米国株の信用取引も可能。さらに、リアルタイムの米国株価、48種類の米国指数および板情報を無料で閲覧できる点もメリットだ。米国企業情報のレポート「One Pager」、銘柄検索に使える「米国株式決算スケジュールページ」や「米国テーマ・キーワード検索」、上場予定銘柄を紹介する「IPOスピードキャッチ!(米国・中国)」など情報サービスも多彩。「SBI 証券 米国株アプリ」は「米国市場ランキング」「ビジュアル決算」「銘柄ニュース」などの機能が充実している。 |
|
【関連記事】 ◆【SBI証券の特徴とおすすめポイントを解説!】株式投資の売買手数料の安さは業界トップクラス! IPOや米国株、夜間取引など、商品・サービスも充実 ◆「株初心者&株主優待初心者が口座開設するなら、おすすめのネット証券はどこですか?」桐谷さんのおすすめは松井、SBI、東海東京の3社! |
|
◆楽天証券 ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約4750銘柄 | <現物取引>約定代金の0.495%(上限22米ドル)/<信用取引>約定代金の0.33%(上限16.5米ドル) |
【楽天証券おすすめポイント】 米国、中国(香港)、アセアン各国(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア)と幅広い銘柄がそろっており、米国株の信用取引も利用可能! 指定の米国ETF15銘柄については買付手数料が無料で取引ができるのもお得。さらに、2023年12月からは米ドル⇔円の為替取引が完全無料! NISA口座なら米国株の売買手数料が0円(無料)なのもメリットだ。米国株の注文受付時間が土日、米国休場を含む日本時間の朝8時~翌朝6時と長いので、注文が出しやすいのもメリット。米国株式と米国株価指数のリアルタイム株価、さらに米国決算速報を無料で提供。ロイター配信の米国株個別銘柄ニュースが、すぐに日本語に自動翻訳されて配信されるのもメリット。米国株の積立投資も可能で、積立額は1回3000円からとお手軽。楽天ポイントを使っての買付もできる。銘柄探しには、財務指標やテクニカル分析などの複数条件から対象銘柄を検索できる「米国株スーパースクリーナー」が役に立つ。 |
|
【関連記事】 ◆【楽天証券おすすめのポイントは?】トレードツール「MARKETSPEED」がおすすめ!投資信託や米国や中国株などの海外株式も充実! ◆【楽天証券の株アプリ/iSPEEDを徹底研究!】ログインなしでも利用可能。個別銘柄情報が見やすい! |
|
◆DMM.com証券(DMM株) ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約2400銘柄 | 無料 |
【DMM.com証券おすすめポイント】 米国株の売買手数料が完全無料なので、取引コストに関しては割安! ただし、配当金が円に両替される際の為替スプレッドが1ドルあたり1円と高いので、配当狙いで長期保有する人は注意が必要だ。他社と違う点としては、外貨建ての口座がなく、売却時の代金や配当が自動的に米ドルから円に交換されること。米ドルで持っておきたい人には向かないが、すべて円で取引されるため初心者にとってはわかりやすいシステムと言えるだろう。また、米国株式と国内株式が同じ無料取引ツールで一元管理できるのもわかりやすい。米国株の情報として、米国株式コラムページを設置。ダウ・ジョーンズ社が発行する「バロンズ拾い読み」も掲載されている。 |
|
【関連記事】 ◆DMM.com証券「DMM株」は、売買手数料が安い!大手ネット証券との売買コスト比較から申込み方法、お得なキャンペーン情報まで「DMM株」を徹底解説! ◆【証券会社比較】DMM.com証券(DMM株)の「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介! |
|
【米国株の売買手数料がなんと0円!】 |
※ 本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。 |