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日本時間の2月22日早朝に、注目のエヌビディアが決算発表!
決算後の変動率は、上下いずれかに11%程度と予想される
米国東部時間の2月21日午後4時20分(日本時間の22日午前6時20分)頃、ついにエヌビディア(NVDA)が2023年11月〜2024年1月期の決算を発表します。オプション分析を手掛けるORATSのデータによると、市場が織り込むエヌビディア株の決算発表後の変動率は、上下いずれかの方向に11%程度とのことです。
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エヌビディアの時価総額は2月16日時点で1兆7935億ドルと、米国企業のなかでは第3位となります。ちなみに第2位は2兆8152億ドルのアップル(AAPL)、第1位は3兆23億ドルのマイクロソフト(MSFT)です。それはともかく、超巨大テック企業に成長したエヌビディアの株価が上でも下でも大幅に振れれば、米国の株式市場全体が大きく揺れ動く可能性が非常に高いのです。このため市場は、このビッグイベント後の市場変動に警戒感を高めています。
エヌビディアの四半期決算に関してLSEG(ロンドン証券取引所グループ)がまとめた33人のアナリストの平均予想は、1株利益(EPS)が4.56ドル、売上高が前年同期の60.50億ドルから203.78億ドルに増えるとのことです。そして、多くの投資家は好調な四半期決算と業績見通しの発表を大いに期待しています。
このため、発表後に株価が急騰するためのハードルは高いと見ておく必要があるでしょう。ただし、仮に決算内容が振るわずに“材料出尽くし”になったとしても、その押し目を買いたいというニーズも非常に高そうなので、エヌビディアの株価の押し幅は浅く、調整期間は比較的短期で終了すると見ています。
半導関連体に集中していた投資資金が、
他の出遅れセクターや市場に循環しはじめる
エヌビディアの決算発表というビッグイベントを控えて、日米の株式市場では半導体関連株の騰勢が一服しているように感じます。
例えば、日本では、東京エレクトロン(8035)が2月16日に3万7080円の昨年来高値をつけた後、19日には一時3万4620円まで下落する場面がありました。また、アドバンテスト(6857)も16日に7456円の昨年来高値をつけた後、19日に一時6715円まで下落。そして、SCREENホールディングス(7735)も16日に2万350円の昨年来高値をつけた後、同日に一時1万7540円まで下落しました。
このように、日経225に採用されている半導体関連の代表格の銘柄群で、株価の騰勢が一服しているのです。エヌビディアの決算発表直後に起こりうる、半導体関連株全体の乱高下(ボラティリティの上昇)を警戒している様子がうかがえます。
逆に、2月19日の東京株式市場における東証33業種の値上がり率トップは銀行でした。また、19日の日経平均株価の終値が前週末比16.86円(0.04%)安の3万470.38円と小幅反落したのに対して、東証グロース市場250指数(旧:東証マザーズ指数)は同12.24ポイント(1.62%)高の765.49ポイントと、大幅に6日続伸しました。半導体関連の騰勢が鈍った16日も、東証グロース市場250指数は27.55ポイント(3.80%)高となっています。なお、20日は銀行セクター、東証グロース市場250指数ともに小幅に下落しました。
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2月19日の銀行セクターの値上がりや、16~19日の東証グロース市場250指数の大幅高から判断すると、16日まで半導体に集中していた投資資金が、他の出遅れセクターや市場に循環しはじめたと見てよさそうです。これでようやく、半導体関連を保有していない多くの個人投資家が感じていた「指数上がれど、我が株上がらず」という状況が大きく改善することになるでしょう。結果、多くの個人投資家にとって、やっと儲かりやすい投資環境に変化してきたと考えています。
日経平均株価が「短期の調整局面入り」した場合、
25日移動平均線が「押し目の下限」となる見通し
日経平均株価に関しては、5日移動平均線(2月20日時点で3万8236.50円)を上回って推移する限り、上昇トレンドは継続中と見ておきます。しかしながら「日経平均株価が5日移動平均線を下回り、かつ5日移動平均線が下向きに転じたら、短期の調整局面入り」と認識します。このケースでの押し目限界は、25日移動平均線(同3万6635.83円)と見ています。
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そして、仮に調整入りして25日移動平均線に接近するような局面となれば、おそらくそこは絶好の押し目買いの好機になる可能性が高いでしょう。ただし、買いエントリーした後、「日経平均株価が25日移動平均線を下回り、かつ25日移動平均線が下向きに転じ」たら、残念ながら「そこは買い好機ではなかった(買いは失敗)」ということになるとも考えています。
スケジュール的には、3月8日が3月限の先物・オプションのメジャーSQです。SQまでは需給的に買い方が圧倒的に優位なため、日本株は「上がりやすく、下がりにくい状況」が続くと見ています。その後は、3月期末に向け、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)による「基本ポートフォリオの資産構成割合に近づけるための売り」が日本株の上値を圧迫することになると見ています。よって、現時点においては、SQ通過後の調整局面入りがメインシナリオです。
なお、投資部門では、海外投資家の売買動向が最大の注目材料です。2月第1週(2月5〜9日)の投資部門別株式売買動向を見ると、海外投資家は現物株を6週連続で買い越し、その買い越し額は3663億円でした。先物に関しては、海外投資家は2月第1週(5〜9日)に、3週ぶりに買い越し、その買い越し額は4494億円でした。現物株と先物との合算では、8158億円の大幅買い越しとなります。
今後に関しては、短期筋の売買動向を示すとされる先物はともかく、中長期スタンスの海外勢の動向を示唆するとされる現物に対して売り越しに転じない限り、日本株は下がりにくい状況が続くと考えています。逆に、現物に対して売り越しに転じたら、日本株の調整がやや深刻化し、押しも深くなると覚悟しておく必要があるでしょう。
東証グロース市場250指数の25日移動平均線が「下向き」になるまで、
小型株への投資スタンスは「強気一択」でOK!
一方、小型株については、東証グロース市場250指数の動向を見ておけばよいでしょう。東証グロース市場250指数の2月20日の終値は765.22ポイントでした。同指数の史上最高値は2006年1月16日の2800.68ポイントなので、2月16日に終値ベースの史上最高値に約50円まで肉薄した日経平均株価と比べると、目を覆いたくなるくらいの低水準で推移しています。つまり、出遅れ感が顕著です。このため、ここからそれなりの値幅を伴った「出遅れ修正(水準訂正)」があってもまったく不思議ではないと考えています。
テクニカル的には、終値が5日移動平均線(20日時点で746.54ポイント)、25日移動平均線(同715.73ポイント)、そして75日移動平均線(同698.69ポイント)のすべてを上回り、3本すべての移動平均線が上向きとなっていて、かつ短期・中期・長期の移動平均線が順に綺麗に並んだ状態となっています。つまり「パーフェクトオーダー」の状態です。
今後、東証グロース市場250指数の「パーフェクトオーダー」が崩れたとしても「25日移動平均線が下向き転換する」まで小型株への投資スタンスは「強気一択」と考えています。
当コラムのお題は「最下層からの成り上がり投資術!」です。今まさに、最下層の方々が成り上がれるチャンスが到来している、と私は強く感じています。勇気を出して、大型株にでも中小型株にでも、とにかく株式投資を実行し、結果として、現在の最下層の方々が将来の富裕層に成り上がることを心より祈っております。
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