｢化石燃料｣関連銘柄を解説！ 石油･石炭･液化天然ガス
は、経済再開による需要増加に加え、カーボンニュー
トラルによる供給抑制の動きから、価格上昇の流れに

　最近になって化石燃料の国際価格が高騰しています。

　WTI原油先物価格は、2021年1月4日の1バレル当たり47.62ドルから、7月5日には76.25ドルまで上昇。その後、8月20日に62.32ドルまで一時的に調整しましたが、9月22日には71.97ドルと足元では再び上昇トレンドに転換しています。

　石炭価格については、日本の輸入量の3分の2を占めている豪州産の石炭スポット価格（月間平均）が2020年8月の1トン当たり50.1ドルから2021年1月には86.8ドルに上昇し、2021年8月には168.8ドルまで急伸。さらに、液化天然ガス（LNG）の欧州のスポット価格（月間平均）も、2020年5月の100万BTU（英国熱量単位）当たり1.6ドルから2021年1月には7.3ドル、8月には15.5ドルと、1年3カ月で約10倍に急騰しています。

コロナ禍からの経済再開により石油の「需要が増加」する一方、
カーボンニュートラルの実現のために「供給を抑制」する動きが

　化石燃料の価格高騰の背景には、世界的な景気の底入れによる需要増加があり、特に足元では中国の経済活動の正常化による旺盛な需要が影響していると思われます。

　一方で、世界的にカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量が実質ゼロの状態）の実現に向け、化石燃料の供給を抑制しようという動きが出てきています。例えば、国際エネルギー機関（IEA）が5月18日に発表した「Net Zero by 2050」では、2050年までに二酸化炭素の排出量をゼロにするためのロードマップが示されましたが、そこで新規の化石燃料の供給プロジェクトへの投資を即時取りやめることを求めています。こうした動きから新規開発への投資が減少することで、化石燃料は長期的な供給不足に陥る可能性があります。

　国内においても、「温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする」という大目標の達成に向けて7月21日に第6次の「エネルギー基本計画（素案）」が発表され、2030年度には再生可能エネルギーの比率を36～38％、原子力を20～22％に増加させるなどの計画が示されました。しかし、2030年度にその目標が達成されたとしても、化石燃料の比率は依然として4割超を占めています。
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　実際、環境エネルギー政策研究所が発表した「2020年の自然エネルギー電力の割合」を見ると、化石燃料を使った火力発電の年間発電電力量の比率は、2014年の87.9％より低下しているものの、2020年時点で74.9％と依然として高いレベルで推移しています。

　こうした状況から、再生エネルギーの比率は着実に増加しているものの当面は化石燃料に頼らざるを得ず、その結果として需給ギャップが続いて化石燃料価格の上昇トレンドが継続すると見られます。

　そこで、今回は「化石燃料」の関連銘柄に注目。具体的には、石炭や石油、液化天然ガス（LNG）を直接的に扱っている企業のほか、資源プラントなどのインフレ設備を手掛けている企業をピックアップしました。

　さらに、それらのなかから「株価が足元で上昇トレンドを形成」「PBRが1倍以下」「配当利回りが2％以上」という条件で銘柄を絞り込みました。こうした銘柄は「化石燃料」というテーマ性に加え、「割安感」が意識される局面においても注目されやすいでしょう。

【三井松島ホールディングス（1518）】
グループ会社が世界の主要な石炭産地へ投融資を行う

　三井松島ホールディングス（1518）は、石炭販売・生産分野のほか、再生可能エネルギー分野や飲料用資材、電子部品、事務機器、衣料品などの分野を手掛けています。また、オーストラリアに本社を置くグループ会社、三井松島インターナショナルが、世界の主要な石炭産地へ投融資を行っています。株価指標は、PER＝9.1倍、PBR＝0.59倍、予想配当利回り＝3.55％となります（株価指標は2021年9月21日時点、以下同）。
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【石油資源開発（1662）】
カナダやロシアなど、世界7地域の開発プロジェクトへ参画

　石油資源開発（1662）は、国内10カ所の油田・ガス田で、石油と天然ガスを生産しています。海外でも油田・ガス田の開発や生産に携わっており、「カナダ・オイルサンドプロジェクト」「インドネシア・カンゲアンプロジェクト」「ロシア・サハリン1プロジェクト」など、世界7地域で開発プロジェクトへ参画しています。液化天然ガスに関しては、海外からの受け入れと貯蔵、出荷などに対応しています。株価指標は、PBR＝0.26倍、予想配当利回り＝2.54％です（※純利益が赤字予想のためPERは算出不能）。

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【INPEX（1605）】
エリアを厳選した探鉱を継続的に実施

　INPEX（1605）は石油や天然ガスの開発会社で、「石油・天然ガス上流事業」「グローバルガスバリューチェーン」「再生可能エネルギー」の3分野に注力しています。中期経営計画では、エリアを厳選した探鉱の継続的な実施や、既存のLNGプラントを活用した効率的な開発などを示しています。株価指標は、PER＝6.7倍、PBR＝0.42倍、予想配当利回り＝5.07％です。
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【K&Oエナジーグループ（1663）】
ガス事業の上流から下流まで一貫して手掛ける

　K&Oエナジーグループ（1663）は、天然ガスの開発・生産といった上流部門から一般家庭用の都市ガス・LPガスの販売という下流部門まで、グループ内で一貫してガス事業を行っています。また、グループ事業のもうひとつの柱として、ヨウ素の製造・販売も手掛けています。株価指標は、PER＝14.0倍、PBR＝0.47倍、予想配当利回り＝2.17％となります。

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【トーヨーカネツ（6369）】
世界のエネルギー事業を「貯蔵」の面から支援

　トーヨーカネツ（6369）は機械・プラント事業において、原油貯蔵タンクやLNG極低温貯蔵タンク、LPG（液化石油ガス）低温貯蔵タンクなどを建設。世界のエネルギー事業を「貯蔵」という面から支えています。また、その他の事業としては、仕分けやピッキング、搬送、保管、空港システムといったの物流システム全般を手掛けています。株価指標は、PER＝12.5倍、PBR＝0.61倍、予想配当利回り＝3.89％です。
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【三菱化工機（6331）】
石油や都市ガス、水素などエネルギー関連のプラントを建設

　三菱化工機（6331）は、石油や都市ガス、水素などのエネルギー関連のプラントを建設しています。LNGプラントのほか、水素ステーションや水素製造装置なども手掛けており、「水素」関連としても注目される銘柄です。また、リサイクル施設の建設といった環境事業も手掛けています。株価指標は、PER＝12.0倍、PBR＝0.75倍、予想配当利回り＝2.44％となります。
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　以上、今回は「化石燃料」関連銘柄を発掘しました。今回紹介した銘柄のほかに大手商社も「化石燃料」関連として取り上げられることがあるので、チェックしておくといいでしょう。

　化石燃料に関連する銘柄は、最近取り上げられることが多い「再生エネルギーの推進」という動きに隠れて見送られやすい面はあると思います。しかし、化石燃料の需給ギャップは当面続くと見られます。「化石燃料」関連銘柄に関しては、原油相場や石炭相場の動向と併せてウォッチすることで、長期的なトレンドを狙った売買も行えるでしょう。
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