NISAおすすめ比較[2025年]

NISAの金融機関や投資先を見直す“7つのポイント”を解説! 2026年も利益を積み上げるために金融機関や資産配分、積立頻度などを2025年中にチェックしよう

2025年11月21日公開
頼藤 太希
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  新NISAのスタートから約2年。低コストで人気の eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)(愛称「オルカン」)や、eMAXIS Slim米国株式(S&P500)などに積立投資をして、すでに「長期・積立・分散投資」を実践している人も多いと思います。

 今回は、2026年以降もよい運用ができるよう、2025年のうちにやっておきたいNISAの手続きや、運用プランの見直しなどを一緒に考えていきましょう。
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2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと①
NISAの「金融機関」を変更するか継続するかを考えよう!

 まず、2025年のうちに考えたいのは、NISAの金融機関を変更するか継続するかです。

 NISAの金融機関の変更は1年ごとにできます。金融機関の変更は、変更したい年の前年10月1日から当年9月30日の間に行います。つまり、2026年のNISAの金融機関を変更したいなら、2025年の10月1日から2026年9月30日までに手続きする必要があります。

  ただし、変更したい年(今回は2026年)に1度でもNISA口座での取引がある場合、金融機関の変更は翌年からとなります。“取引”には株や投資信託の売買のほか、配当の受け取りなども含みます。

  また、金融機関の変更の手続きが完了するには2週間〜1カ月程度の時間がかかりますので、手続きは余裕を持って行いましょう。

 なお、金融機関の変更にはデメリットもあります。それは、変更前の金融機関の資産を移管できないという点です。変更前の金融機関の資産はそのまま運用益非課税で保有可能です。変更前の金融機関の資産を売却しなければ、変更前の金融機関と、変更後の金融機関でNISAの資産を保有しつづけることになります。

 その場合、資産残高や運用実績などは、それぞれの金融機関のウェブサイトやアプリなどで別々に管理しなければならなくなるので手間が増えます。また、資産が2つの金融機関に分かれていることから、平均購入単価を下げるドル・コスト平均法の効果もわかりにくくなります。

 現在、NISA口座を開いている金融機関が自分に合っているかどうかの判断は、以下の6つのポイントで考えてみましょう。

NISA口座のチェックポイント①
「手数料」が安いか?


 特に「成長投資枠」で株や投資信託に投資する場合は、売買手数料がかかります。売買手数料は金融機関によって異なり、NISA口座の場合、日本株や投資信託の売買手数料がゼロ円の証券会社もあります。
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NISA口座のチェックポイント②
「投資商品」を豊富に取り扱っているか?


 金融機関によってNISA口座で投資できる商品には違いがあります。「つみたて投資枠」で投資したい投資信託の取り扱いがあるか、株などにも投資をしたい場合は、「成長投資枠」で投資信託のほかに日本株や米国株などの取引もできるかなどをチェックしましょう。

 また、100円や1株からなど、少額で日本株に投資できる「単元未満株」の取り扱いがある証券会社もあります。そうした証券会社をうまく活用すれば、日本株も投資信託のように少額でコツコツ買い進めていくことが可能です。
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NISA口座のチェックポイント③
NISA口座やサービスの「使い勝手」はいいか?


「つみたて投資枠」の積立頻度は“毎月”が一般的ですが、毎週や毎日を選べる金融機関もあります。また、最低いくらから積立可能かも金融機関によって異なり、100円など少額に対応しているところもあります。
 
 その他、取引画面やホームページなどがわかりやすいか、NISA口座への入出金はラクか、「成長投資枠」でIPO(新規公開株)を買いたい場合は、取り扱い実績が多いかどうかも比較したいポイントでしょう。
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NISA口座のチェックポイント④
「クレカ積立」「ポイント投資」ができるか?


「クレカ積立」は、クレジットカードで投資信託の積立代金を支払えるサービスです。クレカ積立を利用するとクレジットカード会社のポイントが貯められることがあります。金融機関ごとに利用可能なクレジットカードが異なり、クレジットカードの種類などによりポイント還元率も異なります。
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 また、金融機関によっては、取引実績や投資信託の残高などにより“ポイント”を貯められる場合があります。ポイントは投資信託の買付に利用できることもあります。

 普段からポイントを貯めている人はNISAでもそのポイントを貯めたり使ったりできるかもしれません。この機会に調べてみるといいでしょう。
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NISA口座のチェックポイント⑤
「海外」で利用できるかどうか?


 一般に、NISAは日本在住者のための制度ですが、最長5年の海外転勤・赴任であればNISA口座の資産を持ち続けることが制度上は可能です。ただし、この制度に対応しているかどうかは金融機関によって異なります。保有を続けられる商品(日本株だけ、外国株や投資信託も可能など)も金融機関によります。海外赴任の可能性のある人は対応状況を調べておくといいでしょう。

NISA口座のチェックポイント⑥
「定期売却サービス」を利用できるか?


 金融機関によっては投資信託を定額や定率で毎月自動的に売却してくれる「定期売却サービス」のあるところもあります。貯まった資産を少しずつ取り崩したいときに便利です。NISAで作った資産を売却するのはまだ先のことかもしれませんが、特定口座の資産も定期売却サービスを利用できますから、生活費の足しにしたいなどのニーズに対応できます。
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2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと②
NISAの「年間投資枠」が余っていれば
無理のない範囲で投資を検討しよう

 年間のNISAの投資枠は、「つみたて投資枠」が120万円「成長投資枠」が240万円の合計360万円です。生涯投資枠は1800万円ですが、生涯投資枠をすべて活用するには最短で5年かかります。

 無理をして5年で生涯投資枠を埋める必要はありませんが、投資資金に余力のある人は今年の枠内で追加の投資を検討してもいいかもしれません。

 たとえば、2025年7月16日に始まった楽天証券「かぶピタッ」を利用すると、国内株式を100円から1円単位で投資できます。投資信託であれば、ネット証券を活用すれば100円以上1円単位で投資が可能です。このようなサービスを使うと、少しだけ余った今年の投資枠を使い切りたいときに便利です。
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2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと③
NISAでも“損切り”が必要なことも…

 NISAは資産を売却して利益が出ても税金がかからない制度ですが、損失が出た場合、損益通算や損失の繰越控除ができません。だからといって損失が出ていて今後も上昇の見込みのない銘柄を保有しつづけていては、機会損失(この場合は早めに別の銘柄に乗り換えていれば得られたはずの利益を逃すこと)になります。

 投資した銘柄の業績が悪化傾向にあったり、企業のネガティブな評価が広まる風評リスク(レビュテーションリスク)が顕在化したりすれば、中長期的に株価が下落することも考えられます。

 損切りは今年に限ったことではありませんが、中長期で利益を狙うことが難しいのであれば、こうした銘柄は早めに損切りして、有望な銘柄への乗り換えを検討したいところです。

2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと④
リスク許容度に合わせて
「ポートフォリオ」や「投資先」の見直しとリバランスをしよう!

 自分のリスク許容度(「自分が損にどのくらい耐えられるか」を示す度合い)に合った投資ができているかどうか、この機会に振り返ってみましょう。リスクをとりすぎているようならば、リスクを抑えた資産配分や投資先の変更をおすすめします。

 「全世界株型」や「米国株型」の投資信託はNISAで人気ですが、100%株に投資する、リスクの高い投資信託です。値動きが激しくて精神的に厳しい場合は、資産の一部に、債券やJリート(不動産投資信託)など複数の資産に投資する「バランスファンド」や、債券ファンド、Jリートファンド、金ファンドや金ETF、高配当株や高配当株ファンドなどを組み入れることでリスクを抑えることが期待できます。
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 また、現金比率を高めることも大切です。無リスク資産(現預金や個人向け国債など)とリスク資産(株式や投資信託など)の割合は「120の法則」で見直しましょう。無リスク資産とリスク資産を「自分の年齢:120−自分の年齢」の比率で持つというものです。

「無リスク資産」と「リスク資産」のバランスは「120の法則」で考えよう!(株)Money&You作成
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 たとえば、自分の年齢が40歳であれば、無リスク資産:リスク資産の割合は40:80(120−40)くらいの割合で持っておくとよいでしょう。資産が1200万円なら、無リスク資産は1200万円×40/120=400万円、リスク資産は1200万円×80/120=800万円という感じです。

 なお、上記は私がアレンジしたもので、一般的な「120の法則」は「債券:株式」という具合に、資産を債券と株式の割合で考える際に使います。たとえば、40歳ならば「債券40(=年齢):株式80(=120-年齢)」という比率になります。ただし、これは預貯金などの無リスク資産はこの法則とは別で考えるというもので、使いやすいのか、使いにくいのか微妙なので「無リスク資産:リスク資産」で考えたほうが判断しやすいと思います。

 もし、リスク資産の比率が高いようであれば、無リスク資産の比率を高めるようにしましょう。毎月の積立金額がリスク資産に多く回りすぎているなら、無リスク資産の積立金額を増やすことが大切です。

 資産全体のバランスを見るために、株式、債券など商品ごとの比率、国内、海外(先進国、新興国)のエリアの比率も確認しましょう。リバランス効果については私のYouTubeでも検証したことがありますが、年に1回リバランスが効果的です。暴落・下落相場や株価が停滞している時期に備えることができます。

2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと⑤
保有している投資信託の「実質コスト」と
運用会社の業績の確認もしておきたい!

 さらに、以前にも紹介したことがありますが、一見、「信託報酬」が安くても、「実質コスト」が高い投資信託もあります。保有している投資信託の実質コストは「運用報告書」に記載されていますので、ぜひ確認しましょう。
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「新NISA」でよくある3つの失敗例と対処法を解説!信託報酬にこだわるとハマる“実質コスト”の落とし穴の回避方法、暴落時に慌てずに済む方法などを伝授!

 こちらの記事でも実質コストが高い例として紹介した「PayPay投資信託インデックス先進国株式」は、運用していたPayPayアセットマネジメントが、2024年10月に「2025年9月末をめどに事業を終了する」ことを突然発表して投資家を驚かせました。事業終了の理由は、業績が低迷していたからのようです。

 PayPayアセットマネジメントが運用していた商品は全部で12本。うち8本は、運用会社をアセットマネジメントOne株式会社(AM-One)に変更して引き続き運用が行われています。残りの4本は2025年9月末までにその時点の基準価額で繰上償還となりました。

 信託報酬は、運用会社の儲けの元になりますが、現在のように低水準化していると、運用会社の業績が悪化して、最悪の場合、運用会社が破綻するということもあり得ます。運用会社の業績は各社Webサイトに「財務情報等」といった名称で掲載されていますので確認しましょう。

2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと⑥
「積立頻度」や「積立日」を確認しておこう!

 来年に向けて積立頻度積立日を見直したいと思っている人もいるかもしれません。NISAで投資信託に積立投資をする場合、積立の頻度としては「毎月」が一般的ですが、「毎週」や「毎日」を選べる証券会社もあります。これについてはこちらの記事でも紹介しましたが、積立期間が5年、10年、20年のいずれの場合でも、「毎日」と「毎月」で収益率の差はほとんどありませんでした。
【※関連記事はこちら!】
NISAの積立頻度は「毎月」と「毎日」のどちらが有利か?異なる期間&株価指数で検証すると、僅差で「毎日」が有利も「クレカ積立」の“ポイント還元”でトントンに!

 わずかに「毎日」のほうが有利ではありますが、その差は“累積”の収益率で1%もない状況です。「クレカ積立」によるポイント還元率と同じくらいなので、「毎日」と「毎月」どちらを気軽に選んでも問題はないでしょう。

 積立日についても、こちらの記事で紹介したことがあります。計測時期によって運用パフォーマンスが良い日が異なるものの、「25日(約定日)」に設定しておくのがベターなようです。25日に設定すれば、ほかの積立日とくらべて資産額が最小となる可能性を低くしながら、最大となる可能性を高くできる傾向が現状あるようです。
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NISAの積立日は「いつに設定するのがおすすめか?」を過去20年のデータで検証!元本240万円でも積立日の違いで20年後に「50万円以上」も差がつくことが判明!

 また、SBI証券の場合、「クレカ積立」は毎月3日から9日の中から選択可能ですが、「9日(約定日)」に設定しておくのがベター。9日に設定しておけば、ほかの積立日とくらべて資産額が最小となる可能性を低くしながら、最大となる可能性を高くできる傾向が現状あるようです。
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2025年のうちにやっておきたい・見直したいこと⑦
投資資金がたくさんあるなら「年初一括投資」も選択肢だが・・・

 最後に、NISAの枠を早く埋めるためにも、「年初一括投資」をしたいと考えている人もいるかもしれません。これについては一理ありますが、無理せず、積立投資で十分でしょう。

 投資の方法には、大きく分けて、「一括投資」「分割投資」「積立投資」の3種類があります。そのうち、「一括投資」と「分割投資」は投資資金に余裕がある人向きの方法です。

 「一括投資」は手元にあるまとまった投資資金を一度にまとめて投資する方法であり、「分割投資」は手元にあるまとまった投資資金を複数回に分けて投資する方法です。

 「積立投資」は、分割投資に似ていますが、手元にあるまとまった投資資金をもとに投資するのではなく、給与など毎月の収入の一部から捻出して、毎月、毎週、毎日など一定の間隔で投資する方法です。

 投資に“絶対”はありませんが、20年、30年、40年といった将来には、現在の水準よりも株価は上昇している可能性が非常に高いといえます。

 2025年の世界人口は81億を超えています。国連「世界人口推計(2022年)」によると、2058年には100億人を突破すると推計されています。人口が増えれば、消費が増え、その消費を支えるために生産も増え、経済は拡大していきます。経済が拡大すれば、企業業績が上がっているはずですから、株価も上昇していくでしょう。

 つまり、将来的に株価が上昇するならば、できるだけ早くまとまったお金を投資し、早くお金に働いてもらったほうがいいのです。

 ただ、一括投資は精神的にはあまり望ましくない投資方法です。数十年後という長いスパンで値上がりすることが見込まれる銘柄を購入したとしても、投資した当初に値下がりしたり、ましてや暴落したりした場合には不安になることでしょう。

 こうした不安の解消や暴落をチャンスに変えるならば、「分割投資」や「積立投資」がベターです。購入タイミングを分散でき、高値で買うリスクを抑えられます。定期的に定額購入する「ドル・コスト平均法」を生かした積立投資なら、価格が高いときも安いときも購入することで、自然と購入価格を平準化することができます。そのため、少しの値上がりでも利益を出しやすくなります。

 また、積立投資は暴落のときを「安く買うチャンス」に変えることができます。投資の最大の敵は感情といわれています。積立投資は、感情に左右されず淡々と投資を継続できるメリットの大きい投資方法なのです。
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 さて今回は、来たる2026年もNISAで堅実に利益を上げるためにやっておきたいこと、見直しポイントなどを解説しました。2026年は新NISAがスタートして3年目になります。そろそろ金融機関や投資商品のメンテナンスが必要になってきた人の参考になれば幸いです。
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頼藤 太希(よりふじ・たいき)
マネーコンサルタント
Money&You代表取締役。中央大学商学部客員講師。早稲田大学オープンカレッジ講師。ファイナンシャルプランナー三田会代表。慶應義塾大学経済学部卒業後、アフラックにて資産運用リスク管理業務に6年間従事。2015年に現会社を創業し現職へ。日本テレビ「カズレーザーと学ぶ。」、フジテレビ「サン!シャイン」、BSテレ東「NIKKEI NEWS NEXT」などテレビ・ラジオ出演多数。ニュースメディア「Mocha」、YouTube「Money&YouTV」、Podcast「マネラジ。」、Voicy「1日5分でお金持ちラジオ」運営。「はじめての新NISA&iDeCo」(成美堂出版)、「定年後ずっと困らないお金の話」(大和書房)など書籍110冊超、累計190万部。日本年金学会会員。ファイナンシャルプランナー(CFP®)。1級FP技能士。日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)。宅地建物取引士。日本アクチュアリー会研究会員。
X(旧:twitter)→@yorifujitaiki
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NISA口座数が600万口座(2024年12月末時点)で業界NO1。2024年の「J.D. パワーNISA 顧客満足度調査」<ネット証券部門>のランキングにおいて総合1位を受賞した。新NISA口座では日本株の売買手数料が0円なのに加えて、米国株式&海外ETFの売買手数料も無料!「つみたて投資枠」対象商品のほとんどの投資信託を取り扱っており、すべてノーロード(購入時手数料が無料)。投資信託の最低購入金額が「100円」のため、少額から積み立てられる。「つみたて投資枠」では「毎月積立」だけでなく「毎日積立」も選べる。また、ポイントプログラムが充実しており、「楽天カード」で決済する「クレカ積立」にすれば、毎月の積立額に応じて「楽天ポイント」が付与される。また、投資信託の保有額が一定額に達するとポイントがもらえる(一部対象外の商品あり)。積立代金を「楽天ポイント」で支払うことも可能だ。「成長投資枠」で買える海外株は、米国株、中国株、アセアン株。1株単位で売買する単元未満株「かぶミニ」は約2200銘柄の取引が可能。売買手数料は無料だが、リアルタイム取引(約1000銘柄が対象)の場合は別途スプレッドが発生する。なお、単元未満株のリアルタイム取引に対応している証券会社はめずらしく希少だ。単元未満株は積立もできる。「かぶツミ」(NISA対応)を利用すれば最低金額1000円、1株から株の積立が可能。また、NISA限定の「かぶピタッ」なら100円から株の金額指定取引ができるため、NISAの成長投資枠がギリギリまで使い切れる。「かぶツミ」「かぶピタッ」ともに、楽天ポイントを使った株の買付が可能。新NISAや資産作りに迷ったら相談窓口「withアドバイザー」が便利。楽天社員がアドバイスを行っている。現状の積立診断とプラスワン銘柄を提案してくれるロボアドバイザー「かんたん積立診断」も便利。

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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
272本 無料 実質無料 1280本 0.73〜
3.1%
【マネックス証券の新NISA口座のおすすめポイント】
新NISA口座では日本株の売買手数料が無料なのに加えて、米国株は全額キャッシュバック、中国株は無料。マネックス証券は以前から米国株と中国株の取引に力を入れている証券会社で、新NISA口座でも米国株は約5000銘柄、中国株は2600銘柄以上が購入できる。「つみたて投資枠」の対象投資信託のラインナップも豊富。最低購入金額が原則100円で、少額からつみたてNISAを始めることができる。すべての投資信託の販売手数料が無料! 投資信託を保有すると、ほとんどの投資信託で年率0.03〜0.26%の「マネックスポイント」や「dポイント」がもらえる​のも嬉しい。ポイントはAmazonギフト券などに交換できる。しかも、投資信託の積立購入のときに「マネックスカード」や「dカード」で支払うと最大3.1%分のマネックスポイントやdポイントが貯まる単元未満株取引「ワン株」では買付手数料が無料。売却手数料も新NISA口座ならキャッシュバックされるので実質無料だ。2024年3月末から「ON COMPASS」がNISA成長投資枠での利用に対応した。「ON COMPASS」は2023年4月の金融庁公表調査、3年・5年リターンで1位を獲得したおまかせ資産運用サービスだ。
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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
157本 137〜2200円
(約定代金による)
427
【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】
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2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入(投信つみたてプラン)の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。
また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料で、100万円以下の買付ならばスプレッドも0%となっている(100万円超の買付時や売却時はスプレッド0.5~1.0%)。
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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
99本 実質無料 334本
【岡三オンラインの新NISA口座のおすすめポイント】
2024年1月4日以降、新NISA口座では、日本株の売買手数料が全額キャッシュバックされ、実質無料に(上限なし)。投資信託は従来から購入手数料が無料となる「ZEROファンドプログラム」を行っているため、一括購入、積立買付とも手数料が無料だ。投信積立については、1銘柄あたり毎月100円から。低コストの人気ファンドを数多く取りそろえている。ファンド選びに迷った場合は、各自のリスク許容度に合わせた銘柄と投資割合を提案する「投信ロボ」が心強い。また、投資信託の平均保有残高が1000万円以上(プラチナ)、3000万円以上(プレミアゼロ)の場合は、信用取引の手数料が優遇されたり、IPOの当選確率がアップするサービスも提供している。単元未満株の取引も可能で取扱銘柄数も多いが、売買手数料は約定代金2万円まで220円、3万円まで330円、10万円まで660円(すべて税込)などだ。
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つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率
投資信託 株式売買手数料(税込) 投資信託
国内株 米国株
45本 無料 132本
【GMOクリック証券の新NISA口座のおすすめポイント】
日本株、投資信託の取引手数料は、NISA、非NISAにかかわらず無料となっている。投信は100円から積立可能、ほとんどがNISA対象で、eMAXIS Slim、ひふみ、iFreeなど低コストで人気の銘柄を厳選。積立は、毎月、毎週、毎日から選べる。投信選びには「iツール」が役立つ。資産構成や積立シミュレーションなどが可能だ。新NISA対応ではないがFXやCFDなど商品ラインアップが豊富なので、新NISAを入口にさまざまな投資に挑戦したい人におすすめ!
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■ウェルスナビ(WealthNavi)
つみたて投資枠 成長投資枠 クレカ積立
還元率
ETF ETF
サービス手数料:
資産残高の0.693〜0.733%(年率・税込)※1
【ウェルスナビ(WealthNavi)の新NISA口座のおすすめポイント】
​​預かり資産・運用者数が国内No.1のロボアドバイザー
※2で2025年10月末時点の預かり資産は1兆7000億円を突破した。国内外のETFに分散投資をするロボアドバイザー「ウェルスナビ」はNISA口座にも対応。5つの質問に答えるだけで最適なポートフォリオを提案し、毎月自動的に積立投資をしてくれるので、初心者でも簡単に効率的な運用を実行できる。2024年からの新NISAなら、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で資産を購入することで最大で年360万円まで投資可能! 運用コストとしては、一般的な証券会社のような売買手数料ではなく、資産残高に対して決まった割合のサービス利用料を負担する形なので要注意。また、楽天証券と提携した「ウェルスナビ×R」も提供している。その場合、楽天カードや楽天キャッシュを利用し、楽天ポイントを貯めたり、楽天ポイントを利用した購入・積立が可能となる。
※1 NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度(ポートフォリオ)により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。※2 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況(最新版)(2025年3月末現在)『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 ウエルスアドバイザー社調べ(2025年6月時点)
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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