｢eスポーツ｣関連銘柄を紹介！ 2025年の｢オリンピックeスポーツ大会｣の開催決定でさらなる市場拡大が見込める｢eスポーツ｣は、政府も注力する国策テーマ！

2025年に「第1回オリンピックeスポーツ大会」が
IOCによりサウジアラビアで開催されることが決定！

　国際オリンピック委員会（IOC）は7月23日、2025年にサウジアラビアで「第1回オリンピックeスポーツ大会（Olympic Esports Games）」を開催することを発表しました。競技内容などの詳細はまだ不明ですが、少なくとも向こう12年間、IOCは定期的に「eスポーツ」の世界大会を主催するとのことです。

　ビデオゲームなどの電子機器を用いて行われる競技・スポーツ全般を指す「eスポーツ」は、インターネットが普及し、情報通信技術が向上したことで、世界中でプレーヤーが急増しており、現在の競技人口は1億人以上と言われています。すでに世界各国で高額の賞金が設定されたリーグ戦や国際大会が頻繁に開かれており、eスポーツを専業として稼ぐプロ選手も数多く存在します。

　eスポーツの大会の多くはストリーミング中継により世界中に配信され、大規模な大会ともなるとテレビ中継も実施。賞金はスポンサー料や放送収入、入場料などから賄われます。ちなみに、7月3日から8月25日にかけてサウジアラビア開催されている「eスポーツ・ワールドカップ」は、賞金総額が6000万米ドル(約92億円)超とeスポーツ史上で最高金額のかかった大会となっています。

　米国の調査会社フォーチュン・ビジネス・インサイトによると、世界のeスポーツの市場規模は2023年の17億2000万米ドル(約2650億円)から2032年には92億9000万米ドル(約1兆4300億円)へ、5倍以上に成長すると予測されています。

2018年にeスポーツの高額賞金に関する法整備が進むなど、
政府の後押しもあって日本でもeスポーツの普及が加速！

　日本はeスポーツのジャンルにおいて、先進国である米国や中国、韓国などに対して遅れを取っていますが、その理由のひとつは、法律のあいまいさにより賞金額が低く抑えていたことでした。しかし、2018年にeスポーツの賞金額に関する法整備が行われて状況は改善。さらに、日本政府は「未来投資戦略2018」において「新たな成長領域として注目されるe-スポーツについて、健全な発展のための適切な環境整備に取り組む」としており、今後、日本でもeスポーツが普及していく可能性は高いでしょう。

　日本eスポーツ連合（JeSU）が発表した「日本eスポーツ白書2023」によると、2022年に125億円だった日本のeスポーツの市場規模は、2025年には210億円を超えると推定されています。また、国内においてeスポーツの試合を観戦したり、動画を視聴したりする人の数は2022年時点で約776万人でしたが、2025年には1000万人を超えると予測されています。    

　そこで今回は「eスポーツ」関連銘柄に注目。銘柄選定では、有力ゲームソフトを扱っている企業を含め、「eスポーツ」関連のビジネスを展開している企業を取り上げました。

【NTT（9432）】
eスポーツを通して教育を行う通信制サポート校を開校

　NTT（9432）は2020年1月、eスポーツ分野に特化した新会社「NTTe-Sports」を設立。「戦略設計・コンサル事業」「イベント事業」「施設事業」「教育・サポート事業」「プラットフォーム事業」の5つを柱として、eスポーツを活かした地域循環型の街づくりに取り組んでいます。2025年4月には、eスポーツを通して社会で活躍できる力を育む通信制サポート校「NTTe-Sports高等学院」を千葉県千葉市に開校予定です。株価は、4月以降に下落が続き、6月18日には一時144円まで売られました。しかし、その後はリバウンドの動きを見せており、足元では13週移動平均線を上回ってきました。目先的には52週移動平均線が位置する170円を捉えてくるようだと、本格的な上昇トレンド入りが期待できます。

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【コナミグループ（9766）】
eスポーツと高校の学習の両立を目指すスクールを運営

　コナミグループ（9766）は、「eFootball（旧:ウイニングイレブン）」「メタルギア」「パワフルプロ野球」など、知名度が高いタイトルを数多く保有しています。多様なゲームコンテンツを活用してeスポーツ大会を開催しており、なかでも「eFootball」や「パワフルプロ野球」シリーズなどは、国内外のさまざまeスポーツ大会で競技タイトルとして採用されています。また、グループのeスポーツスクール「KONAMI eスポーツ学院」が、通信制高校の第一学院高等学校のサポート校として「第一学院高等学校 eスポーツコース」を運営。第一学院高校に3年間在籍し、高校の学習とeスポーツを両立しながら高校卒業を目指すコースとなっています。株価は7月12日に1万2265円まで買われた後、調整していますが、上向きで推移する13週移動平均線が下値支持線として機能しており、同線近辺ではリバウンド狙いのタイミングになりそうです。

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【GLOE（9565）】
配信技術研究所を子会社化することで配信市場での成長加速を狙う

　GLOE（9565）はカヤック（3904）の子会社で、eスポーツイベントの企画・運営のほか、eスポーツ選手や実況者、解説者などのサポートを行っています。6月28日には、配信技術研究所の第三者割当増資を引き受け、同社を子会社化することを発表。「ライブ配信データ解析ツール」など、配信技研社の持つ高い技術力や経験値を活かすことで、配信者の活躍の機会を創出し、より高いレベルのコンテンツやドラマを生み出すことで、ゲーム・eスポーツ業界の発展に寄与していく計画とのことです。株価は、4月17日につけた1590円をボトムにリバウンドが続いていましたが、7月半ばに急落して52週移動平均線を割り込みました。ただ、52週移動平均線からは大きく下放れず、底堅さが見られることから、押し目を狙いたいところです。

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【カプコン（9697）】
優勝賞金100万ドルのeスポーツ大会「CAPCOM CUP 11」を開催！

　カプコン（9697）は、「バイオハザード」や「モンスターハンター」「ストリートファイター」シリーズなど、多数の旗艦ソフトを保有しています。eスポーツの振興にも力を入れており、2013年からは「ストリートファイター」の世界大会「カプコンカップ」を開催。現在、シリーズ最新作「ストリートファイター6」を使った大会が世界各地で開催されており、上位成績者は優勝賞金100万ドルがかかった世界決勝大会「CAPCOM CUP 11」への出場権を手にできるとのことです。株価は7月16日に3340円まで買われ、その後は調整。しかし、下値支持線として意識される13週移動平均線近くまで下げてきており、ここからのリバウンドが期待されます。

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【セガサミーホールディングス（6460）】
「ぷよぷよ」が日本eスポーツ連合の公認タイトルに！

　セガサミーホールディングス（6460）は、落ち物アクションパズルゲーム「ぷよぷよ」が日本eスポーツ連合公認タイトルとなっており、公式プロ大会「ぷよぷよグランプリ」も開催しています。また「ぷよぷよ」を通してプログラミング学習ができる「ぷよぷよプログラミング」を提供。さらに、夏休みの自由研究としてeスポーツについて学べる特設ページ「eスポーツで全国大会にチャレンジ！」なども公開しています。株価は、2月12日につけた1705円をボトムに上昇トレンドが続いており、上向きで推移する13週移動平均線が下値支持線として機能しています。

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【日本ハム（2282）】
eスポーツ向けラーメン「BOOST NOODLE」を発売

　日本ハム（2282）は7月27日、片手で食べられる、“タイパ追求型”のラーメン「BOOST NOODLE（ブーストヌードル）」を発売。ゲーマーの若手開発担当者による「オンライン対戦型ゲームを長時間プレイしながらラーメンを食べたい」との発想から開発された商品で、eスポーツの普及を背景に人気化が見込めます。株価は、2月26日につけた5449円をピークに調整が続き、6月半ばには一時、下値支持線として意識される52週移動平均線を割り込む場面も見られました。ただ、その後は52週移動平均線を下値支持線としたリバウンドを見せており、足元では13週移動平均線を突破して、26週移動平均線に接近。26週移動平均線の突破からのさらなる上昇が期待されます。

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　以上、今回は「eスポーツ」関連銘柄を紹介しました。

　eスポーツは、年齢や性別、人種といったハンディキャップがなく、誰でも楽しむことができる競技です。現在、パリ五輪が盛り上がりを見せていますが、今後はそうした身体を使ったスポーツだけではなく、eスポーツの市場規模も順調に拡大していくことが期待されることから、関連銘柄も要チェックです。
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