【NISA】“○○ショック”発生時でも積立投資を続けられる｢無リスク＆リスク資産｣の割合は？資産が減らず増えていく｢パーマネント･ポートフォリオ｣を目指そう

「日経平均株価が6万円に届くかも」というワクワクから一転、米国によるイラン攻撃のニュースなど、世界情勢の波に株式市場も揺れています。これまで順調だっただけに、値動きの荒さに不安な気持ちになっている人も多いのではないでしょうか。

　モノの値段が上がるインフレの時代、預貯金だけで資産を守るのは難しく、非課税で投資ができるNISAを活用しての資産形成はもはや欠かせません。しかし、投資の道のりには、今回のような“嵐”がどうしてもつきものです。

　大切なのは、嵐の中でパニックにならないための「心の備え」を持っておくこと。今回は、そんな不安定な相場のときこそ知っておきたい、短期的な値動きに振り回されず、自分らしい投資を続けるためのヒントをお話しします。
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⇒NISAの基礎知識、始め方、おすすめ証券会社＆投資信託をまとめた「NISAスタートアップガイド」を公開！今すぐ｢NISA｣を活用して資産形成の一歩を踏み出そう

過去に“○○ショック”を引き起こした
株価暴落の「7つの要因」を確認しよう！

　株価暴落の原因には、大きく分けて「バブル」「景気後退」「為替」「政策金利」「政治・選挙」「戦争・テロ」「天災」の7つがあります。

　バブルや景気後退、為替が懸念されての暴落は、突然起こるように見えます。戦争やテロの発生も、前もって予想するのは不可能でしょう。

　その他、FRB議長や日銀総裁、首相などの発言や動向も暴落の引き金になりえます。特に、突然これまでのスタンスと異なる発言をした場合に市場はサプライズ的な暴落を見せます。2013年の「バーナンキ・ショック」は、FRB議長のバーナンキ氏（当時）が突然、量的緩和の縮小を示唆したことで発生した下落です。2024年にも日銀の植田総裁が利上げの見通しを示したことで市場が下落しました。

　次の暴落がこれら7つのどれによって引き起こされるのか、というのはわかりません。実際に暴落が起こった後でないと原因がわからないのがマーケットですし、いつ暴落が起こるかを予想するのも適切ではありません。正解は、暴落が起こったときに問題なく長期投資を続けられる状態を保てるように、事前に備えておくことです。

暴落時にやってはいけないことは
慌てて資産を売却すること！

　暴落時にやってはいけないのは、慌てて資産を売却することです。暴落時に売却してしまうと、その時点で利益（または損失）が確定し、その後の資産回復・上昇の恩恵を一切受けられなくなるからです。

　株式市場の長期の推移を見ると、暴落があっても数カ月から数年で回復し、以後は暴落前の水準を突破しています。過去の相場を見れば、売却をせずに保有し続けていたほうがよいということを示しています。

　では、“今後”はどうでしょうか。筆者は今後も株価は右肩上がりで成長していくと考えています。根拠の一つが、世界経済が成長していくからです。世界経済が成長するかどうかは、人口動態で考えるのがシンプルです。人口動態は中長期の未来を考える際、もっとも予測が立てやすく、予測のブレが小さい事象の一つです。2026年の世界人口は83億人程度、国連「世界人口推計（2022年）」によると、2058年には100億人を突破すると推計されています。「世界人口推計（2024年）」では、2080年代半ばに人口が103億人に達してピークをつけると推計されています。

　人口が増えれば、消費が増え、その消費を支えるために生産も増え、経済は拡大していきます。「世界人口増大→経済拡大→企業業績拡大→株価上昇」という流れで成長していくでしょう。

　加えて、人手不足、資源高騰、円安、電気代の上昇などが要因としてインフレが進んでいくことが想定されます。インフレが続いていけば自ずと株や投資信託などの有価証券、不動産や金などの実物資産も値上がりする可能性が高いでしょう。
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将来の値上がりの恩恵を受けるためにも
暴落時にも「積立投資」を継続しよう！

　長期的に株式市場は値上がりしていくと考えるのであれば、暴落があったからといって積立投資をやめるのは得策ではありません。

　NISAの「つみたて投資枠」では、多くの人が、毎月・毎週など定期的に定額で投資信託などを買い続ける積立投資を実践しています。このような、定期的に定額購入を続ける方法は「ドル・コスト平均法」といい、商品が安いときにはたくさん買い、商品が高いときには少なく買うことになるため、平均購入価格を下げることにつながります。

　平均購入価格が下がれば、今後、商品の価格が上昇したときに利益を出しやすくなります。「ドル・コスト平均法」を実践しているなら、暴落はピンチでなく、安く買えるチャンスとも考えられます。今後の値上がりによる恩恵を受けるためにも、下落局面でも積立投資を継続しましょう。

　下のグラフは、暴落が起こっても積立投資をやめずに継続した場合にどうなったかを示したものです。リーマン・ショックが起こった2008年9月から2026年1月まで、毎月1万円ずつ、S&P500（米国を代表する株式指数）に連動する投資信託に投資した場合の資産推移を表しています。

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　積立投資を開始した当初は、資産はあまり増えていません。実際、2011年9月までは元本割れの状態が続いています。しかし、その後も積立投資を続けることで、2026年1月時点では、元本209万円が、資産総額は1083万円と5倍以上になっています。

　グラフを見ればわかる通り、資産は順風満帆で増えているわけではなく、コロナ・ショック、ウクライナ・ショック、トランプ関税・ショックといった暴落によって一時的に資産は減っていますが、時間をかけて元の水準に戻り、以後はそれ以上に資産が増えています。
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⇒株価暴落で｢新NISAをやめたい人｣に知ってほしい積立投資の考え方！ 長期投資で威力を発揮する｢ドル･コスト平均法｣と｢複利効果｣を思い出して積立を続けよう！

行動経済学の理論を知って
“ワナ”にかからないようにする

　このように、相場が下落局面のときも積立投資を続けたほうがいいのですが、「買い場」とばかりに、極端な投資に走らないことも大切です。

　行動経済学の知っておくと役立つ理論の一つに「プロスペクト理論」があります。人は誰しも損をしたくないので「損失回避」の行動を取る傾向にあります。しかし、その「損をしたくない」という感情が、ときに非合理的な判断を引き起こすことがあります。

　たとえば、普段はリスクを回避した投資をしていても、暴落時にはその損失を取り返そうと、リスクの高い投資をしてしまう傾向にあるようです。これは「反転効果」と呼ばれ、儲けの領域では「リスク回避的」であっても、損失の領域では「リスク追求的」になることをいいます。損失を取り返すためにイチかバチかのリスクの高い取引をした結果、さらに損失が膨らんでしまう結果を招きかねないわけです。

　また、状況によって判断が変わってしまう「参照基準点効果」も重要な考え方です。現在、株価5000円の銘柄があったとします。この銘柄を株価4000円で買った人にとっては、現在の株価は「高い」と感じますが、6000円のときに買った人にとっては「安い」と感じるでしょう。

　こうした「参照基準点効果」により、損を取り返したくなる傾向が強まります。市場全体の暴落であれば回復するまで待てばよいのですが、個別株投資をしていて保有銘柄だけが下がっているような場合は、元の株価水準まで回復するとは限りません。その損失を取り返すために、無理な投資を行えば損失がさらに大きくなることもあります。

　こうした行動経済学が解き明かしている“罠”にかからないようにするには「自己規律」が重要です。ドル・コスト平均法を続ける、現金比率のルールを守る、資産配分ルールを守るなどといったことがあなたの資産を守ります。
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「無リスク資産」と「リスク資産」の比率は
“120の法則”で考えるのがおすすめ

　相場の波に翻弄されて積立投資をやめたくなったり、極端な投資をしたくてたまらなくなったりしたら、自分のリスク許容度に合わない投資をしている可能性があります。

　もし、毎月の収支が赤字であるにもかかわらずNISAなどの投資を優先しているならば、今すぐやめましょう。毎月の収支が黒字であっても、すぐに投資を始めてはいけません。必要なときにすぐに引き出せる安全性の高い資産があることが前提です。

 「日々、出入りするお金」や、「ケガや病気など、もしものお金」として、少なくとも生活費の6カ月分は預貯金で確保しておきましょう。

　投資やビジネスの世界では「Cash is King」と呼ばれています。現金を一定比率持つことに勝るものはありません。自身のポートフォリオの中で、「無リスク資産」（現預金・個人向け国債）と「リスク資産」（株式・投資信託・金など）の割合を確認しましょう。

　あくまでひとつの目安ですが、無リスク資産とリスク資産の割合は、「自分の年齢」と「120から自分の年齢を引いた数字」を対応させる「120の法則」で考えるのがおすすめです。

拡大画像表示　(株）Money& You作成

　たとえば、自分の年齢が30歳であれば、無リスク資産とリスク資産の割合は「30：90」にします。資産が500万円あるなら、無リスク資産は125万円、リスク資産は375万円となります。ただし、総資産が少ない場合は投資よりも貯蓄を優先しましょう。

　なお、一般的な「120の法則」は、債券と株式の割合で資産の割合を考えます。預貯金などの無リスク資産はこの法則とは別で考える必要があるため、正直使いにくいです。今回紹介した、無リスク資産：リスク資産の「120の法則」は、筆者が使いやすくアレンジしたものです。
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半永久的に資産が減らずに増えていく
「パーマネント・ポートフォリオ」をめざそう！

 「パーマネント・ポートフォリオ」は、米国の経済評論家ハリー・ブラウン氏が開発したもので、保有し続けるだけで資産を安定的に増やしていくことを目指す資産配分です。「パーマネント」とは「半永久的な、長持ちする」といった意味です。

　ハリー・ブラウン氏のパーマネント・ポートフォリオは、現金・米国株・米国債・金（ゴールド）の4つの資産に25%ずつ配分しています。現金は、普段の生活費の引き出し資産として必須です。米国株は、歴史的に経済成長に合わせて大きなリターンを積み上げてきた資産であり、米国人が資産を増やすなら欠かせない資産です。

　米国債は不景気のときは金利が下がるため値上がりする傾向にあります。債券は株と反対の値動きをする傾向や、保有中に利息という安定リターンがある資産でもあります。金（ゴールド）はインフレや世情不安で値上がりする傾向にあります。金（ゴールド）は株価下落のヘッジ資産としても有用です。

　米国人にとっては、米国債は安全資産に位置付けられるので、ハリー・ブラウン氏のパーマネント・ポートフォリオの無リスク資産の比率は50%（現金＋米国債）となります。これくらいの資産比率であれば、心穏やかに、相場の波を和らげながら着実に増やしていけるという考え方であり合理的です。

　しかし、日本人にとっては、米国債は為替リスクがあるためリスク資産となり、ハリー・ブラウン氏のポートフォリオをそのまま活用するのは難しそうです。よって、日本人向けに「日本版パーマネント・ポートフォリオ」を筆者が開発しました。

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　上の図は、筆者の考える「日本版パーマネント・ポートフォリオ」です。まず、前述の「120の法則」をもとに、無リスク資産とリスク資産に分けます。

　無リスク資産には「個人向け国債」を入れてかまいません。円金利上昇の恩恵を受けるならば、個人向け国債は「変動10年」がベターです。

　リスク資産は、「世界株（オルカン）」「米国利付債」「金（ゴールド）」の3つの資産に均等配分します。わかりやすさを重視して均等配分にしているので、リスク許容度が高いならば、米国債と金の比率を下げて、株の比率を高めるのは問題ありません。

　株を保有する場合、「オルカン」と「S&P500」はどちらが良いかの議論がよくありますが、過去の運用実績で考えるならばS&P500です。しかし、この先、運用パフォーマンスが保証されているわけではありません。地政学で考えると、今後もアメリカと中国の対立は続いていき、世界は分断されていく見通し。地政学リスクも考慮して、どちらが負けにくいかを考えれば世界株（オルカン）のほうがベターでしょう。
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　なお、こちらの記事「【NISA】2026年は｢オルカン｣や｢S&P500｣に負けない好成績を誇る｢日経平均高配当株50インデックス｣に注目！“日経平均5万円時代”のNISAの投資戦略を解説」でも解説した通り、オルカンやS&P500に加えて、日本株を加えるのもいいと思います。

　米国債を残した理由は、米国債が債券としてもっとも安全で流動性が高く、取引量が世界一で、それでいて金利も高いからです。

　米国債には、利付債とストリップス債の2つがあります。資産形成の観点からは、複利効果が得られるストリップス債に分がありますが、資産形成している間の生活が充実することも大切です。個人的には、資産を売却せずとも定期的に利息が受け取れる利付債のほうが使いやすいと思います。NISAで米国債投資をするならば、米国債ETFを活用しましょう。

　金に投資する方法は、「金地金（きんじがね）」や「金貨」などの現物で購入する方法、毎月一定額ずつ金の現物を購入する「純金積立」、金に投資する「投資信託」や「ETF（上場投資信託）」を購入する方法などがありますが、NISAを活用するなら「金投資信託」や「金ETF」が投資可能です。

　金投資信託と金ETFは、金価格への連動を目指して運用される金融商品です。保有中に信託報酬などのコストはかかりますが、実物の金に投資するよりは手数料を抑えられます。

　低コストの金投資信託には、「SBI・iシェアーズ・ゴールドファンド（為替ヘッジなし）」［信託報酬：年0.1838%］、「楽天・ゴールド・ファンド（為替ヘッジなし）」［信託報酬：年0.2925%］、「ゴールド・ファンド（為替ヘッジなし）」［信託報酬：年0.407%］があります。

　低コストの金ETFには、「SPDRゴールド・ミニシェアーズ・トラスト（GLDM）」［経費率：年0.10%］がありますが、こちらは米ドルベースです。円ベースで経費率の安い金ETFには「ステート・ストリート・スパイダー ゴールドETF（為替ヘッジなし）（447A）」［経費率：年0.17%］があります。
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　手取りが伸び悩み、物価高が続く今の時代、投資はもはや選択肢ではなく必須科目です。大切なのは、相場の上げ下げに一喜一憂せずに歩みを止めないこと。無理のない金額とポートフォリオで、じっくりと、着実に資産を育てていきましょう。
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【関連記事】 ◆【三菱UFJ eスマート証券の特徴とおすすめポイントを解説】NISA口座なら日本株と米国株の売買手数料が無料で、クレカ積立の還元率は最大1％とネット証券トップクラス ◆｢三菱UFJ eスマート証券＋au PAY カード｣で積立投資すると最大1％のPontaポイントがたまる！ つみたてNISAも対象なので、これから投資を始める人にもおすすめ！ ◆【三菱UFJ eスマート証券のNISA｢つみたて投資枠｣のメリットは？】｢つみたて投資枠｣対象の投資信託は265本と豊富で、現物株の取引手数料が最大5％割引になる特典もあり！
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【GMOクリック証券の新NISA口座のおすすめポイント】 日本株、投資信託の取引手数料は、NISA、非NISAにかかわらず無料となっている（※電話注文を除く）。投信は100円から積立可能、ほとんどがNISA対象で、eMAXIS Slim、ひふみ、iFreeなど低コストで人気の銘柄を厳選。積立は、毎月、毎週、毎日から選べる。投信選びには「iツール」が役立つ。資産構成や積立シミュレーションなどが可能だ。新NISA対応ではないがFXやCFDなど商品ラインアップが豊富なので、新NISAを入口にさまざまな投資に挑戦したい人におすすめ！
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■ウェルスナビ（WealthNavi）
つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
ETF	ETF
サービス手数料： 資産残高の0.693〜0.733％（年率・税込）※1				−
【ウェルスナビ（WealthNavi）の新NISA口座のおすすめポイント】 ​​預かり資産・運用者数が国内No.1のロボアドバイザー※2で預かり資産は1兆8,000億円を突破（2026年1月5日時点）した。国内外のETFに分散投資をするロボアドバイザー「ウェルスナビ」はNISA口座にも対応。5つの質問に答えるだけで最適なポートフォリオを提案し、毎月自動的に積立投資をしてくれるので、初心者でも簡単に効率的な運用を実行できる。2024年からの新NISAなら、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で資産を購入することで最大で年360万円まで投資可能！ 運用コストとしては、一般的な証券会社のような売買手数料ではなく、資産残高に対して決まった割合のサービス利用料を負担する形なので要注意。また、楽天証券と提携した「ウェルスナビ×R」も提供している。その場合、楽天カードや楽天キャッシュを利用し、楽天ポイントを貯めたり、楽天ポイントを利用した購入・積立が可能となる。 ※1 NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度（ポートフォリオ）により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。※2 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況（最新版）（2025年9月末現在）『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 ウエルスアドバイザー社調べ（2025年12月時点）
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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