新NISAで米国株や海外ETFに投資する｢3つの方法｣と｢5つの注意点｣を解説！ 外国株への投資環境は整ってきたが、複利効果や手間を考えれば投信がおすすめ！

「新NISA」（少額投資非課税制度）では、投資信託や日本株だけでなく、米国株などの外国株にも投資することができます。ただし、新NISAでの外国株への投資では、日本株にはない注意点もあります。今回は、新NISAで外国株に投資する場合の注意点を解説しましょう。
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新NISAで「米国株」などの
外国株に投資するには3つの方法がある

 「外国株に投資したい」と思ったら、①外国の「個別株」に投資する、②ETF（上場投信）に投資する、③投資信託に投資する、の3つの方法が考えられます。順に解説していきましょう。

【NISAで外国株に投資する方法①】
外国の「個別株」は証券会社によって投資できる国が異なる

 　まずは外国の「個別株」です。多くの証券会社では、日本株だけでなく外国株の売買も可能です。新NISA口座でも可能ですが、証券会社によって取り扱いのある外国株は異なります。

　たとえば、ネット証券大手のSBI証券では、米国・中国・韓国・ロシア・ベトナム・インドネシア・シンガポール・タイ・マレーシアの9カ国の株を取り扱っており、ネットで取引可能です（ロシアは売買停止中）。
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　また、店舗型証券大手の大和証券では、米国株や中国株などに加えて、欧州の13カ国（イギリス・スイス・デンマーク・ノルウェー・スウェーデン・フィンランド・ドイツ・フランス・イタリア・スペイン・オランダ・ベルギー・オーストリア）の株を取り扱っています。大和証券では、欧州株の取引注文は店舗または電話でのみとなり、インターネットで購入することはできません。

　外国株の取引注文の基本は日本株と同様です。証券会社の口座にあらかじめ入金し、銘柄と購入数量を選んで注文を行います。注文が成立（約定）すれば、その株が手に入ります。

　外国株は、米国株なら米ドル、中国株なら人民元というように、各国の通貨で取引を行います。日本円しか持っていない場合でも、「円貨決済」を利用すれば証券会社がそのときの為替レート（各社所定の為替手数料込み）で日本円を各国の通貨に交換してその銘柄を購入してくれます。また、あらかじめ各国の通貨を持っていれば「外貨決済」を利用することで、その通貨を利用して株を購入できます。
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【NISAで外国株に投資する方法②】
「ETF」（上場投信）なら低コストで外国株などに投資可能

「個別株への投資はリスクが高い」と抵抗があるならば、ETF（上場投信）や投資信託を通じて外国株へ投資する方法もあります。ETFや投資信託を利用すれば、一度に複数の銘柄に投資したのと同様の分散効果が得られます。
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　ETFは「上場投資信託」といって、証券取引所に上場している投資信託です。上場しているので、株と同じような感覚で購入することができます。ETFには、「海外ETF（外国ETF）」と「東証ETF」があります。海外ETFは、海外の証券取引所に上場しているETFです。海外の証券取引所に上場しているので、売買は上場している証券取引所のある国の通貨で行います。

　海外ETFは種類が豊富で、株式はもちろん、債券、不動産、コモディティ（商品）、業種ごとのセクターなど、その投資対象はさまざまです。多くは米国株に投資するするETFですが、米国以外の国に投資するETFもあります。

　海外ETFは、証券会社によって取り扱いのある商品は異なります。楽天証券で調べたところ、海外ETFの取り扱い本数は467本で、うち422本が米国市場に上場するETFでした。そのうち340本が株式に投資するETFとなっています（2025年3月1日時点）。

　一方、「東証ETF」は、日本の東京証券取引所（東証）に上場しているETFです。東証が開いている平日の9時から15時30分まで（11時30分から12時30分までは休み）、株と同様にリアルタイムで取引ができます。売買も日本円で行います。

　東証ETFの投資対象も海外ETF同様にさまざまですが、多くは株式となっています。国内市場のETFの取り扱いは349本で、264本が株式に投資するETF。そのうち169本が日本、55本が米国に投資するETFです（2025年3月1日時点）。東証ETFは、日本の証券会社であればどこでも同じ商品が購入できます。

【NISAで外国株に投資する方法③】
大人気の“オルカン”をはじめとする投資信託を活用する

　そのほか、外国株に投資する方法としては「投資信託」もあります。新NISAの「つみたて投資枠」で多くの資金が集まっているのは、米国株型や全世界株型の投資信託ですね。米国の株価指数である「S&P500」と連動する値動きを目指す米国株型の投資信託である「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」や、“オルカン”の愛称で投資家に人気の全世界株型の投資信託「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」は2024年、毎月1000億円を超える資金流入がありました。
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「新NISA」で外国株や海外ETFに投資するときは
「為替リスク」や「為替手数料」「取引手数料」に注意！

 「新NISA」で外国株や海外ETFに投資するときは、以下の5つ点に注意しましょう。

【NISAで外国株に投資するときの注意点①】
株価（価格）変動によっては元本割れもありうる

　注意点の一つ目は、外国株や海外ETFへの投資は、当然ながら元本保証ではないという点です。投資先の資産が値下がりすれば、お金は減ってしまいます。

　一般に、先進国の株よりも新興国の株のほうが株価変動リスクは高くなる傾向にあります。その意味では、外国株の中でも米国株は比較的リスクが低く、東南アジアなどの国々では比較的リスクが高いといえます。

【NISAで外国株に投資するときの注意点②】
「為替リスク」がある

　外国株や海外ETFは、各国の通貨で売買を行います。そのため、購入時よりも売却時のほうが円高になった場合、為替レートの変動による損失（為替差損）が発生する可能性があります。

　たとえば、1ドル＝150円のときに1株100ドルの米国株を100株購入したとします。このとき必要な投資金額は150万円です（手数料などは考慮しません）。その後、株価がまったく動かなかったとしても、1ドル＝120円の円高になったときに100株を売却したら、戻ってくる金額は120万円ですので、為替レートによる損失が30万円生じることになります。これが為替差損です。

　なお、この例で仮に1ドル＝160円の円安になったときに米国株を売却すれば、戻ってくる金額は160万円ですので、為替レートによって10万円の利益が発生します。これを為替差益といいます。為替差益が得られればもちろんうれしいですが、実際にどうなるかは事前にはわかりません。

【NISAで外国株に投資するときの注意点③】
「為替手数料」がかかる

　日本円を外国の通貨にするときと、外国の通貨を日本円にするときには、各証券会社所定の為替手数料がかかります。

　一般的には、取引量の多い通貨ほど為替手数料が安くなるため、米ドルがもっとも安いことが多いでしょう。証券会社によっては、米ドルに両替する際の為替手数料を割引したり無料にしたりするキャンペーンが行われることもあります。反対に、マイナーな通貨になるほど為替手数料は高くなります。

　なお、「日本円で取引できる」と紹介されている東証ETFや投資信託でも、外国の資産に投資するものについては間接的には為替の両替が起こっていますので、一定の為替手数料を負担していることに注意しましょう。

【NISAで外国株に投資するときの注意点④】
「取引手数料」がかかることもある

　SBI証券、楽天証券、マネックス証券といったネット証券の場合、新NISA口座で米国株の売買をする際の取引手数料は無料になっています（マネックス証券は全額キャッシュバック）。また、一部の海外ETFについても取引手数料を無料にしている場合があります。しかし、米国株以外の場合は売買のたびに所定の手数料がかかることに注意が必要です。また、店舗証券で窓口やコールセンターを利用して注文を行う場合にも、取引手数料がかかります。
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【NISAで外国株に投資するときの注意点⑤】
外国側で配当金の税金が取られる

　日本に住んでいる人が、外国株への投資で売却益や配当金を得ると、まず、投資先の国で配当金から税金が源泉徴収され、次に日本で売却益と配当金にそれぞれ20.315％の税金がかかります。つまり配当金には、投資先の国と日本の両方で税金がかかるのです。これを「二重課税」といいます。

　投資先の国で配当金から源泉徴収される税率は、国により異なります。たとえば、

・米国　10％
・中国　10％
・欧州（ドイツ）　15％
・韓国　15％
・インドネシア　15％
・シンガポール　非課税
・タイ　10％

　などとなっています。米国は10％ですが、非課税の国もあれば15％の国もあります。

　二重課税された場合、確定申告をすれば、外国で支払った税額を日本国内で納めた所得税・住民税から差し引けます（外国税額控除）。具体的には、税引前の配当金から日本で収めるべき“本来の”税額を計算して、源泉徴収された外国の税金から、“本来の”税額との差額にあたる金額が還付される仕組みです。
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　ただし、還付される税金はあくまで自分が支払った所得税・住民税が上限です。所得税や住民税の納付額が少ない場合は、全額が還付されない場合もあります。「外国で支払った税金がすべてそのまま戻ってくる」制度ではありません。

　また重要なこととして、新NISAで投資した場合は、日本国内での20.315％の税金はゼロになりますが、日本の税金がゼロになるので、外国の税金との「二重課税」ではなくなります。そのため、外国税額控除ができず、外国での税金はかかることになる点は注意が必要です。
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信託報酬の低い投資信託の増加で
「米国ETF」の優位性が薄れている

　以上、外国株に投資する方法を解説してきましたが、最近は米国ETFの投資妙味が薄れてきています。ETFは保有中のコスト（経費率）が投資信託より安いのがメリットでしたが、近年は「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」のように、投資信託の中にも保有中のコスト（信託報酬）が安いものが増えてきたからです。
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　また、ETFの分配金を再投資できるサービスを行っている証券会社はほとんどありません。それでは、分配金を受け取らずに再投資することで、運用金額が増え、その結果リターンも増えていく「複利効果」をいかした長期投資がしにくくなってしまいます。

　そんな中でもあえて米国ETFを利用したほうがいい人とは、

・わずかなコスト差であっても安くしたい人
・四半期に一度、分配金を受け取りたい人
・米ドルで分配金を受け取りたい人

　といったところでしょう。米ドルで分配金を受け取れば、為替レートが円安になったタイミングで日本円に戻すことができます。また、米ドルのまま投資に回せば為替手数料が不要になるというメリットもあります。

　上記に当てはまる人におすすめの米国ETFには、配当利回りの高い高配当株にまとめて投資できる「高配当株ETF」や、連続で増配している銘柄に投資できる「連続増配株ETF」などがあります。

　たとえば、「バンガード・米国高配当株式ETF（VYM）」[経費率：年0.06％]は米国の大型株のうち、配当利回りが市場平均を上回る銘柄で構成されたETFです。「バンガード・米国増配株式ETF（VIG）」[経費率：年0.06％]は、米国の大型株で連続10年以上増配実績がある銘柄に投資しているETFです。

　そのほか、「シュワブ・米国配当株式ETF（SCHD）」[経費率：年0.06％]は、10年以上連続で配当金を支払っている一定規模以上の米国株から選定された上位100銘柄で構成されていて、VYMと並んで人気があります。

　また、1本で世界47カ国の株に投資できる「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）」[経費率：年0.06％]や、米国株市場全体に投資できる「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）」[経費率：年0.03％]は、超低コストで分散投資を意識しながら、米ドルベースで資産を増やしたい人にはおすすめできるETFです。

　金（ゴールド）に投資したい場合は、「SPDRゴールド・ミニ シェアーズ・トラスト（GLDM）」[経費率：年0.10％]が規模も大きく低コスト。分配金こそありませんが、株と値動きが異なるため、分散投資をするのに向いています。
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“投資信託を通じて外国株に投資”が総合的に見ておすすめ

　ただし一般的には、海外ETFよりも投資信託を通じて外国株に投資するのがおすすめです。信託報酬が超低コストの商品を選べば、投資信託は積立投資がしやすく、分配金の再投資も自動的にでき、最低投資金額も100円から、1円単位で投資が可能だからです。海外ETFを利用するよりも手軽に投資ができます。たとえば、次のような投資信託がおすすめです。

【おすすめ投資信託①】
「オルカン」「S&P500」は引き続き有力候補

　新NISAで人気の「オルカン」こと「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」[信託報酬：年0.05775％]や、「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」[信託報酬：年0.0814％]は、2025年になっても資金流入が続いています。いずれも安い信託報酬で投資できる全世界株型、米国株型の投資信託として有力です。

◆ eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）[信託報酬：年0.05775％]
◆ eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）[信託報酬：年0.0814％]

【おすすめ投資信託②】
「米国ETF」へ間接的に投資する投資信託も便利

　また、前述の人気のある米国ETFである「VYM」「VIG」「SCHD」へ投資をする投資信託も販売されています。たとえば、次のような投資信託です。

■「VYM」に投資するタイプの投資信託

◆ SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年４回決算型）[信託報酬：年0.1238％]
◆ 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド [信託報酬：年0.192％]

■「VIG」に投資するタイプの投資信託

◆ SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド  [信託報酬:年0.1238％]

■「SCHD」に投資するタイプの投資信託

◆ SBI・S・米国高配当株式インデックス・ファンド（年４回決算型）[信託報酬：年0.1238％]
◆ 楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型） [信託報酬：年0.192％]

　これらの投資信託はいずれも、「VYM」「VIG」「SCHD」に投資することで目標とする指標（ベンチマーク）との連動を目指すファンドオブファンズ型の投資信託です。信託報酬はそれぞれのETFの経費率よりは高いものの、ほとんど差はありません。こうした投資信託を活用することでより便利に高配当株・増配株に投資ができます。

【おすすめ投資信託③】
注目の「インド株」にも投資信託で投資が可能

　ここまで米国株への投資を主に書いてきましたが、米国以外の国の株、たとえば新興国株に投資をしたいという人もいるでしょう。近年、注目されている新興国の一つがインドです。人口は今や中国を抜いて世界1位。GDPも、近くドイツや日本を抜いて世界3位になると予測されています。ただ、インドの個別株には制度上、直接投資することが禁じられています。

　インドに投資をしたいならば、投資信託を通じてなら可能です。たとえば、「iFreeNEXTインド株インデックス」[信託報酬：年0.473％]は、インドのナショナル証券取引所に上場する代表的な50社で構成される「Nifty50指数」との連動を目指す投資信託です。

◆ iFreeNEXTインド株インデックス [信託報酬：年0.473％]

　また、個別の国ではなく、新興国全体に投資したいという場合にも投資信託が役立ちます。新興国の個別銘柄に投資するにも、銘柄選びは大変ですし、為替手数料や取引手数料もかかってしまいます。そこで、新興国全体に投資できる投資信託を活用して、手軽かつ安価に分散投資を狙います。

　たとえば、「eMAXIS Slim新興国株式インデックス」[信託報酬：年0.1518％]は、中国、インド、台湾、韓国、ブラジル、南アフリカなど24の新興国を組み入れた「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」に連動する投資成果が期待できる投資信託です。また、「SBI・新興国株式インデックス・ファンド」[信託報酬：年0.176％]や「楽天・新興国株式インデックス・ファンド」[信託報酬：年0.212％]も同様に、安価に新興国に分散投資ができます。

◆ eMAXIS Slim新興国株式インデックス [信託報酬：年0.1518％]
◆ SBI・新興国株式インデックス・ファンド [信託報酬：年0.176％]
◆ 楽天・新興国株式インデックス・ファンド [信託報酬：年0.212％]

【おすすめ投資信託④】
「金(ゴールド)」投資にも投資信託を活用できる

　低コストの金(ゴールド)投資信託には「SBI・iシェアーズ・ゴールドファンド（為替ヘッジなし）」[信託報酬：年0.1838％]、「ゴールド・ファンド（為替ヘッジなし）」[信託報酬：年0.407％]などがあります。

◆ SBI・iシェアーズ・ゴールドファンド（為替ヘッジなし） [信託報酬：年0.1838％]
◆ ゴールド・ファンド（為替ヘッジなし） [信託報酬：年0.407％]

　このように、投資信託を活用するとさまざまな資産へ低コストで投資できます。外国の資産に投資する投資信託へも日本円で取引可能です。ただし、為替リスクはありますから、円高になれば投資信託の基準価額にマイナスの形で自動的に反映されてしまう点は押さえておきましょう。
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	国内株	米国株
251本	無料	無料	1155本	0.5〜 2.0％
【三菱UFJ eスマート証券（旧:auカブコム証券）の新NISA口座のおすすめポイント】​ 新NISAでは、日本株や米国株の売買手数料が無料！「つみたて投資枠」の投資信託の種類も多く、「100円」から購入が可能なので投資初心者や資金に余裕のない人でも始めやすい。「au Payカード」で投資信託を積み立てるとPontaポイントがたまるほか、投資信託の保有額に応じてもPontaポイントがたまる（「au ID」の登録が必要）。また、KDDIが提供する料金プラン「auマネ活プラン＋」に加入し、NISA口座と「au PAY ゴールドカード」の保有と利用でクレカ積立のPontaポイント還元率が最大3%にアップする（12カ月限定。以降は2％）。500円から個別株が買える「プチ株」、プチ株や投資信託を毎月積立投資できる「プレミアム積立」も便利。通常「プチ株」の購入には手数料が発生するが、「プレミアム積立（プチ株）」の場合、買付手数料が無料。なお、NISA口座（成長投資枠）ならスポット取引でも売買手数料が無料となっており、コスト面でもお得だ。新NISA口座の開設者は特定口座での現物株式の取引手数料が最大5％割引になる「NISA割」がある（ただし「プチ株」「プレミアム積立」の場合は通常の手数料が必要）。
【関連記事】 ◆【三菱UFJ eスマート証券の特徴とおすすめポイントを解説】NISA口座なら日本株と米国株の売買手数料が無料で、クレカ積立の還元率は最大1％とネット証券トップクラス ◆｢三菱UFJ eスマート証券＋au PAY カード｣で積立投資すると最大1％のPontaポイントがたまる！ つみたてNISAも対象なので、これから投資を始める人にもおすすめ！ ◆【三菱UFJ eスマート証券のNISA｢つみたて投資枠｣のメリットは？】｢つみたて投資枠｣対象の投資信託は251本と豊富で、現物株の取引手数料が最大5％割引になる特典もあり！
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
154本	137〜2200円 （約定代金による）	−	546	−
【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】 ​​2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入（投信つみたてプラン）の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。 また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料で、100万円以下の買付ならばスプレッドも0％となっている（100万円超の買付時や売却時はスプレッド0.5～1.0％）。
【関連記事】 ◆【SMBC日興証券のおすすめポイントは？】信用取引完全無料、NISAや積立投資にも便利な株が小分けで買える「キンカブ」がおすすめ！ ◆IPOに当選して儲けたいなら「主幹事証券」を狙え！ 通常の引受証券の50～100倍も割当がある主幹事と、多くの割当が期待できる主幹事のグループ会社の攻略がIPOで勝つ秘訣！
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
91本	実質無料	−	332本	−
【岡三オンラインの新NISA口座のおすすめポイント】 2024年1月4日以降、新NISA口座では、日本株の売買手数料が全額キャッシュバックされ、実質無料に（上限なし）。投資信託は従来から購入手数料が無料となる「ZEROファンドプログラム」を行っているため、一括購入、積立買付とも手数料が無料だ。投信積立については、1銘柄あたり毎月100円から。低コストの人気ファンドを数多く取りそろえている。ファンド選びに迷った場合は、各自のリスク許容度に合わせた銘柄と投資割合を提案する「投信ロボ」が心強い。また、投資信託の平均保有残高が1000万円以上（プラチナ）、3000万円以上（プレミアゼロ）の場合は、信用取引の手数料が優遇されたり、IPOの当選確率がアップするサービスも提供している。単元未満株の取引も可能で取扱銘柄数も多いが、売買手数料は約定代金2万円まで220円、3万円まで330円、10万円まで660円（すべて税込）などだ。
【関連記事】 ◆【証券会社比較】岡三オンラインの「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介！ ◆「IPO（新規上場）が当選しやすくなる」証券会社の選び方を伝授！ 優先すべきは、当選するまで資金が不要な岡三オンライン証券、野村證券などの4社だ！
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
38本	無料	−	112本	−
【GMOクリック証券の新NISA口座のおすすめポイント】 新NISA口座なら日本株の売買手数料が無料！ 投資信託の取扱本数は多くないもののノーロード投信や信託報酬の低い投信が豊富だ。「100円」から積立が可能なのも魅力。GMOクリック証券は、ここ数年、急激に株式市場での売買代金シェアを増やし、個人投資家の支持を集めている。新NISA対応ではないがFXやCFDなど商品ラインアップが豊富なので、新NISAを入口にさまざまな投資に挑戦したい人におすすめ！
【関連記事】 ◆GMOクリック証券のおすすめポイントはココだ！コストが激安な上にツール、情報も充実して大手ネット証券に成長 ◆GMOクリック証券の株アプリ／株roid ／ iClick株を徹底研究！適時開示情報やアナリストレポートも過去90日分が読める！
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
ETF	ETF
サービス手数料： 資産残高の0.693〜0.733％（年率・税込）※				−
【ウェルスナビ（WealthNavi）の新NISA口座のおすすめポイント】 ​​預かり資産・運用者数が国内No.1のロボアドバイザーで2025年1月時点の預かり資産は1兆4000億円を突破した。国内外のETFに分散投資をするロボアドバイザー「ウェルスナビ」はNISA口座にも対応。5つの質問に答えるだけで最適なポートフォリオを提案し、毎月自動的に積立投資をしてくれるので、初心者でも簡単に効率的な運用を実行できる。2024年からの新NISAなら、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で資産を購入することで最大で年360万円まで投資可能！ 運用コストとしては、一般的な証券会社のような売買手数料ではなく、資産残高に対して決まった割合のサービス利用料を負担する形なので要注意。また、楽天証券と提携した「ウェルスナビ×R」も提供している。その場合、楽天カードや楽天キャッシュを利用し、楽天ポイントを貯めたり、楽天ポイントを利用した購入・積立が可能となる。 ※ NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度（ポートフォリオ）により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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